先日、英ガーディアンで、「毎日新聞やニューヨークタイムスは、中国共産党に報酬をもらってプロパガンダをしている」という記事が出て、大層話題になっていた。
事の真偽は不明なんだけど、本当っぽい話だと、俺は思った。朝日ではないというところが、特に。
朝日はアカだからな…。別に報酬なんて、もらわなくても勝手に中韓を応援してくれる媒体だと思うのである。だから、プロパガンダを依頼するならば、自称中道を謳う公明党や毎日変態新聞は、日本国内では最適の宣伝媒体…広告塔といえる。
でも、別に俺は変態が中国共産党のプロパガンダの片棒を担ごうと、それがデマであろうと、どうでもいいのである。
なぜなら、変態がそれを疑われるような報道をしているのに、どっちだろうと関係ないからである。最低なのにはかわらない。
「変態は、中国共産党のプロパガンダに報酬をもらって加担していました」と言われて、「やっぱりなぁ」って言われるような報道姿勢なのである。
まるで、全国展開している日刊ゲンダイか琉球新報みたいだよ。
報道内容が、貴社一紙だけスクープ的に内容が違うとか、結構あるもん。今回の日韓外相の電話会談の記事もそうだった。
【変態】元徴用工判決、日韓外相が緊密な意思疎通確認
https://mainichi.jp/articles/20181212/k00/00m/010/185000c
韓国がなんらかの対策を講じる動きを見せるなら、ICJへの提訴は待つ とか、多分他紙にはないよ?外務省幹部って、誰やねん…。
こんな事をすれば、韓国はさらなる遅延戦術をとってくるではないか。いったい、河野太郎外相はなんのために、今回の対韓措置を発表したのか。事実上、日本がICJ提訴を断念したかのように見えてしまう。
思えば、記事に登場する日本の「外務省幹部」とやらは、毎回なにがしか、おかしなコメントをする。
今回はコレ。河野外相がせっかく区切った期限を無効化するようなコメントである。
以前にも、例えば増長する韓国に対し、「戦略的無視しかない」と、愚にもつかないコメントをしていたのも外務省幹部だったし、国連人権理事会に慰安婦問題で批判されてた時も、「頭を低くして嵐がすぎるのをひたすら待つのが最上の策」とか言っていた外務省幹部もいたはずだ。
思うに、もし変態が中韓のプロパガンダに加担するような報道を真面目にしていたのであれば、変態の単独犯だと考えるほうが不自然であろう。外務省幹部にも潜んでいる可能性は否定できない。靖国神社への参拝を自粛するように提言していたのも、外務省幹部であった。
先走った、政府を妨害する立ち位置を取ろうとするような動き。これは…。なんというか、変態と共謀し、マッチポンプをやってるようにしか見えないっ!
…とか、なんだかとってもそれっぽい説明がね…。できてしまうのである。
何度も言うが、変態や外務省幹部が、マジで中韓のプロパガンダの片棒を担いでいるかどうかはさほど重要ではないのである。どーせバレないだろうし、バレたところで従軍慰安婦問題の時のように、長年放置されて風化するのを待つだけで、対象者が外患誘致罪に問われて死刑になったりもしないのだ。
ただ、それを疑われても仕方がない程に、中韓人に傾斜した記事を、あまりに変態は作り続けてしまったのだ。疑われて当然である。
海外の他紙に、「中国のプロパガンダに報酬をもらって加担している」と書かれ、まるで違和感がなく「知ってた」とかネットで言われるのと…。本当に報酬をもらってプロパガンダをしていた証拠がでてきてしまって、なんだかとっても大変な事になってしまう事と、変態の社員としては、どっちが恥ずかしい事なんだろうね。
まあ、俺だったら、まだ中韓のプロパガンダを意図的にやっていた方が、まだマシ…というか、完全にどっちもどっちだと、思うのだけどな。
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事の真偽は不明なんだけど、本当っぽい話だと、俺は思った。朝日ではないというところが、特に。
朝日はアカだからな…。別に報酬なんて、もらわなくても勝手に中韓を応援してくれる媒体だと思うのである。だから、プロパガンダを依頼するならば、自称中道を謳う公明党や毎日変態新聞は、日本国内では最適の宣伝媒体…広告塔といえる。
でも、別に俺は変態が中国共産党のプロパガンダの片棒を担ごうと、それがデマであろうと、どうでもいいのである。
なぜなら、変態がそれを疑われるような報道をしているのに、どっちだろうと関係ないからである。最低なのにはかわらない。
「変態は、中国共産党のプロパガンダに報酬をもらって加担していました」と言われて、「やっぱりなぁ」って言われるような報道姿勢なのである。
まるで、全国展開している日刊ゲンダイか琉球新報みたいだよ。
報道内容が、貴社一紙だけスクープ的に内容が違うとか、結構あるもん。今回の日韓外相の電話会談の記事もそうだった。
【変態】元徴用工判決、日韓外相が緊密な意思疎通確認
https://mainichi.jp/articles/20181212/k00/00m/010/185000c
日本政府は、韓国側の対応を見極めつつ、国際司法裁判所(ICJ)への付託など対抗措置を準備する。外務省幹部は「韓国政府が真剣に対応策を検討するなら待つ。対抗措置に踏み切る期限は設けていない」と語った。
韓国がなんらかの対策を講じる動きを見せるなら、ICJへの提訴は待つ とか、多分他紙にはないよ?外務省幹部って、誰やねん…。
こんな事をすれば、韓国はさらなる遅延戦術をとってくるではないか。いったい、河野太郎外相はなんのために、今回の対韓措置を発表したのか。事実上、日本がICJ提訴を断念したかのように見えてしまう。
思えば、記事に登場する日本の「外務省幹部」とやらは、毎回なにがしか、おかしなコメントをする。
今回はコレ。河野外相がせっかく区切った期限を無効化するようなコメントである。
以前にも、例えば増長する韓国に対し、「戦略的無視しかない」と、愚にもつかないコメントをしていたのも外務省幹部だったし、国連人権理事会に慰安婦問題で批判されてた時も、「頭を低くして嵐がすぎるのをひたすら待つのが最上の策」とか言っていた外務省幹部もいたはずだ。
思うに、もし変態が中韓のプロパガンダに加担するような報道を真面目にしていたのであれば、変態の単独犯だと考えるほうが不自然であろう。外務省幹部にも潜んでいる可能性は否定できない。靖国神社への参拝を自粛するように提言していたのも、外務省幹部であった。
先走った、政府を妨害する立ち位置を取ろうとするような動き。これは…。なんというか、変態と共謀し、マッチポンプをやってるようにしか見えないっ!
…とか、なんだかとってもそれっぽい説明がね…。できてしまうのである。
何度も言うが、変態や外務省幹部が、マジで中韓のプロパガンダの片棒を担いでいるかどうかはさほど重要ではないのである。どーせバレないだろうし、バレたところで従軍慰安婦問題の時のように、長年放置されて風化するのを待つだけで、対象者が外患誘致罪に問われて死刑になったりもしないのだ。
ただ、それを疑われても仕方がない程に、中韓人に傾斜した記事を、あまりに変態は作り続けてしまったのだ。疑われて当然である。
海外の他紙に、「中国のプロパガンダに報酬をもらって加担している」と書かれ、まるで違和感がなく「知ってた」とかネットで言われるのと…。本当に報酬をもらってプロパガンダをしていた証拠がでてきてしまって、なんだかとっても大変な事になってしまう事と、変態の社員としては、どっちが恥ずかしい事なんだろうね。
まあ、俺だったら、まだ中韓のプロパガンダを意図的にやっていた方が、まだマシ…というか、完全にどっちもどっちだと、思うのだけどな。
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