早や、2020年も一か月が経過、今日は胃がんなどの検診を受けました。

　2020年になって、早くも今日で1月も終わろうとしています。
　今年になって、新型肺炎の流行が広まったり、米国とイランの関係が悪化したりと、世界的な事件が次々に発生している。

　筆者の周辺では、あまり大きな出来事は発生していないが、今日は前々から予約してあった、高齢者の健康診断と、胃がん、肺がん、前立腺がんの検査を受けてきました。

　胃カメラの受診も３～４回目だが、改めてファイバースコープがもたらしてくれた医療器具の進化に、感謝したくなります。

　もちろん局部麻酔はされるとはいえ、鼻から細いファイバーが挿入されて、胃部の検査写真を撮られる。検査そのものは、時間にして10分程度であろうか、胃の中で必要な部位を写すためだろうが、ファイバーや先端が胃にあたる時を感じるのでした。

　正式には1か月ほど後で、医師から総合的な健康状態の説明を受ける事になるが、操作していただいた技師さんからは、がんなどの問題はなさそうだと聞き、ほっとして帰路についた。

　筆者は、幸いなことに,今のところ大きな病気には罹っていない。　しかし高齢になれば、いつ何時に病気になるという事も、考えておかなければならないだろう。

　そのためにも、年に一度であっても、健康診断を真面目に受診する必要を感じるのでした。
　世話をしてくれた医師や看護師の皆さんに感謝して、今年も元気に頑張ろうと思う今日一日でした。

メディアには、新型肺炎の話題が満載だが、筆者は冷静に対応したい。

　新型肺炎の報道が、メディア上で満載だ。　しかし本当の危険性はどこまであるのか、筆者にも判断がつかない。

　重症急性呼吸器症候群（SARS=サーズ）や中東呼吸器症候群（MERS=マーズ）に比べて、発症後の死亡者の比率が２－３％と低いことから、インフルエンザに近いとの世界保健機構の見方もあり、判断に困惑しているようだ。もっともデータの信ぴょう性が、中国からどれだけ正確に提出されているかの問題は残る。

　今までの死亡例も、心臓病や糖尿病などの病気をもち、最初から体が弱っていたとされている。あとは直接医療にあたる医師や看護師が感染する状況で、人から人に感染する強さも判断できるという。

　ウイルスなどの病原菌の世界でも、病原菌の進化や薬品に対する耐性は当然発生してもおかしくはない。　新ウイルスに対するワクチン製造にも、多くの時間と費用が掛かる。

　新ウイルスと人類のせめぎ合いは、今後も続くだろう。　ただ、やたらと恐れすぎないことだ。

　日経に、冷静に新型肺炎を解説したコラムがあったので、貼り付けておきます。


（日本経済新聞　電子版より貼り付け）

新型肺炎どこまで怖い？　根拠なお不足 中国以外の分析が重要に
安藤 淳 編集委員
2020/1/27 12:07
日本経済新聞　電子版

　新型コロナウイルスによる肺炎患者が急増している。　世界保健機関（WHO）は感染拡大のリスクについて、中国では「非常に高い」ものの、世界的には「中程度」との認識を変えていないが、正確な評価のための科学的根拠がなお不足している。　やみくもに怖がるのではなく、最悪の事態は想定しつつも、感染力や毒性、どんな症状のときに最も他人にうつしやすいのかなどを冷静に見極めたうえで対応する必要がある。

　「新型コロナウイルスは重症急性呼吸器症候群（SARS=サーズ）のウイルスに近いが、インフルエンザほどの威力はなさそう」。国内の専門家の多くは、新型ウイルスが広がり出した直後から、こう見ていた。　1月22、23日のWHOの緊急委員会では1人の感染者が何人に病気をうつすかを示す「再生産数」が1.4～2.5と報告され、インフルの2～3より若干低いため、当初の見方が裏付けられた形となった。　また、死者の比率は4%で、これも中東呼吸器症候群（MERS=マーズ）の30%台に比べ、はるかに低いとされた。　最新の数字でも、3000人近い患者に対し、死者は80人なので、その比率は2～3%どまりだ。　これらの数字を見る限り、通常のインフル対策をしていればそれほど恐ろしい事態にはならないと考えられる。
　ただ、問題は計算の根拠となるデータを、ほぼ全面的に中国当局の発表に依存している点だ。　1月半ば時点で、中国は「1月3日以降の新たな感染例はない」としてきたが、その後、一気に数は増えた。　検査に時間がかかったのも事実だろうが、明らかになった情報を即座に開示していたか疑問が残る。　サーズの流行時より改善されたとはいえ、なお実際の感染の発生と国際社会への公表の間に一定のタイムラグがあるかもしれず、表に出ている数字は実際より小さい可能性がある。

　感染後、どの段階で人にうつしやすくなるかについても、より詳しい情報が必要だ。　サーズの場合、ウイルスに感染後、他人にうつすのは発症してからだったが、新型ウイルスでは発症前に感染を広げるとの報告もある。　そうなると、本人は風邪などの症状がなく元気で、普段通りに外で活動しながらウイルスをまき散らすことになる。　1人で何十人も感染させる「スーパースプレッダー」になるおそれがある。

　ウイルスの威力に関連して、もう一つ注目されるのが医療従事者の感染実態と症状だ。　これまでの死者や重症患者の多くは、心臓病や糖尿病などの病気をもち、最初から体が弱っていたとされる。　健康で、しかも通常はマスク着用や消毒など十分な感染防護策をとっているはずの医師や看護師が感染し、重症になったり死亡したりすれば、ウイルスは人から人へかなりうつりやすく、毒性も強いことを意味する。　さらに、ウイルスは他の病気で入院している免疫力の衰えた患者らにうつり、院内感染が広がるおそれがある。　今後、日本を含め中国以外の感染者や重症患者、死者が増えるとみられる。　ウイルスの感染力や毒性の実態を正確に知るには、各国のデータを中国の場合と照合した分析結果が極めて貴重になる。

　遺伝子レベルでウイルスが変化していないかも重要だ。それを知るには、ウイルスのゲノム（全遺伝情報）を解読する必要がある。　中国は初期段階に感染したウイルスのゲノムは公表しているが、その後の推移はあまりよくわかっていない。　中国以外の研究機関も含め、一斉に遺伝子を調べるのが効率的だが、ウイルスの試料を中国から提供してもらわないと難しい。　先週末の段階で、日本は中国からウイルスの提供は受けていないという。　安全性の問題はあるが、研究目的で病原体を国際間でやりとりするケースはこれまでもあり、日米欧などが連携して中国に協力を呼びかけるべきだろう。

　政府は武漢在住の日本人をチャーター機で帰国させるが、これによって入国する人たちの健康チェックは検疫の際だけでなく、その後のフォローも含めてしっかりする必要がある。　万が一、複数の発症者が出た場合、感染拡大が加速するおそれもある。　また、1月3日以降、未公表ながら中国各地で患者が出ていたとすると、武漢などの「封鎖措置」は手遅れだった可能性がある。　ウイルスをもったまま日本に入国した人がすでにかなりいてもおかしくない。　政府が新型肺炎を「指定感染症」とする方針を示した背景には、そうしたことがあるとみられる。

　指定感染症になると、感染症法に基づいて法的拘束力をもって感染者の行動を制限したり、入院を求めたりできる。　人権にかかわる「重い決定」（厚生労働省担当官）なだけに、WHOが「緊急事態」を宣言して初めて指定感染症とする方向だった。　22、23日の緊急委員会は宣言の見送りを決め、10日以内にあらためて検討するとしていた。　この判断を疑問視する声はあり、日本は次回委員会を待たずに先回りして指定する形になる。　慎重な運用が必要だが、最悪を考えればやむを得ない措置ともいえる。（編集委員　安藤淳）

（貼り付け終わり）

日本の貿易赤字が続く中、今年の景気は大丈夫なのか？

　日本の貿易収支は、昨年1兆6,400億円の赤字になっている。

　２０１９年分の貿易収支は１兆６千億円の赤字で、２年連続の赤字となった。輸出は約７６兆円、輸入は７８兆6千億円で、ともに３年ぶりに減少している。

　かっての貿易大国の日本の姿は、もうそこにはない。

　もちろん、性能面で今でも強さを持っている自動車にしても、米国や中国で現地生産する台数が増えるていることも否定できないが、自動車部品の輸出も減少しているから、日本製自動車のシェアが減少しているともいえるだろう。

　一大消費財の生産国になっている中国が、米中貿易摩擦の解決が長引く結果、対米輸出が間違いなく減少しているのだろう。　日本から中国向けの電子部品などが、ずっと低迷していることが想像される。
　
　といっても、中国からの対米輸出の肩代わりを日本がしている訳ではない。　日本の対米輸出も、ずっと減少したままだ。

　安倍首相は、始まった国会演説で、相も変わらず修飾語をちりばめて、中身に要領を得ない説明を続けるが、消費税を10％に上げて、国内消費が伸び悩む中、輸出にも逃げられない結果が今年は顕著になりそうで、オリンピック頼みのインバウンド需要が終了した後は、日本は深刻な不景気に見舞われそうに、筆者は感じてやまないのだ。

（ロイターより貼り付け）

貿易収支12月は1525億円の赤字、対中輸出10カ月ぶり増＝財務省
Reuters Staff
2020．01．23．

［東京　２３日　ロイター］ - 財務省が２３日発表した２０１９年１２月貿易統計速報は、貿易収支が１５２５億円の赤字だった。　ロイターの予測中央値１５００億円の赤字とほぼ同じ結果となった。輸出は前年比６．３％減で１３カ月連続の減少となったものの、中国向け輸出が１０カ月ぶりに増加に転じた。全体の輸入は同４．９％減だった。
　輸出の減少品目は、自動車（１１．８％減）、建設用・鉱山用機械（３９．１％減）、自動車の部分品（１０．９％減）など。一方、半導体等製造装置は２５．８％増となった。
輸入の減少品目は、液化天然ガス（２３．５％減）、原粗油（７．３％減）、石炭（１７．５％減）など。

　対中輸出は０．８％増で、１０カ月ぶりの増加となった。半導体等製造装置（５９．７％増）、ハイブリッド車などの自動車（３６．３％増）、プラスチック（１５．６％増）などが好調で、輸出全体を押し上げた。環境規制の強化で、先月に引き続きハイブリッド車の需要が高まっている。減少したのは、化学医薬品などの有機化合物（２４．９％減）など。
　対中輸出のプラス転換について財務省幹部は「現時点でトレンドが転換したとまでの判断するのは難しい。今後も注視していく必要がある」と話した。
　対米輸出は１４．９％減で５カ月連続の減少。１１月（１２．９％減）より減少幅が大きくなった。２０００―３０００ｃｃを中心とした自動車が２１．４％減となったほか、ギアボックスなどの自動車部分品（２０．４％減）、航空機エンジンなどの原動機（１７．７％減）が減少した。

　２０１９年分の貿易収支は１兆６４３８億円の赤字で、２年連続の赤字となった。輸出は７６兆９２７８億円、輸入は７８兆５７１６億円で、ともに３年ぶりに減少した。
　財務省幹部は輸出の減少について「様々な要因がある。ほぼ全ての地域で前年比マイナスとなったが、特に中国やＡＳＥＡＮ向けの落ち込みが大きかった」と述べた。

（貼り付け終わり）

ダボス会議で世界の環境激変問題が、どう取り上げられるだろうか？

　世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）が２１日、スイス東部ダボスで開催される。

　世界経済の今後の動きを予測するためにも、知っておきたい内容だ。

　今回の会議では、自然環境問題がテーマになりそうで、環境御激変を告発する、若いグレタ・トゥンベリさんも出席、対して環境問題を気にしないトランプ大統領が出席する。

　この二人の基調講演や対立の構図から、どのような発言が出てくるか見ものになりそうだ。

　ロシアのプーチン大統領や中国の習近平国家主席が出席を見送ったようで、片手落ちな感じもするが、環境問題と共に自由義経済の今後の在り方を考える場ともなりそうだ。


（時事通信より貼り付け）
トランプ氏とグレタさんに注目　ダボス会議、２１日開幕
2020年01月20日

　【ダボス時事】世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）が２１日、スイス東部ダボスで開幕する。トランプ米大統領と環境活動家のグレタ・トゥンベリさんは、それぞれ初日に登壇。気候変動が主要議題になるとみられる中、ツイッターなどでやり合ってきた２人が再度火花を散らすかが注目される。閉幕は２４日。
　ロシアのプーチン大統領や中国の習近平国家主席が出席を見送る中、トランプ氏はメルケル・ドイツ首相と並び、主要国から参加する数少ない首脳。緊迫化する中東情勢なども背景に、トランプ氏の演説に関心が集中するとみられる。
　日本からは、日銀の黒田東彦総裁、経団連の中西宏明会長、ノーベル医学生理学賞受賞の山中伸弥京大教授らが出席。このほか、グテレス国連事務総長や国際通貨基金（ＩＭＦ）のゲオルギエワ専務理事ら、国際機関トップも多く集まる。
　民間企業からは約１７００人の幹部らが参加。人工知能（ＡＩ）やロボットなど次世代技術に関するセッションが多く開かれる。一方、ダボス会議は「金持ちクラブ」との批判が根強く、反対派のデモも予定されている。

（貼り付け終わり）

育休取得が話題になるのも良いけど、健康保険制度は大丈夫なのか？

　筆者も後期高齢者の仲間入りをしているのだけど、幸いにして、今のところはこれといっての病気の気配はない。
　しかし、長年にわたり日本経済の発展の一翼を担ってきた筆者と同年齢の人たちが高齢になり、健康上の問題を抱えたり、怪我の結果でリハビリが必要になったりと、若い時に比べて医療費の負担が多くなってくるのも仕方のないことだ。

　筆者は昨年に引き続き、今年も高齢者の健康診断やがん検査を受ける予定だ。
　そういう時にしか、病院に行くことはないのだけど、待合室に座っている人たちを見ると、驚くばかり高齢者の人、人、人だ。

　しかも医療現場も,検査や治療の技術開発が進み、がんにしても初期の段階で発見されることも多くなっている。　また新しい医療方法が開発されても、健康保険で受けられるまでに、治療のコストがある程度下がらないと実施されないという問題もある。

　高齢者人口が増える一方なだけに、健康保険が国家財政に大きな負担を占めてしまうのは、仕方ないことだろう。

　やはりここで問題になるのは、今の健康保険制度のありかただろう。　少子高齢化社会になり、若い人たちが高齢者を支えるという、長年行われてきた健康保険制度では、どう見ても運営できないのは、目に見えている。

　数十年前から当然わかっていた問題だけど、まだ根本的な制度改革が行われていない。　専門分野の厚生省の役人達には、当然分かっていた自明の事柄なのだ。

　小泉進次郎氏は環境大臣だが、自民党内で厚生労働部会長も担当していた経歴もある。　　まあ育休取得で話題になるのも良いが、するべきことも山盛りだよ。