おはようございます。株式会社リンクアンドイノベーション 中小企業診断士 地域活性化伝道師の長岡力（ながおかつとむ）です。
昨日は2018年版「ものづくり白書」の30ページ「図 114-10 デジタル人材の業務上の必要性（規模別含む）」を読みましたが、今日は31ページ「図 114-13 デジタル人材が業務上不要である理由」を見ます。
下図からデジタル人材が不要と考える理由を見ると、「費用対効果が見込めない」「自社の業務に付加価値をもたらすとは思えない」という回答が大半を占め、自社にとってプラス効果につながらないと感じている傾向が強いことが分かります。
この結果について白書は、デジタル人材の確保・利用により享受するメリットの理解促進を図ることが重要である。なお、規模別にみると、中小企業は「自社の業務に付加価値をもたらすとは思えない」と回答する企業の割合が大企業より多い一方で、大企業は、「すべて外注先に委託している」という回答が比較的多い、とあります。
デジタル人材に限らず、人材雇用の目的が明確であればあるほど、雇用する側が何をして欲しいのかを明確にする必要があるということですね！
昨日は2018年版「ものづくり白書」の30ページ「図 114-10 デジタル人材の業務上の必要性（規模別含む）」を読みましたが、今日は31ページ「図 114-13 デジタル人材が業務上不要である理由」を見ます。
下図からデジタル人材が不要と考える理由を見ると、「費用対効果が見込めない」「自社の業務に付加価値をもたらすとは思えない」という回答が大半を占め、自社にとってプラス効果につながらないと感じている傾向が強いことが分かります。
この結果について白書は、デジタル人材の確保・利用により享受するメリットの理解促進を図ることが重要である。なお、規模別にみると、中小企業は「自社の業務に付加価値をもたらすとは思えない」と回答する企業の割合が大企業より多い一方で、大企業は、「すべて外注先に委託している」という回答が比較的多い、とあります。
デジタル人材に限らず、人材雇用の目的が明確であればあるほど、雇用する側が何をして欲しいのかを明確にする必要があるということですね！
