コーヒー好きの筆者の気になるニュース２題

　日本人にインスタントコーヒーが普通に呑まれるようになって久しい。

　調べてみると、１７７１年に始めて英国で開発されたらしいが、その後数十年余りおいしいコーヒーが飲めずに人気がなかった。

　広く普及をしたのは第一次世界大戦で戦場で兵士が使いだし、特に第二次世界大戦で米軍の兵士が呑み始めたのが、普及のはずみを作るきっかけであったとの事。

　当時、米軍はネッスルから百万ケースのインスタントコーヒーを購入したとのことである。これはネッスルの当時の全生産量であった。｛コーヒー百科より）

　今はスタバ等のレギュラーコーヒーショップも多く、自販機などの缶コーヒーもサラリーマン達の選択肢となり、必ずしもインスタントコーヒーに頼る必要はないが、手軽に飲める便利さは依然、インスタントコーヒーが優位である。

　フリーズドライタイプも普及して結構な年月になり、筆者はまさかインスタントコーヒーが大きく変化することはなかろうと思っていました。

　ところが数日前の全面新聞広告などで、ネスレが全く新しいタイプのインスタントコーヒーを９月１日から市場に投入、新発売するとのＰＲでした。

　しかも呼び名もソリュブルコーヒーと聞きなれぬ英語だ。ソリュブルとは溶けると言う意味で、元々はインスタントコーヒーをこう呼んでいたらしいが、一般人にはインスタントの訴求力が大きく、それが普通名詞になっていました。

　ところでネスレのソリュブルコーヒーは従来の製品とどう違うのか？

　従来のインスタントコーヒーの成分に、コーヒー豆の微粉末をプラスした商品のようで、香りやコクが一段と際立つというＰＲでした。、

　９月１日からネスレでは全商品をこのタイプに入れ替えるらしいから、ブレンディーなど競合他社も当然いろいろと、今後は対応を考えていく事でしょう。

　久し振りのインスタントコーヒーの変化が、ほんの少し日常生活にプラスの変化を与えてくれるようです。

　一方で、４杯以上のコーヒーは健康に良くない？とのニュースも。　まあ筆者はとっくの昔に５５歳をオーバーしていますから、気にせずにがぶがぶコーヒーを飲みますが。

（以下に産経ＭＳＮを貼り付けます）

　”インスタントコーヒー”やめます　　ネスレ
　2013.8.28 12:40

　ネスレ日本（神戸市）の高岡浩三社長は２８日、東京都内で開いた新製品発表会で９月から「インスタントコーヒー」という呼称をやめると発表した。

　同社は９月１日に新商品「ネスカフェ　ゴールドブレンド９０グラム」を発売することにしているが、同商品から呼称は「レギュラーソリュブルコーヒー」に変えるという。

　「ソリュブル」は英語で「溶ける」を意味する。新商品は、瓶に入った乾燥している粒状のコーヒーをお湯などで溶いて飲むもの。形態はこれまでの“インスタント…”と同じだが、品質にこだわり、新しい呼称でイメージアップを図る。新商品の価格は現行の同等品と同じ９９８円だが、内容量は１０グラム少なくなる。

　ネスレといえば、世界で初めてフリーズドライ製法によるインスタントコーヒーを開発した企業でもある。日本でも、コーヒーの普及に大きく貢献した、それこそインスタントコーヒーの“本家本元”だ。しかし、今回同社はここまで普及した呼称をあえて自らやめることにした。

　高岡浩三社長は新製品発表会で「もはやインスタントコーヒーではない」と述べ、新呼称「レギュラーソリュブルコーヒー」への“移行”に決意をにじませた。
（貼り付け終わり）

（以下に早死にのニュース？を貼り付けます）

　J-CASTニュース

　コーヒー4杯以上飲むと早死にする？　米研究チーム「若い人は飲みすぎ気をつけて」

　2013/8/25 10:00

55歳未満で週に28杯以上（1日に4杯以上）コーヒーを飲む人は早死にするという研究結果がアメリカで出た。

死亡率は男性で56％増、女性で2倍にもハネあがり、とくに若い人は「コーヒーの飲みすぎに気をつけたほうがいい」という。

　早死にいたる詳しいメカニズムは不明

研究結果は2013年8月15日、医学専門誌「メイヨー・クリニック紀要」に掲載された。米ルイジアナ州ニューオーリンズの心臓専門医、カール・ラビー博士らが、20～87歳の男女約4万人を16年間にわたって追跡調査し、55歳未満でコーヒーを1週間に28杯（１日平均４杯）以上飲む人は、飲まない人と比べて死亡率が男性で56％高く、女性では2倍に上ることが分かったという。

カップ1杯は約240ミリリットルの計算。適量の場合や55歳以上の年齢層では有意な差はみられなかった。

研究チームは「最近の研究では、コーヒーは抗効酸化作用がある食品のひとつで、炎症や認知機能にも良い効果があるということもわかっている。しかし、逆にカフェインがアドレナリンの分泌を促したり、インスリンの働きを抑制したり、あるいは血圧や、動脈硬化の要因と示唆されているホモシステインのレベルをあげたりすることにも留意するべきだ」とし、「とくに若い人はコーヒーの飲みすぎに気をつけたほうがいい」と警告している。

再び、イラクに与えた過ちを、シリアにも与えるのか？

　内紛が続くシリアのアサド政権が毒ガスなどの化学兵器を使用したのではないかと決めつけ、米国のオバマ大統領が中心となりミサイル攻撃の準備に入り、一色即発の状態で国際情勢が緊迫の度を増しています。

　つい最近まで同調しようとしていた英国が議会の可決で反対され、英国は米国に追随しないという結論が出たようである。

　日本のマスメディアの情報だけを見ていると、化学兵器を使用するアサド政権が悪く攻撃されても当然のように思ってしまいます。

　しかし物事は単純に一方側の話だけを信用してはならない。英国議会が米国に同調しない理由があったのです。

　世界中のメディア等のインターネット情報を分析して、独自の視点で鋭く国際政治情勢を分析されている田中宇（さかい）氏の「田中宇の国際ニュース解説」は我々に正確な情報を与えてくれます。

　下に主要部分の記事を転載しましたが、その記事の中で米国のシリア空爆に疑問符を投げかけ、かっての米国のイラク侵攻と同じような過ちを繰り返さないかと危惧しています。

　英国議会のシリア空爆への反対表明も、そこに書かれていたように明確な証拠も使用理由もはっきりしないからでしょう。

　筆者の必読している東京新聞の「こちら特報部」でも、「シリア政権　化学兵器使用疑惑」として、シリア政権の化学兵器使用の明確な証拠は見当たらないし、あえて国連の調査団が来る時期に化学兵器を使用する理由もあいまいと、どちらかと言うとミサイル攻撃をするには、時期早少と批判的な見方です。

　安倍総理が中東のカタールかどこかに訪問時に、「シリアのアサド政権の早期退陣を望む」と言う、なんとも頓珍漢な声明を述べていましたが、今回のシリア空爆はアサド政権の退陣要求ではなく、あくまでも化学兵器使用への報復手段であるのです。

　それだけにアサド政権が間違いなく化学兵器を使用したのか、米国は空爆の決定前に、慎重に調査する必要があるのです。

（以下に田中宇氏の国際ニュース解説を貼り付け）

　無実のシリアを空爆する
　２０１３年８月２８日 　　田中　宇

　米国が英仏の賛同を得て、早ければ８月２９日にシリアを空爆するという。首都ダマスカスの近郊で、８月２１日に化学兵器によって市民が攻撃され多数の死者が出たとされる件について、米政府は「シリア政府軍の仕業に違いない」と断定し、国際的に違法な化学兵器の使用に対して制裁する目的で、シリア沖の地中海にいる米軍艦や、英軍の潜水艦から、トマホークなどのミサイルを発射して、シリア軍の基地などを破壊する予定と報じられている。　攻撃対象が多くなる場合、Ｂ２ステルスなど、ミサイルより多くの爆弾を落とせる戦闘機を使う予定だという。

　攻撃の時期については、９月１日以降との説もある。時期の早晩があるかもしれないが、米政府の高官がマスコミに攻撃を明言しており、言葉だけでなく、いずれ攻撃が行われる可能性が高い。攻撃は２日間行われる予定だ。世論調査では、米国民の９％しか、シリアに対する軍事攻撃を支持していない。

　取り沙汰されている空爆の理由は「シリア政府軍が化学兵器を使って無実の市民を大量殺害したから」だが、シリア政府軍が化学兵器を使ったという確たる証拠を、米英仏は持っていない。８月２１日に市民への化学兵器による攻撃が行われたとされる根拠は、ユーチューブなどに、被害者を撮影したとされる映像が掲載されたり、現場の地域（Ain Tarma、Zamalka、Jobar。いずれも反政府派が強い）の病院に医薬品などを供給している「国境なき医師団」が、現場の病院の医師から、化学兵器の被害を受けたと思われる多数の市民を手当しているとの報告を受けたりしたことだ。

　しかしこれらの証拠は、化学兵器を使ったのが政府軍であるということの証明になっていない。証拠とされるユーチューブの動画の中には、事件の前日の８月２０日にアップロードされたものもあり、ユーチューブのサーバーがある米国とシリアとの時差を考えても、動画が事件前にアップされていたという指摘がある。

　また、アップされた動画を見た英国の科学捜査の研究機関（Cranfield Forensic Institute）の専門家（Stephen Johnson）が、写っている被害者の容態が、化学兵器の被害を受けたにしてはおかしいと思われる点が複数あると指摘している。写っている負傷者は、身体に白い気泡（水ぶくれ？。foaming）ができているが、報じられているような化学兵器の攻撃を受けた場合、気泡はもっと黄色か赤っぽくなるはずで、白い気泡は別の種類の攻撃を受けた症状のように見えるなど、シリア軍が持っている化学兵器が攻撃に使用されたと結論づけるのは早すぎる。専門家はそのように指摘している。

　また、現場の「国境なき医師団」がシリア政府軍の攻撃であると証言したような報道があるが、実のところ医師団は「化学兵器攻撃の可能性が高いが、誰が攻撃してきたかはわからない」と言っている。また、米国の金融界や大企業の献金を受けて活動している同医師団について、戦争で儲けたい米国の勢力の意向を代弁している疑いがあると見る向きもある。

　シリアでは今年３月にも化学兵器による攻撃があり、シリア政府や、同政府を支持するロシアなどは「反政府勢力が化学兵器を使った」と主張する一方、反政府派や彼らを支持する米欧などは「政府軍が化学兵器を使った」と主張し、対立してきた。シリア政府軍は化学兵器を持っていることがわかっているが、反政府勢力は持っていないと、当初思われていた。だがその後、シリアに隣接するトルコの当局が、トルコ国内のシリア反政府勢力の拠点で、化学兵器の材料を押収するなど、反政府派による犯行の可能性が高まった。国連は、シリアに専門家の調査団を派遣することを決め、調査団は８月中旬にダマスカスに到着した。その数日後の８月２０日、調査団が滞在するダマスカスのホテルから１５キロしか離れていない地域で、化学兵器による攻撃が起きたとされている。

　３月に化学兵器を使ったと疑われているアサド政権が、国連の調査団が到着した直後のタイミングをわざわざ選んで、調査団の滞在場所からすぐ近くで、一般市民を化学兵器で攻撃するとは考えにくい。シリアの内戦は今年に入り、アサドの政府軍が優勢になり、政府軍は、各地の反政府派の拠点を奪還している。しかも政府軍は空軍を持っており、化学兵器でなく通常兵器による空爆の方が、反政府派を効率的に駆逐できる。政府軍が、自分らが優勢な時に、非効率的な化学兵器を使うとは考えにくい。反政府派が、これまでも自分らに有利な偏向報道をしてくれてきた米欧のマスコミが「政府軍の仕業だ」と決めつけてくれるとの見通しで（もしくは米国側から持ちかけられて）、国連調査団の目前で化学兵器を使ったと考える方が納得できる。

　事件後、米英マスコミの多くは、政府軍の仕業と決めつけて報道し、化学兵器による死者の数を「６０人」「６００人」「１４００人」などと、競ってつり上げて報道した。
　事件直後は米国政府（国務省報道官）も「誰が化学兵器を使ったかまだわからない」と慎重姿勢だったが、マスコミはそんなのおかまいなしだった。０３年の米軍イラク侵攻の直前、米英マスコミが、実は存在していないだろうと最初からわかっていたイラクの大量破壊兵器の脅威をでっち上げ、競って報じていたのとまったく同じ姿勢だ。イラク戦争の失敗後、米英マスコミは、戦争を起こすプロパガンダ機関になったことを反省し、姿勢をあらためたはずなのに、今回またシリアで、０３年と同質の扇動が繰り返されている。

（以下略　是非　田中宇氏の記事をお読みください。今回の号は無料で公開されています。）

今更ながらの消費税のヒアリング。結論は早く示した方が良い。

　消費税の増税に賛成、反対のそれぞれの意見を持つ、有識者とか言われる人たちのヒアリングが行われている。

　今更ながら相も変わらず繰り広げられる、新規性も全くない従来通りの意見の羅列だ。

　余りにも馬鹿らしい各氏の意見など、今更ながら一般市民は聞いているであろうか？

　どちらかと言うと、もう少し先送りして行うべきだと言う安倍総理の御意見番、何時もニタニタ笑いながら話すエール大の浜田教授の意向が、恐らく安倍総理の結論ではないかと筆者には見えてしまう。

　本来は社会保障改革との一体で考えるべき消費税問題、民主党時代のこの法案成立時も、しかと明記されていた筈であり、最近の景気指標の回復度から見ると本来は安倍総理はゴーを決断すべきだろうが、なぜかもたついている。

　アベノミクスでデフレ脱却し、経済成長を成し遂げると大見え切って、日銀黒田総裁の異時元金融緩和策も打ってしまっている。

　一時大はしゃぎで上がった日経平均株価は１万５千円から１万８千円を目指せると、調子のよい株式アナリストが煽ったが、１万５千円をピークにして、今日の株価は１万３千円か１万２千円台に下落かと低迷したままだ。

　株価の動きは当然の結果で、日本の金融緩和だけで天井知らずに上がる物ではない。

　何といっても米国の経済動向はもちろん、最近では予測のつかないシリア情勢、身近な問題では、福島原発の高濃度汚染水の処理対策を誤ったりすると、日本の経済成長など海外からは見向きもされなくなる。

　最近の株式市場の商い額は本来２兆円程度が普通であるのに、１兆２～３千億円と低空飛行が続いているのは、アジア諸国の経済動向の変調も大きく作用している。

　経済の先行指標と言われる株価ではあるが、投資家や投機家が株式市場から逃げ出そうとしている事は容易に推察できる。

　恐らく安倍総理がリップサービスで威勢良く話しているほど、日本の経済がまだまだ本格的には上向いていないと見ているのだと思われる。

　筆者の個人的な見方では、消費税実施時期は１年先延ばしを選ぶと見ている。

　本来は来年４月からの実施であるのに、１０月に結論を出すと言うのはスローモーだ。

　実務部門での消費税関連の対応を考えると、遅くても今頃に正式発表すべきである。

　ただ、先送りすると決断すれば、世界からは日本の財政建直しがより遅れ、日本国債や日本株式に売りがかさみ、苦境に立たされるであろう。
　

皮肉にもならない、TPP（環太平洋汚染）の懸念。

　韓国、中国、台湾等の日本の隣国から太平洋岸での漁獲作業に、福島原発の高濃度汚染水の太平洋への漏出を懸念して、放射能検査の強化をしようとしている。

　当然のことと言えば当然で、震源地の日本政府がだんまりの姿勢を取れば取るほど、太平洋沿岸に接する国々から、次々と迷惑顔とあからさまな日本政府に対する対応の遅さに非難が沸き起こってくる事であろう。

　高濃度汚染水の漏出による海洋汚染は、海流に乗り汚染物質の巡回が発生し、各国に水産資源を食する事が出来なくなる大迷惑を掛ける懸念が現実の事となり、筆者は太平洋周辺諸国に予期せぬ迷惑をかける事になるのを恐れる。

　これこそ皮肉な事に汚染のＴＰＰ　Trans　Pacific　Pollution（環太平洋汚染）になってしまう事だ。　これは本当に笑い事ではない。

　今のところ恐らく空気中への放射能汚染物質の拡散は、そうひどくないのかも知れないが、311の事故後、４号機の使用済み核燃料を早く安全な場所に移動しなければという情報が多く、今年の年末位から取り出しが始まると聞いていた。

　これが終了すると万一の臨界事故も無くなるであろうし、空気中への放射能物質の拡散も無くなるであろうと思っていた。

　しかし、数ヶ月前から一日当たり４００トンともいわれる地下水が高濃度汚染水になり、一部が海洋に流れ出し完全に止める方法がなさそうであると分ると、福島原発の事故処理の終息は異時元の問題になってきているのではないか？

　２７日の東京新聞「こちら特報部」でも海外メディアの反応が詳しく出ていたが、本当に日本政府は全力を集中して漏出防止に対応すべきで、今の政府の反応は余りにもスローモーである。

　まだ安倍政権は、高濃度汚染水問題は臭いものには蓋程度の認識しかないのではと、筆者は情けなく思う次第だ。

（以下に韓国　中央日報の電子版記事を貼り付けます。）

　韓国政府、遠洋水産物の放射能検査を大幅強化
2013年08月27日09時26分
[ⓒ 中央日報日本語版]
日本福島原発の汚染水放出で水産物に対する不安感が強まっている中、韓国政府は日本産だけでなく遠洋水産物に対しても放射能検査を拡大することにした。

来月から遠洋水産物のタラ、サンマ、マグロ、サメの４魚種に対する調査を４５件から９０件へと倍に増やす。今回の措置は今年末まで続く。

また輸入水産物に対する検査も増える。タラ、サンマ、カレイ、マグロなど主に太平洋で漁獲されて輸入される６魚種に対し、放射能検査の回数が週１回から２回に増える。

韓国政府は水産物に対する放射能調査の結果を２１日から毎週２回、海洋水産部と国立水産物品質管理院のホームページで公開している。一方、日本産水産物に対しては輸入申告時に検査する全数検査を維持する。

（貼り付け終わり）

ネット上に溢れる高濃度汚染水の嫌な話。

　ネット上にあふれる福島第一原発の高濃度汚染水に関する情報、中にはデマの部類もあるようだが、筆者は正確な情報をメディアが伝えていない現況は、非常に危険だと思う。

　まず一番大きな問題点は、高濃度汚染水の発生原因を東電も政府も明確に示せていない事だ。

　その為、ネット上でも色んな話が飛び交ってしまう。中にはデマ臭い情報も嘘だという反論が出せないのだ。

　筆者が思うのは、東電なり政府が現時点で考えられる高濃度汚染水の発生要因を、率直に正式に発表することだ。

　筆者も恐れているのは、メルトスルーした核燃料が格納容器を破壊し、地中に溶け落ちて地下水脈と接触した時に考えられる現象だ。そしてそのような状態には、絶対になっていないという事が言えるのかどうかだ。

　溶けた核燃料が水脈と接触して、高濃度汚染水が大量に発生する事は理解できるが、例えばそれが原因で再臨界が起こって、上部にある原子炉建造物を吹き飛ばすような、大爆発が起こる事は本当にないのだろうか？

　そのような事態になると最早手の付けようがなく、東京を含む首都圏各県の住民も逃げ出さざるを得ないと、ちょうど３１１の事故が発生した時に感じた不安のような話が、再度頭をもたげてネット上に溢れ出している。

　タンクの汚染水漏れも当然厄介な問題であるが、ネット上では根本的に原発事故など収束していない事は見透かされており、政府は早急に国民に正確な情報を提供すべきである。

　安倍総理が、ノー天気に中東やオリンピック誘致に飛び回っているのが、余計に心配性なネット住民の疑心暗鬼を増大させているように、筆者には見えて仕方がない。