おはようございます。株式会社リンクアンドイノベーション 中小企業診断士 地域活性化伝道師の長岡力（ながおかつとむ）です。
昨日は2017年版「中小企業白書」の475ページ「第2-4-10図 事業展開の方針別に見た、中核人材の不足による職場への影響」をみましたが、今日は481ページ「第2-4-12図 中核⼈材の採⽤に当たって、中⼩企業・求職者が有効だと考える⼿段」をみます。
下図から、中核人材の採用活動に当たって、中小企業が有効であったと認識している採用手段と、近年就職・転職活動を行った求職者が効果的だったと考える採用手段についてのミスマッチを見ると、公共職業安定所、つまり「ハローワーク」については中小企業の重要な採用手段となっており、過半数が有効だと回答していることが分かります。
白書は、求職者についても、どの年齢区分においても一般的な採用経路であることがうかがえる。
次に中小企業が重視する割合が高い「親族・知人・友人の紹介」については、年齢層が高くなるにつれ、求職者側も有効性を認識する割合が高くなる。この求職者の年齢による違いは、同様の傾向が「取引先(関連会社・銀行含む)の紹介」についても表れている。
これとは逆に、求職者の年齢層が低いほど有効性の認識が増すのは、「就職ポータルサイト」、「企業のホームページ」である。特に「就職ポータルサイト」については、中小企業の有効性の認識度が 15.6％であるのに対して、18～34 歳の中核人材、35～54 歳の中核人材の有効性の認識度はそれぞれ 30.0％、27.4％となっており、2 倍近い開きがある、とあります。
要するに、欲しい年齢層に応じてチャネルを分けることが望ましいということですね。
昨日は2017年版「中小企業白書」の475ページ「第2-4-10図 事業展開の方針別に見た、中核人材の不足による職場への影響」をみましたが、今日は481ページ「第2-4-12図 中核⼈材の採⽤に当たって、中⼩企業・求職者が有効だと考える⼿段」をみます。
下図から、中核人材の採用活動に当たって、中小企業が有効であったと認識している採用手段と、近年就職・転職活動を行った求職者が効果的だったと考える採用手段についてのミスマッチを見ると、公共職業安定所、つまり「ハローワーク」については中小企業の重要な採用手段となっており、過半数が有効だと回答していることが分かります。
白書は、求職者についても、どの年齢区分においても一般的な採用経路であることがうかがえる。
次に中小企業が重視する割合が高い「親族・知人・友人の紹介」については、年齢層が高くなるにつれ、求職者側も有効性を認識する割合が高くなる。この求職者の年齢による違いは、同様の傾向が「取引先(関連会社・銀行含む)の紹介」についても表れている。
これとは逆に、求職者の年齢層が低いほど有効性の認識が増すのは、「就職ポータルサイト」、「企業のホームページ」である。特に「就職ポータルサイト」については、中小企業の有効性の認識度が 15.6％であるのに対して、18～34 歳の中核人材、35～54 歳の中核人材の有効性の認識度はそれぞれ 30.0％、27.4％となっており、2 倍近い開きがある、とあります。
要するに、欲しい年齢層に応じてチャネルを分けることが望ましいということですね。
