英国のメディア広告費の変化に注目。日本のＴＶメディアも要注意だ。

　最近、若い人たちがテレビをあまり見ないと言われている。ネットで友達間のＳＭＳ等に使っている時間が多いからと説明されている。

　しかし、英国においてスマホ・タブレットが普及して、メディアがそれらの機器に対応して発展していくため、メディアの広告費の分類も変わりつつあると言う、興味あるコラムを読むことが出来た。

　「メディア先進国といわれる英国で起きていることは、ほかの国でも起きる可能性が高い。英国で急速な広告移動が起きている状況は、日本の近未来図かもしれないのだ」と、このジャーナリストは分析している。

　まず音楽市場はストリーミング配信の普及で、スマホ等に取り込む。　これは日本でも十分普及している。

　紙媒体の新聞は、ネットの速報性も圧倒的に優位な為、筆者なども最近は殆どネットから情報を得ており、広告媒体も紙広告とネット上の動画広告などと連動して、広告効果をあげていると言う。

　そして本題のＴＶであるが、日本ではまだまだＴＶの優位は崩れないとメディアは思っているようであるが、英国では無料のオンデマンドで番組を提供する放送局が増え、恐らく１～２年でスマホやタブレットで、好きな時間に見たい番組を選択して視聴するようになるだろうと予測されている。

　ＴＶ機器そのものに,タイムシフトマシン機能を搭載した東芝Regzaの高級機種も、日本国内で販売されているが、放送局側でオンデマンド機能を充実してくれれば、好きな番組をチョイスして、好きな時間に観る事が可能になる訳だ。

　筆者の家内なども、水谷豊の「相棒シリーズ」を見たい為に毎朝番組表をチェックし、ＨＤＤビデオに録画しているようだが、日本のＴＶ局も無料のオンデマンドを拡充してくれれば、このような手間は必要なくなる事になる。

　ちなみにＮＨＫもオンデマンドを行っているが、別に月当たり1千円程度も余分に払わなければならない。　またＴＵＴＡＹＡやアクトビラ等で映画やドラマ等の有料動画配信もあるが、これはこれで、スマホ・タブレット等の視聴も増えていくと思われる。

　今の世の中、放送局側の放送時間に合わせて、ＴＶを視聴すると言うスタイルを、いつまでも押しつけるＴＶメディアは、英国の実例を学ぶべきではないかと思う。

（東洋経済オンラインより貼り付け）

モバイルが新聞を凌駕、英国で進む広告大移動
スマホ・タブレットがメディアの主役に
小林 恭子 ：ジャーナリスト

　2014年、英国ではスマートフォンやタブレットなどモバイル機器向けのネット広告費が新聞の広告費を抜く──。3月10日に公表された、米調査会社イー・マーケッターによるこんな予測が注目を浴びた。

　13年のモバイル広告費は11億8900万ポンドで、割合は8.4％。これが今年ほぼ2倍の22億5900万ポンド（15.1％）に達し、逆に微減する新聞（紙媒体）の広告費20億5900万ポンド（13.8％）を抜き去るのだ。躍進は続き、16年にはテレビを超え、17年にはモバイル以外（主にパソコン向け）のネットをも上回り、最大の広告メディアに上り詰める見通しだ。

○日本の近未来図

　いまだテレビが最大の広告メディアとして君臨する日本と比較すると、メディア激変が続く英国の状況は特殊なものにも見える。しかし、メディア先進国といわれる英国で起きていることは、ほかの国でも起きる可能性が高い。英国で急速な広告移動が起きている状況は、日本の近未来図かもしれないのだ。

　モバイル広告躍進の背景にあるのは言うまでもなくスマホ、タブレットの急速な普及だ。放送・通信業の監督機関オフコムの調査（1月発表）によれば、英国では成人の56％がスマホを保有。16～24歳の若年層に限るとスマホ所有率は82％にも及ぶ。成人のタブレット保有率は29％。この1年で2倍に増えている。

　モバイル端末の普及度合いだけであれば日本も変わりない。日本でもスマホ、タブレットの普及は急速に進んでいる。英国で急激な広告のシフトが起きた理由は、業種を問わずさまざまなコンテンツやサービスがモバイル対応を進めたためだ。

　たとえば音楽市場では13年、ネット配信収入が英国の音楽売り上げの半分を超えた（音楽業界団体BPI調べ）。中でも大きく伸びたのが、スウェーデン発祥のスポティファイやフランス発のディーザーなどによるストリーミング配信（前年比41％増）だ。

　CDなど形のあるパッケージからデジタル消費にシフトする利用者に、「欲しがるものを与えること」（BPIのトニー・ワズワース会長）で業界は生き残ってゆくという。

　紙メディアをルーツとする新聞社、出版社もモバイルへのコンテンツの最適化を最優先課題に据えている。

　英ガーディアンは新聞紙面では見開き2ページを使う写真シリーズ「アイウィットネス」をタブレットで高精細に見せることにより、高い評価を受けた。ニュース週刊誌『エコノミスト』のタブレット版では、時計メーカーの広告の中で内部の部品がカチカチと音を立てながら回り出す。

　フィナンシャルタイムズを発行する出版社のピアソンは売り上げの半分がデジタル関連だ。世界150カ国の3500万人が同社の英語学習教材を使う。パソコンを持たない世代や、パソコンよりモバイル機器のほうが普及している国への進出のカギになるのがモバイル用の学習アプリ。昨年夏、ゲーム要素を用いたレッスンで人気の英語学習アプリの開発企業、米ボクシー社に投資。モバイル重視戦略をさらに強化する予定だ。

　こうしたデジタルメディアが定着する中で、ネット広告収入は着実に伸びている。コンサルティング会社デロイトが英オンライン出版社協会（AOP）と協力して行った調査によると、英国の新聞社と出版社を合計したネット広告収入は昨年、前年比で18％増加した。08年に統計を取り出してから最大の上昇率だ。広告形式では動画の伸びがトップで40.9％の増加。モバイル機器の動画広告に限ると80％以上も増えている。

○放送もモバイルへ

　モバイル機器が普及する流れに、テレビやラジオなどの放送業界も順応している。

　今や視聴者は、放送時間にテレビの前に座る必要がない。見逃し番組を無料で再視聴できるオンラインサービスが提供されているからだ。

　BBC（英国放送協会）のオンデマンドサービス「アイプレーヤー」では、放送から7日以内（近く30日に延長される予定）のテレビ、ラジオ番組をいつでも何回でもネット経由で視聴できる。民放局も無料で同様のサービスを提供している。従来、視聴端末はパソコンが主体だったが、今ではスマホ、タブレットが主役になっている。当然、これらのネット配信サービスに掲載される広告はテレビ広告ではなく、ネット広告にカウントされる。

　ちなみにネット経由の視聴が増えているからといって、電波やケーブルを通じたテレビ放送が死んだわけではない。1日のテレビ番組を1～2時間ずらして放送するタイムシフトチャンネルが複数あるため、お目当ての番組の放送開始時間までに帰宅できなくても、番組を最初から見ることができる。こうした工夫が奏功し、番組視聴の王道は、現在でもテレビだ。

　視聴率調査専門会社のBARBによると、13年の英国民の平均的なテレビ番組視聴時間は3時間52分。ロンドン五輪開催の12年（4時間1分）より減少したものの、10年前よりは8分増えている。その大部分（98.5％）はテレビの前に座っての視聴だ。

○ネットフリックス上陸も後押し

　ラジオもモバイル機器のアプリに変身した。お気に入りのチャンネルのアプリをスマホやタブレットに入れておき電波ではなく、ネット経由で聴く方法が定着しつつある。

　アイプレーヤーでは、最近、テレビ放送に先行して一部の番組を流すようになっている。若者向けデジタルチャンネル「BBC3」は、来年からアイプレーヤーのみでの配信となる。若者たちは今後、ネットだけで番組を見るようになるというのが経営陣の判断だ。

　もちろんネット視聴の増大に貢献しているのは、テレビ局だけではない。人気ドラマ「ハウス・オブ・カーズ」を配信する米オンデマンドサービス「ネットフリックス」が12年1月に英国でのサービスを開始したことも拍車をかけている。

　「日本の放送は地上波ネットワークが津々浦々をカバーしており、ネット放送へのシフトは起きない」「情報を一覧できる新聞紙の優位性は今後も変わらない」──日本のメディアの中では、こう信じている経営幹部がいまだに主流だ。自らネットに飛び込むことで成長メリットを享受する英国のメディアから学ぶべき点は多いのではないか。

(週刊東洋経済4月26日号〈21日発売〉核心リポート02に一部加筆）

(貼り付け終わり）