イラン国会議長アリ・ラリジャニ氏の来日

イラン国会議長アリ・ラリジャニ氏の来日　　　　　　　(010.02.28)

イランのアリ・ラリジャニ国会議長が来日し昨日（27日）長崎氏の原爆資料館を視察し原爆落下中心碑に献花をした。献花後原爆資料館を視察し、「被害の大きさは前例のないもので、核兵器を持つことは全人類の脅威になる」と語った。

イランの核の問題は米欧との関係が今ひとつ上手く行っておらず、米欧はイランの核兵器開発の疑惑を指摘し、IAEA（国際原子力機関）の報告書についても、ラリジャニ議長はIAEAの姿勢を批判している。

イランと米国の関係は、昔は石油に代わる燃料として原子力エネルギの開発にアメリカも原子力技術を支援していたのであるが、イランの王政が変わり、アメリカもブッシュ大統領時代になって、「悪の枢軸」とまで関係が悪化してしまったのである。

そして、現在はアフマディネジャド大統領時代になり未だにアメリカに屈服した態度を取らないイランを敵視した姿勢を継続している。

問題の焦点は、「核開発」の問題であるが、イランは核の平和利用の為に開発を主張するが、アメリカの疑惑は、核兵器の開発の疑いが強く、如何しても“そり”が合わないようである。欧米諸国はアメリカに合わせているだけで、此の辺の話が上手く行けば平和な関係が保たれるとのである。

今回の議長訪日は、イランと日本の関係が、比較的良好であることから、日本の働きかけによって、米欧との関係の良化を計るもので、岡田外相とも24日に都内のホテルで協議したようである。

ラリジャニ議長は、「あらゆる大量破壊兵器は破棄されるべきだ」と言う考えを披瀝しており、オバマ大統領の「核兵器なき世界」を表明している考えに共通するものである。

そして、「IAEAや米欧の言う核兵器開発の可能性を疑うのであれば、何処の国も可能性は持っている。IAEAは政治的圧力によって立場や姿勢が変わる」と批判している。

今年から、日本の天野之弥氏がIAEAの事務局長に就任されたから、一層イラク問題はじめ、「核兵器の無い国」の思想的連携を強化する事を提唱して、日本も其の仲介役を果たす努力をしては如何でしょうか。
（えびなたろう）

公益法人の事業仕分け

公益法人の事業仕分け　　　　　　　　　(010.02.27)

枝野幸男行政刷新担当相が26日の記者会見で「事業仕分けの第2弾」を行なうことを発表し6000を超える国所管の公益法人を対象に官僚OBの天下り人件費に国費の流用等々非効率な運営を行なっている公益法人の無駄削減に手を付けることを発表した。

それには、先ず7つの基準を設けて、その基準に抵触する公益法人と、「ハトミミ.com」で内部告発情報のあったものを対象にして進めてゆくと言うことである。

公益法人に天下っているOBの年収は、殆どが1500万円前後の高額であり、其れでいて多額の国費の補助を受けているのが実態である。

民間の会社で赤字であれば、社長はじめ経営者は、先ず自分の給料を減らすのが常道である、しかし公益法人はどんなに赤字であっても先ず自分たちの給料を確保し、赤字が出た分は国からの補助で埋め合わせている。

今回の不況の中では、中小企業の経営者は、何ヶ月も給料無しでやっている所もあると聞いている、其れなのに、国が管理する公益法人は、独立採算的な考えは全く無く、官僚の天下りの為にわざわざ設立された、法人もあって、国民からは、早く事業仕分けによる審査の対象にする事を望んでいた所である。

彼等には、国からの補助金で賄っているから、企業努力と言うものは一切考えていないし、仕事の効率性なども考えたことも無いと言う仕事振りである。

これも、半世紀以上に及ぶ自民党一党独裁体制が、作った、無駄の象徴的な牙城である。
（えびなたろう）

省庁間の「密約」問題

省庁間の「密約」問題　　　　　　　　　(010.02.26)

鳩山内閣になって、省庁間の密約問題が、国益より省益を守る覚書として、長年の間に作り上げ、省庁縦割り思想の代表的な遺物である。そして、その密約が邪魔をして省庁の横断的な行政の施行が出来ないと言う問題が起こっている。

そもそも、密約と言うのも、関係省庁の係長、課長、局長と各レベルの「合議」（あいぎ）と呼ばれる、協議を積み上げ、事務次官会議で合意するシステムである。
従って、「こちらの要求を飲まないと事務次官会議に通さないぞと言う覚書をつくる」と言う省庁間の権益を守る縄張りを決めたものである。

それにはどの様な物があるのか、国民には全く知らされていないばかりか、武正公一氏が野党時代、福田内閣当事、質問主意書で問うた時も、「調査に膨大な作業を要するので答えることは出来ない」と言う事であった。

鳩山内閣では、国民に隠された密約等を内部から告発してくれる事を目的に「ハトミミ.com」と言うのを作って、行政内部からの告発を期待しているが結果は未だでていない。

官僚の、国益ではなく、省益を重視する本音を示す物で、法案作りや、予算編成の過程で影響を及ぼす事から、すべてオープンにする事が必要である。
これも、自民党の一党独裁が続いた、“垢”の積もり積もったもので政権交代による改革はまだまだ時間が掛かる問題である。
（えびなたろう）

豊田社長の冒頭証言

豊田社長の冒頭証言　　　　　　　　(010.02.25)

昨日のBlogでも書いたが、トヨタが、世界に貢献する大企業としての経営哲学の中で、今回のリコール問題を社としてどの様に対処するのかを述べる事が大切であると書いたが、本日の豊田社長の冒頭証言が報道され、内容について、さすがは世界のトヨタだと
社長の証言は非常に良かったと思う。

証言の要旨は先ず「謝罪」から始まり「品質管理に対する社の基本思想」「リコールの原因」「経営姿勢」そして最後に「改善策」の順序で語られた。

此れまで、米国トヨタ自動車販売のレンツ社長や北米トヨタ自動車の稲葉社長の証言では納得の行く説明がなされていないから。前段の雰囲気から、「トヨタの経営責任は何処にあるんだ！」と言う質問から始まり8時間にのぼる公聴会になったようである。

社長の説明の中で、「品質管理の基本的思想」が次のように述べられている。」
　
＜私自身もトヨタも絶対に失敗しない全能の存在ではなく、時には欠陥を発見したり、失敗するが、必ず一度立ち止まり、徹底的に原因を追究し、修正し、さらに改善する。
問題から逃げたり、気が付かないふりをしたり、ごまかしをしたりということは、トヨタの伝統と誇りにかけて絶対やらない。改善を繰り返し、さらに優れた商品を送り出すことこそ、創業以来、我々がもっとも大切にしている基本思想である。
20万人の米国従業員、デイラー、サプライヤー（部品会社など）もこの価値観を共有してきた。＞と述べている、また。

＜「私は創業者の孫で、すべてのトヨタ車には私の名前が入っている。私にとってクルマが傷つくことは、私自身が傷つくことに等しい」>と述べ、

<リコールの問題に対しては、今まで本社で法令に照らして決めていたが、今回の問題でお客様の視点で品質問題を考える視点が足りなかった、と反省し「お客様の安全が最優先」と言う視点で責任ある判断を下す仕組みを加える。＞と述べている。

米国トヨタ自動車と言う会社は、車を作る材料も、作っている労働者も殆どがアメリカ人で生産され、アメリカの自動車産業に多大な貢献をしている事を国民が理解してくれれば、更に愛されるトヨタ社になるのではないでしょうか。
（えびなたろう）

米トヨタ自動車の公聴会

米トヨタ自動車の公聴会　　　　　　　　(010.02.24)

トヨタ自動車のリコール問題で、アメリカ議会の公聴会が日本時間の今日午前にワシントンで行なわれる。

日本のトヨタと言えば国を代表する企業の一つで、其の品質や技術面からも世界的なレベルを誇っていたが、アクセルペタルが戻りにくい問題から、電子制御スロットルシステムに至る問題にまで、苦情が広がり、アメリカのマンハッタン連邦検察局からリコール関連書類を提出しろと言う召喚状を受けていて、そしてその公聴会が本日開かれる。

当初は、アメリカトヨタのレンツ社長が対応していたが、アメリカでの顧客から、対応の不十分と、トヨタ社自身の責任問題を含めて、本社の社長である豊田章男社長自身が出席することを要求される事になった。

アメリカを代表するGM始め大手自動車メーカーが軒並み縮小され、外国メーカーに押されている現状では、アメリカ国民としても面白くなく、多分に感情的な面も含めてトヨタが「槍玉に揚がったのではないか」と言う話もある。

しかし、現実にクレームの問題が事実起こっていると言うことに対しては、乗り物商売の自動車メーカーにとっては、安全第一を考える事は当然であるから、この対応には全社を挙げて取り組む姿勢を示すことは当然である。

アメリカの公聴会は、大変厳しいと言う下馬評である、と言うのも全米消費者の注目の中で行われるので、各議会議員にとっては、自分の活躍ぶりをアピールするチャンスと言うことで、何がどの様に飛び出すか分からないと言われている。

しかし、それに対応する世界のトヨタであるから、顧客に対して、先ずは安全第一の対策にトヨタ社の考え方（哲学）を明確にし、対応の不足や遅れに対しては明確に謝罪し、トヨタが顧客に対する誠意のある事を理解してもらうことが大切である。

国民感情的にも今は、マイナスのイメージを抱えながらの対応であるから、豊田社長も大変だと思うが、世界のトヨタには、この様な時期にも顧客に誠意を尽くした説明を行なえば、逆にトヨタ自動車と言う会社の良いアイデンティティーを植えつけるチャンスに成ると思うので、頑張って欲しいと思います。
（えびなたろう）

長崎知事選で大敗の民主党

長崎知事選で大敗の民主党　　　　　　　　(010.02.23)

21日の長崎県知事選の投票日の結果は、自民公明の推薦を受けた中村法道氏（５９）が民主党が押す橋本剛氏（４０）を１０万票と言う大差で破り当選を果した。

また、東京都の町田市の市長選でも民主党の候補者が敗北を喫し、前回の衆議院選挙の民主党に対する勢いは薄れ、無党派層の意識転換が表面に現れた選挙であった。

この原因は、明らかに「政治とカネ」に関わる問題で民主党に対する不信感が投票結果に表れたものである。

小沢氏は不起訴になった問題を「悪いことをしていない証拠」と身の潔白を叫んでいたが、其れは昔の自民党政権下のことで、政権交代をして、“金”に対する政治の有り方が今までよりも厳しくクリーンであるべきことを望んでいる国民にとっては、小沢幹事長のあの程度で、「身は潔白だ」と言い切ることに国民は大きな反発を感じているのである。

側近の３人の秘書が逮捕されていて、本人は何もなかった様な律し方では国民は許すわけは有りません。永年日本は、小沢幹事長が考えているような感覚で、カネの流れを容認してきたもので、その延長が今日のデタラメな政治を作って来たので、財政の大赤字と、税金の無駄使いが、放置されてきた原因の根幹を成しているのである。

前回選挙で、民主党が大勝したのも、これ等の大改革の為に、“クリーン”をイメージした民主党に国民は賭けたからである。そして政権を取ったら、次々と話が違うことばかりで、菅副総理始め、仙石・枝野・長妻・岡田・前原・原口・等々素晴らしい人材を揃えていながら、小沢幹事長が一人、やる事なすことに抵抗し、また、此れを止める事も出来ない鳩山総理の言動に、民主党に一票を投じた国民は「騙された！」と言う感覚であった。

其の感覚が更に、「一票を投じて失敗した！」と言う思いに変化してきている。この状態になれば、単なる風向きの問題ではなく、普通であればもはや民主党へ票は戻って来ない状態に成ってきている。

幸いまだ自民党への信頼が低迷しているだけに、国民の票の行方は何処へ持って行って良いのか迷っている状態だ。「みんなの党」がその分伸ばしているのも其のためだ。

期待していた、政党に裏切られた思いは、逆に２倍の反発心をもって行動するから。取り返しの付かない行動に出るのが有権者だ。

いま、思い切って、小沢幹事長を更迭し、「企業献金の全面廃止」を鮮明に打ち出す事以外に名誉挽回に手立ては無いものと思います。

其の他では、政界の大編成が起こる可能性を期待する事ではないでしょうか。
（えびなたろう）

中国、富裕層の購買力は拡大の一途

中国、富裕層の購買力は拡大の一途　　　　　　　　(010.02.21)

中国の不動産バブルは昨年から過熱気味で、政府も抑制に向けたアクションを取ろうとしていたが、状況は一向に衰えを見せず、日本に来る観光客の購買力は上がるばかりだ。

そして、日本でも銀座の一等地を標的にされている。昔から家電製品を買いに秋葉原へ大量の観光客がやってきたが、最近は秋葉原に中国人が店を持ち、中国人向けの免税家電販売をやろうと言うのだから恐ろしい意気込みである。

その一つが、秋葉原にある「ラオックス」である。経営不振で店舗の閉鎖を中国の大手家電量販店（蘇寧電気集団）の資本参加により再建され、東京秋葉原のラオックス全店を外国人旅行客を対象にした総合免税店に改装するとしている、そして7階建てのビルはフロアー毎に家電から高級ブランド品、化粧品、宝石類、工芸品などが中国語の表示で提供されている。

更に、銀座への進出も狙っているようだが、日本側の各店も防衛に躍起で、さすがに、銀座への出展は難しいようだが、隣の有楽町にある、西武が入っているマリオンが狙われているようだ。

その他、豪邸や、億ションまでも、中国マネーが日本の一等地を買いあさっていると言うから、中国経済の波は、日本の経済不況をチャンスに買い尽くしに掛かって来るのではないでしょうか。

世界の各国が、経済不況に喘いでいるのに中国経済はなぜ、そんなに強いのであろうか。
中国は、何と言っても人口が日本の十数倍もあって、生活レベルから言えば、まだまだ潜在消費力は相当に有る国である。

日本のような先進国は生活レベルが高く、もはやこれ以上潜在的な消費力が無く、景気が悪くなれば、全国民が少し節約に走れば、たちまち、物が売れなくなると言うことに成る。そして、更に年々人口は減少しているのだから潜在消費力も減少していくと言う傾向にある。

低所得者の人も稼ぎたくても仕事が無いと言う状況では、稼ぐ事が出来ないわけで如何する事も出来ない常態である。

国家としては、大企業の輸出で、経済収支は取れていても、低所得者の救済は雇用の増大以外には無いので、そのためにも、輸入するものをやめて、国内で生産する様にしないと、雇用の確保が出来ません。其の一つの政策が食料自給率の向上である。

農家に、膨大な農地を遊ばしておいて、あす食う食料も無いと言う国は日本以外ではありません。此れは、今までの農業政策が悪いと言わざるを得ません。
政権交代した新しい政権はこの点も早急に大改革を実行する必要に迫られているのです。
（えびなたろう）

枝野行政刷新相の本格始動

枝野行政刷新相の本格始動　　　　　　　　(010.02.20)

小沢幹事長とは同じ民主党内でも離れた関係にあった、枝野氏だが、民主党が掲げる政権交代の中核的存在であった枝野氏を、閣僚に起用しなかったのが国民から見れば不思議に思われていた程であった。

新政権がスタートした当初事業仕分け作業が、枝野氏を中心に始められたが、早速、小沢幹事長から、「新人議員の教育が大切だ」と言う横槍が入り、一時作業が滞ったことから、小沢氏とは考えが合わないと言うことがハッキリしていた。

しかし、事業仕分けは、今まで自民党政権下で、行なった事の無い各省庁の予算の内容が国民の面前で討議される事から、大変好評で、私も其の状況を見学に行ったぐらいである。

小沢さんの政治手法は、旧自民党的な政・官・業の役割の中で、中央集権的な行政が主流で、本来民主党が掲げている、国民主体の民主的な政治形態とは、若干違った考えを持っている様だ。

其の象徴的なものが今回「企業からの政治献金」の問題でも、自ら「潔白だ！」と言っている事が、決して潔白ではなく、灰色がかった疑惑が残っており、今までの政権の中では其れで通っていたが、新政権の打ち出す新しい政治資金規正法で、全面禁止にする事が小沢さんの口からハッキリと謳われるのであれば、国民も「今までは仕方なかったが、今後からは」と言う思いで、納得したと思うが、其れもせず、「潔白！」で押し通そうとしたことは、最初の民主党の言っていることと、全く話が違うといわざるを得ない。

この時点に於いて、国民は小沢幹事長を許すわけには行かないと言う意向が世論調査にもハッキリと現れたのである。

鳩山総理も、小沢離れに舵を切ったのか、枝野氏の行政刷新相、菅副総理の財務大臣、仙谷由人氏の国家戦力担当相等で、新しい改革方向に固めたものと思われる。

そして、いよいよ公益法人や独立行政法人を対象にした「事業仕分けの第2弾」を4月から実施に向けた動きを始めたのである。

枝野氏はそのほか憲法や法令解釈についても精通しており「政治主導」を掲げる鳩山政権にとって、力強い存在である。

今年度の予算審議も年内には通過の見通しもついた事から、4月からは本格的に、政権交代の核心に触れた改革に入って欲しいと思います。
（えびなたろう）

10年度予算通過の見通し

10年度予算通過の見通し　　　　　　　　(010.02.19)

鳩山新政権の10年度の予算がほぼ3月初旬に衆議院通過の見通しが付いたようだ。
野党の自民公明両党は、「政治とカネ」の問題で、小沢・鳩山両民主党幹部に攻撃を掛ける目標に置き「国会への証人喚問だ」とか「国民への説明責任を」とか、予算審議を遅らしても徹底審議で攻撃を考えていた。

そかし、現在の停滞状態をみて、公明党が、このまま自民党と一緒に成って、審議拒否行動を続けていたら国民から返って、反感を買うのではないかと、与党攻撃も自民党との共闘に乗らない姿勢を示した。

そのために、民主党提出の10年度予算も、年度内通過の見込みが立ち、民主党が唱える、今までの行政の改革が、実施出来る見通しが立ってきたって来た、具体的には4月頃からであろうが国民はそれを望んでいるのである。

しかし、一方自民党内では、政府与党のペースで進むことを、何としても阻止しようと予算委員長の解任決議案を出したり、審議拒否の姿勢をちらつかせ谷垣総裁に対し強行な姿勢をとる事を迫っている。

もはや、この時点で、自民公明の共闘は機能しなくなり、いよいよ自民党も内部分裂の様相を呈してきた。

民主党の方は年内に予算が通れば、一応民主党としてやりたい政策は実施できるので、此れからが本当の政権交代の施策が行なえる事になるのである。

ツイッターで、先日の党首討論の意見を聞いてみたら、鳩山に軍配を挙げている人は55%谷垣に軍配を挙げている人は45%であった。

意見の内容も民主党の足を引っ張っている自民党の態度に強烈な批判が表明されている。
（えびなたらおう）

銀・銅メタルの男子5000メートルの陰に

銀・銅メタルの男子5000メートルの陰に　　　　　　　(010.02.18)

バンクーバーの冬季五輪で、第4日目の15日（日本時間16日）スピードスケート男子5000メートルで長島圭一郎（２７）が2位（合計タイム：1分9秒98）でまた、加藤条治（２５）が3位（合計タイム：1分10秒01）で共に今大会最初のメタル獲得が達成された。
実は其の陰に日本ならではの、匠（たくみ）の技が強い後押しをしていたのである。

ショートトラックではリンクのカーブにあわせて、スケート靴のブレードに緩やかなカーブを付けることが主流になって来ている。

其のカーブも付けすぎると直線走行には逆に抵抗になることから、曲げすぎない様に微妙な調整が必要で、選手の筋力や体調に合わせたこの加工には、繊細な調整技術が必要である。

長島・加藤の両氏が所属する日本電産サンキョウー（長野県下諏訪町）は最先端の金属加工技術持つ精密機器メーカーで会社はブレードを湾曲させる器具を開発し1000分の1ミリ単位で調整を行い、二人の勝利を支えたと言うことである。

この技術を担当した丸山高光（たかみ）さんは「ブレードほど薄い物を削るのは相当高度な技術が必要で、最初は正直難しいと思った」と語っている。

日本電産サンキョーのスケート部は元「三協精機」時代の名門スケート部で、多くの五輪選手を輩出していたが、経営不振に陥り、平成15年日本電産の傘下になったが、日本電産社長の永守重信会長（６５）が私費を投じてスケート部の存続を決断したお陰である。
永守会長は「次回のソチ五輪でも支援を続け多くの選手を送ってメダルの獲得を目指したい」と語っている。
二人の五輪メダリストの影に日本ならではの匠の技が後押しをしている事を忘れてはならない。
（えびなたろう）