元気な高齢者こそ使いたい電子機器

80歳を過ぎても、日々の生活を楽しく豊かにする電子機器を使いこなそう

中国製のスマートウオッチを使ってみたが。

2019年03月30日 15時10分51秒 | 日記

 Apple の生み出した商品で、特筆されるものはやはり iPhoneだろう。Googleのアンドロイドosを載せたものも含めて、世界中がスマートフォンで埋め尽くされたように見える。

  先駆者であったApple も、次から次と技術開発が進むスマートフォンの世界で、折り畳み式の画面や、新しい通信技術5Gの採用などで、中国メーカーに後れを取られつつあるように見える。 しかも低価格化も後手に回りつつあるようだ。

 韓国サムスンが世界シェアトップとはいえ、二位の座にあったApple は、中国ファーウエイに抜かれているようだ。

 このスマホに連動して使用できるスマートウオッチもAppeが先行していたが、今やアマゾンのサイトを見ても、3~6千円程度の中国製が、聞き慣れないブランド名で、大量に販売されている。

 稼ぎが少なくなった筆者にとって、スマートウオッチの体験をするにはこれしかない。妻の分と合わせて、違う種類を二個購入してみた。

 ランニングなどのカロリー表示や、走行距離、時間表示などに合わせて、脈拍、血圧、睡眠時間などの健康管理、メールやLINE受信を知らせる機能などがついている。 もちろんディスプレイに受信内容が表示されるが、もともと画面が小さいため読み取りは困難だ。

 血圧は少々不正確と思われる。もっとも医療用ではないと断っているが。

 まあ結論から言うと、スマートウオッチを体験したい人なら、健康管理にはなるし、買っても良いかと。

 恐らくアマゾンにあれだけ商品が並んでいるのだから、中国製電子機器は安くて、まあまあの品質であり、米国市民も気軽に買っているのだろう。



新元号を詮索するニュースもあるが、役所の文書は西暦に変えられないのか?

2019年03月26日 10時29分22秒 | 日記

 いよいよあと一週間ほどで、新元号に変わるということで、TVメディアなどでは平成最後の〇〇と姦しい(かしましい)話が繰り返されている。

 まあそんな〇〇にお金を使うえば、それなりの経済効果はあるのかもしれない。

 しかし、一方で各役所では、多くの提出文書や免許証などの日付の変更作業で、連日大変だという。

 役所の日付はなぜ元号を使うのか、これが不思議なことだ。西暦表記も、日本国内で広く利用されているのにである。

 自分の年齢でも、生まれが昭和25年といって、はて実年齢は、今幾つと知りたい時に、昭和、平成の元号で計算するのは正直言って面倒である。 1950年生まれと覚えていたほうが、はるかに計算しやすい。

 世界各国の事柄の年代を知りたい時など、西暦で表記してある方が、はるかに便利である。

 例えば、オウム真理教の行った、平成7年の地下鉄サリン事件だという場合でも、平成の時代でれば、アー23年前の事件だったとわかりやすいが、新元号後10年もたつと、足し算をしなければならない。

 ましてITがどんどん進む時代である。西暦表記を主にしなければ、世界とのスピード競争にも、後手に回る原因になる。当然だがコンピューターの世界では西暦で統一されているが。

 まず役所の文書類は、これを機会に西暦表記に切りければよいと思うが、前歴を踏襲するという役人の考えがなかなか切り替えられないのが、日本の立ち遅れの一因でもあると思ってしまう。

 


トランプ大統領のロシア疑惑は解明されるか?

2019年03月24日 09時34分52秒 | 日記

  なにかと話題の多いトランプ大統領であるが、本人の大統領選の時に、 民主党ヒラリー・クリントン対立候補を追い落とすために、ロシア政府の秘密組織機関を利用して、クリントン氏のメールのハッキングなど選挙妨害をした疑惑が表面化した。

 数名の逮捕者が出たりして、二年近い調査がムラー特別検察官を中心に行われていた。  その調査結果が司法省に提出され捜査は終結した。

 司法省や議会で今後どのような進展を見せるのか、大統領の弾劾まで発展するのか、興味があるところだが、米国大統領の権限は強く弾劾までにはならないだろうと見られている。

 次期大統領選も、共和党は間違いなくトランプを推し、民主党が候補希望者が乱立しているようで、メディアの予測ではトランプの再選が有望視されているようだ。

 今後、この調査報告書がどこまで内容が公表されるかわからないが、議会での追及次第であろう。  まだまだ予断を許せぬ状況であるようだ。

 

 (BBCニュースより貼り付け)

 ムラー米特別検察官、ロシア疑惑捜査終了で報告書提出               2019.03.23.

  ロバート・ムラー米特別検察官は22日、2016年米大統領選でロシア政府がトランプ陣営と共謀して選挙結果を左右しようとしたとされる疑惑の捜査を終了し、捜査報告書を司法省に提出した。ムラー氏が司法副長官に任命され、2017年5月に着任して以来の1年10カ月におよぶ捜査が決着した。

 ムラー氏が司法省に提出した報告書について、連邦議会とどこまで共有するか、ウィリアム・バー司法長官が判断する。

 バー司法長官は上下両院の司法委員会の与野党幹部に宛てた書簡で、捜査終了を知らせ、「今週末にも特別検察官の主な結論」を司法委と共有できるだろうと伝えている。

 司法省関係者によると、ムラー氏はこれまで行ってきた以上の罪状による起訴は勧告していない。

 ムラー検察官はこれまでに、ロシア人やロシア法人3社を含む計37人を正式起訴し、そのうち7人が有罪を認めた。ロシア人やロシア法人は共謀やハッキングなどに関する罪状で起訴されたが、トランプ陣営関係者の罪状は詐欺罪や偽証罪などがほとんどでロシアの選挙介入に直接関与したという罪状での起訴ではない。

 ドナルド・トランプ米大統領と与党・共和党関係者の多くは、ムラー特別検察官の捜査を「魔女狩り」などと一貫して非難してきた。

 バー司法長官は、上院司法委員会のリンジー・グレアム委員長(共和党)とダイアン・ファインスタイン筆頭委員(民主党)、下院司法委員会のジェロルド・ナドラー委員長(民主党)とダグ・コリンズ筆頭委員(共和党)にあてた書簡で、1年10カ月の捜査期間中に司法省がムラー氏に、何かをしてはならないと命令したことはないと説明した。

 さらに司法長官は、ムラー氏およびムラー氏を任命したロッド・ローゼンスタイン司法副長官と協議の上、「報告書のどの情報を議会と国民に公表できるか判断する」と書いた。

 「私は出来る限り透明性を実現したいと強く考えており、自分の検討状況について引き続き情報を共有します」とバー氏は両司法委幹部に書いた。

(貼り付け終わり)

 


ファーウェイが米国の米国憲法違反で提訴したが、果たして!?

2019年03月20日 23時42分43秒 | 日記

 ファーウェイ社が、米国政府がファーウェイ製品を排除しようとているのは、米国憲法違反だと提訴したという。

 この提訴に勝ち目があるのか,筆者には不明だが、ファーウェイとしては生き残りをかけての抵抗であろう。

 米国が欧州諸国にもファーウェイ製品を使用しないという包囲網を構築しようとしているが、英国、ドイツが同意していないようで、仏、伊もどうするか検討中という事で、ほころびが目立ってきている。

 筆者は、この争いは最先端通信技術5Gの技術力で、米国が中国に負けそうになっている危機感がもろに現れての排除の動きであろうと推察している。

 最先端の通信技術と、最先端の軍事技術は絡み合っており、米国が軍事面の遅れに焦りがあるのが一番大きな原因であろう。

 ただ、中国が国家情報法で、国の諜報活動への協力を中国企業に義務付けている法律の存在が、米国だけでなく諸外国に懸念を与えている。ファーウェイは政府に拒否するというが、果たしてどこまで実行できるか。

 

(ダイヤモンド オンラインより貼り付け) 

ファーウェイが米政府を提訴し反撃開始、「包囲網」には欧州でほころびも

週刊ダイヤモンド編集部                              2019.03.20

 「ファーウェイ脅威論」を唱える米国に対して、正面からぶつかった方がプラスになると考えたのだろう。中国の通信機器最大手、ファーウェイがついに反撃にでた。

 米政府機関が自社製品の使用を禁止していることは、米合衆国憲法に違反しているとして、米テキサス州の連邦地裁に米政府を提訴したのだ。

「米政府は、ファーウェイがサイバーセキュリティー上の脅威をもたらしているという非難の根拠を、一度たりとも示していない」

 3月7日の記者会見。ファーウェイの郭平輪番会長はこう語気を強めた上で、「米国や他の国々における5G通信網の構築へのファーウェイの関与を制限しても、国益を害するだけだ」と訴えた。

手には、先日発表したばかりの最新の折り畳みスマートフォン「メイトX」(約29万円)を原稿代わりに持ち、自社製品のアピールにも余念がなかった。

◎「情報共有控える」
米が欧州に圧力も包囲網は広まらず

 米国は5G市場からファーウェイを排除しようと躍起だ。号砲は2018年8月。トランプ米大統領が国防権限法にサインし、ファーウェイを名指しして米政府機関での利用を禁じたのだ。

 この動きに、米国などと諜報協定を結ぶ「ファイブ・アイズ」の一員であるオーストラリアは即座に追随。ファーウェイ排除の姿勢を打ち出した。

 米国の本気度が世界に知れ渡ったのは10月4日。保守派の論客で知られるペンス副大統領が演説で、「知的財産の窃盗と強制的な技術移転という略奪をやめるまで、中国に断固とした態度を取る」と、中国を舌鋒鋭く論じた。言動が二転三転するトランプ大統領の気まぐれではなく、ファーウェイ排除は米政府の総意であることを世界に向けて宣言したのである。

 米国の要請を受け、同盟国であるカナダや日本もファーウェイ排除の方針を決定。さらにカナダは、ファーウェイ創業者・任正非氏の娘である孟晩舟最高財務責任者(CFO)を、バンクーバーでの飛行機乗り換え中に逮捕した。

 ファーウェイ包囲網を広げるべく、2月中旬には米国のペンス副大統領やポンペオ国務長官が相次いで欧州諸国を歴訪し、「ファーウェイのリスクを認識しない国とは、情報共有を控えることもあり得る」と圧力をかけまくった。

 ところが、思わぬ形で包囲網にほころびが生じる。よりによって、ファイブ・アイズの一員である英国の情報当局が、ファーウェイ製品の「リスクは管理可能」とする見解を打ち出してしまったのだ。

 ペンス副大統領の訪欧を懸念していたファーウェイのある幹部は、「欧州の反応が冷静でほっとしているよ」と打ち明けた。

 風向きが変わったと感じたのだろうか。ファーウェイは一転して米国との対決姿勢を前面に押し出すようになる。

 2月26日、世界最大の通信展示会「MWC19バルセロナ」。世界中から10万人以上が集まる通信の一大イベントの基調講演で、郭輪番会長は約1000人の聴衆相手に米国を挑発しまくった。

「これほど関心を集めたのは初めてだ。きっとわれわれが何か正しいことをしているからだろう」

 こう切り出した郭輪番会長は、「米国には高速の5Gが必要だ」という趣旨の直近のトランプ大統領の発言を引用した後に、すぐさまファーウェイの通信機器が他社よりも性能が高いことを主張するデータを提示した。

 極め付きは、グリム童話「白雪姫」の有名な「鏡よ、鏡」のフレーズをまねた、「プリズムよ、プリズム。この世で一番信頼できるのは誰?」との問い掛けだ。プリズムは、米国家安全保障局元職員のエドワード・スノーデン氏が暴露した、米国の通信監視プログラム「PRISM」のことを指す。

「この質問を理解できなければ、スノーデン氏に聞くといい」と、米国の過去の“悪行”を皮肉り会場を沸かせた郭輪番会長は、「より高いセキュリティーを考えるならば、ファーウェイを選んでください」と講演を締めくくった。

 一方、米国もMWCに複数の政府高官を送り込み、世界の通信会社にファーウェイリスクを説いて回った。会場で異例の会見まで行い、「中国政府に不正アクセスされる可能性のあるシステムを持ちたいのか」と呼び掛けたのだ。

 MWCで舌戦を繰り広げた両者だが、世界の軍配はファーウェイに上がっているようだ。

 ドイツは3月7日、5G通信網の入札に関し、安全基準を強化するものの、特定企業の排除はしないという方針を打ち出した。

 889条の要点は次の二つだ。(1)19年8月からは、米政府機関はファーウェイなど特定5社の機器・サービスの利用禁止。5社の機器を使った製品も利用禁止、(2)20年8月からは、5社の機器やサービスを実質的・本質的に利用している企業との取引禁止。

◎日本企業にもリスクがある 国防権限法

 日本企業にとって問題になりそうなのは、後者の措置だ。自動車などの製造業が中国の工場で生産する場合、そこでは必然的にファーウェイなど地元企業の通信機器や監視カメラを使うことになる。それだけで、米政府機関との取引が禁止されてしまうのだ。アパレル企業が米政府機関に制服を納入しようとしてもアウトである。

 そして、米政府機関との取引が禁止されれば、現地企業もリスクを恐れて取引を控えるようになるだろうから、米市場を失いかねない事態になる。

 つまりこの法律は、米国でビジネスをしたければ、社内でファーウェイ製品を使うなという、かなりむちゃな要求を含んでいるのだ。

 勝ち目がなさそうな米国での法廷闘争に踏み込んだのも、ここならば付け入る隙があるとファーウェイは判断したに違いない。通信業界以外の日本企業も、裁判の行く末には要注目だ。

 米国がこれほどまでにファーウェイをたたきつぶそうとするのは、通信技術は軍事技術に直結するからだ。技術で後手に回ってしまえば、危機に際し、中国の暗号が解読できないどころか、そもそも検知できないという最悪の事態に陥ってしまう。

 高速・大容量通信が可能な5Gは、機密情報が抜き取られるのも一瞬だ。飛び交うデータの量が膨大になり、侵入の検知や痕跡の探索が困難になる。通信網に接続する機器が増えるので、サイバー攻撃側の侵入経路が増える。

 ファーウェイは、セキュリティー上のリスクについて、「バックドアを埋め込むことは今までも、これからも絶対にない」と強調している。しかし、世界が懸念するのは、中国が国家情報法で、国の諜報活動への協力を中国企業に義務付けていることだ。ファーウェイが国の要請を本当に拒否できるのかどうかは不明のままだ。

 今回、米国を提訴した会見はインターネットで世界に中継され、ご丁寧にも日本語やアラビア語などの通訳までついた。

 ところが、ファーウェイ側の発表が終わり、「米国の巨大テック企業も中国から締め出されていますが……」と外国人記者が質問を始めたところ、突然中継が打ち切られてしまった。

 ファーウェイに問い合わせると、「質疑応答部分の公開予定はない」という。自分たちの主張だけを伝え、本音が見えない。これもまた、ファーウェイの姿である。

 米中の技術覇権争いの下で、企業は板挟みの状態だ。5Gの普及は、米中対立という政治リスクをはらんだまま始まりを迎えようとしている。

(貼り付け終わり)


 


 


春彼岸を控えて。

2019年03月17日 11時37分22秒 | 日記

 明日から春彼岸に入りますが、霊園は今日の日曜日からにぎわい始めています。 親を亡くされたのでしょうか、若い夫婦が子連れでお参りに来られる光景は、やはりなごやかに感じます。

 もちろん老夫婦も来られます。 また残念ながら独り身になられた方も、寂しげに花を携えてお参りに来られています。

 そうなのです、この穏やかな日常の生活が、全く大部分の市民の生活で、平穏なものなのです。

 日頃のテレビのニュースでは、親殺しやアポ電強盗などの、おどろおどろしいニュースがあふれていますが、それは本当にごく一部の出来事なのでしょう。

 ただ映像で繰り返し見せられると、判断が間違う可能性もあります。

 しかし、この穏やかな市民生活を送るためにも、政治家や権力者の行動は厳しくチェックする必要があります。

 権力者の不正を見逃さぬ厳しさを失わない限り、私たちは安心して生活できるのです。