地方オリジナル食が活性化？

しばらく前から、コンビニエンスストアーの入り口付近に「地域限定オリジナル商品」が置かれるようになってきた。
「地域限定」といっても、様々。
コンビニエンスストアーとの食品メーカーの共同開発という商品もあれば、メーカーオリジナルの「地域限定」もある。
最近目立つようになってきたのは、「コンビニエンスストアーと食品メーカーとの共同開発商品」だ。
このような「地域限定オリジナル」に、地方行政も参加し始めているようだ。

今日の朝日新聞のＷＥＢサイトに特産品、進む官民提携　有名シェフと共同開発もという記事が掲載されている。
宮崎県の東国原知事誕生以来、地方では「特産品の売り込み」に熱心だ。
「特産品」を大都市部に売り込むことで、特産品の認知度を上げ、できれば観光誘致を狙いとしているようだ。
その先陣とも言える企画が、今やっている。
恒例となりつつある、キリンの「選ぼうニッポンのうまい！キャンペーン」　だ。
一番最初のキャンペーンでは、相当力の入った商品選びがされていたような気がしたのだが、キャンペーンも「恒例化」してくると、当初の「名産品」とは違う展開を見せてきているように感じる。
珍しい「特産品」という商品ではなく、「地方の伝統食」のようなモノが少しつづ増えてきているような気がするのだ。
その例が「鹿児島の奄美鳥飯」や「山梨のホウトウ〔ただし洋風〕」だろう。

地方の伝統食というのは、その地域に根ざした文化を含んだ食べものでもある。
フランス料理やイタリア料理は、都市部でもいくらでも食べられる。
しかし、伝統食はその土地に行かないと、食べることができない。
それを、少し今風にアレンジしてコンビニエンスストアーや、デパ地下、大型スーパーマーケットなどを通して、販売することで「認知度を上げる」というコトは一つの方法だろう。
問題は、その後だ。
「認知度の上がった地方の伝統食」を、地方にまで食べに来るような誘致が必要なのだ。
行政が有名なシェフと共同で、「オリジナル食」を開発するコトも大切だが、もっと足元にある財産(＝伝統食)に注目してみてはどうだろう？