画は 拙作にて
「武漢肺炎・集団免疫 には 国産・緑茶を」 です。
油彩F10号
☆https://indeep.jp/epigallocatechin-gallate-egcg-
ingreen-tea-could-win-novel-corovairus/
In Deep 2020年4月3日
◎緑茶と 海藻の 威力を パンデミック下 に想う
ご参照あれ！
☆曇り。
まーた 格好つけの バカ知事＝鈴木直道が、
何様なんだよ、 たかが知事如きに 何がわかるｗ
◆https://news.infoseek.co.jp/article/kyodo_kd-newspack-2020043001002246/
共同通信 / 2020年4月30日
◎道知事 「都市封鎖相当 の自粛を」 札幌市民に要請
北海道の鈴木直道知事は30日、臨時の記者会見を開き、
札幌市で新型コロナウイルスの新規感染が高水準で推移している
ことを受け「わが国で 都市封鎖はできないが、大型連休中は
それに相当する行動自粛 を札幌市民に求めたい」
と強く訴えた。 札幌市では27日から4日連続で25人以上の感染が続き、
30日には過去最多の27人となった。
記者会見は札幌市の秋元克広市長と共同で開催。
道市長会長らと連名で緊急メッセージを公表し、
連休中は札幌市民は「とにかく家にいる」ことを求めたほか、
道民には 札幌に行かないよう注意喚起した。
いい記事ですな、 スウェーデンを 見習うべきだ。
◆https://tanakanews.com/200428corona.htm
田中 宇(さかい) 2020年4月28日
◎都市閉鎖 vs 集団免疫
新型コロナウイルスの発祥地である 中国の武漢で、
コロナで入院していた すべての患者が退院したと報じられた。
中国は、武漢を含む全国で 感染者が減り続けている。
経済の再開も 進んでいる。
浙江省の衣料品などの工場では、コロナ危機前（春節前）の６割
ぐらいしか従業員が戻ってきていないが、それでも工場をフル回転して
春物の製品を作り、日本などに輸出している。
中国では国内旅行も 解禁され始めた。
中国は、コロナ問題を解決した、コロナに勝利したかのようだ。
新型ウイルスは 武漢のウイルス研究所から 漏洩した疑いが強いのは確かだ。
だが、もうコロナは 中国に関係なく、欧米や日本など
他国の問題になっている感じだ。
しかし、ここで疑問が湧く。
中国は、コロナに対する集団免疫 を獲得したのか？？。
獲得していない場合、それでも 中国はコロナ危機を解決した
と言えるのか？？。
実のところ、中国は 集団免疫に至っていない。
武漢の病院が最近、院内の病院関係者と通院者、退院者らを対象に
抗体検査を実施したところ、過去にコロナに感染しことがある
（コロナの免疫を持っている）人は 約３％しかいなかった。
これが武漢全体の状況を象徴しているのなら、
武漢は集団免疫に ほど遠い。
武漢は中国で最初にコロナに感染した地域なので、
武漢がこんな感じなら、中国の他の地域も、免疫保持者は ３％かそれ以下
であり、中国全体が集団免疫に ほど遠い。
中国は１月末以降、全国的に 強烈な都市閉鎖 を２か月以上にわたって行い、
感染拡大を全力で止めた。
その結果、感染拡大が止められ、新たな感染者が少なくなった。
しかし、都市閉鎖が 強烈だったため、無発症の感染者が増加して
集団免疫が形成されていく過程が 進まず、
免疫保有者が少ない状態のままだ。
免疫保有者が少ないところに 外から新たな感染者が入ってくると、
再び感染が広がってしまう。
免疫保有者が 60%以上ぐらいになると、感染者が外から入ってきても
感染が広がりにくい集団免疫の状態 になる。
中国は、国内の感染が落ち着いて 国内の人の移動や交流が再開できても、
国外からの人の流入と、中国人の海外渡航を、今後もずっと大きく制限し
続けねばならない。 中国は、他の世界の国々が
すべて集団免疫を獲得するまで、
外の世界と人的な交流ができず、国を閉ざし続けることが 必要になる。
世界が集団免疫を獲得するまで、どのくらいかかるのか。
コロナ危機が中国で発祥したのは 昨年末で、すでにそれから120日ぐらい経った。
今後その２倍の 240日たって 今年末になれば、
世界的に集団免疫が獲得できるのか？？。
その場合でも、年内は国際的な人的交流ができなくなる。
日本に中国人旅行者が来ないままだし、世界の航空会社の多くが
潰れるか 国有化される。
４月27日にはニュージーランドでの新規感染者が１人になり、
ＮＺ政府はコロナ問題を解決したと勝利宣言した。
ＮＺは３月下旬日から続けてきた都市閉鎖を解除した。
ＮＺは集団免疫を獲得したのか？？。 全く違う。
ＮＺでは 抗体検査が行われていない。
ＮＺ政府は「抗体検査は あてにならない」と言って、
検査キットの輸入すら 禁止しようとしている
（実際には、中国製で 誤判断する検査キットがあり
問題になったが、それら以外の抗体検査キットは 95%以上の確度だ）。
ＮＺの隣の豪州には、集団免疫など神話だ と断言する「専門家」すらいる。
ＮＺの上層部は 集団免疫の概念自体 を嫌っている。
これまでの経緯から見て、ＮＺの免疫保有率も 3-5%ぐらいで
集団免疫にほど遠いだろう。となると、ＮＺも中国同様、今後もずっと
外国との人的交流を大幅に制限し続ける 必要がある。
中国とＮＺは、コロナに勝利した「戦勝国」どうしだが、
両国間の人的交流は再開できるのか？？。 難しいだろう。
相互に、相手国のコロナ感染の状況を 完全に信頼できる状態ではなさそう
なので、交流を再開できない。
北欧のスウェーデン政府筋は、まもなく集団免疫を獲得できると言っている。
スウェーデンが集団免疫を獲得したら、
中国やＮＺは スェーデンからの渡航を認めるか？？。 無理だろう。
信用できないからだ。
集団免疫の形成を 高い確度で確定する方法 もまだない。
世界的にコロナ危機が完全に終息したと信じられるまで、
中国もＮＺも世界との人的交流を再開できない。
コロナ危機の世界的な完全な解決・・・ それはいつか？？。
今年末ではない。 来年末か？？。 わからない。
ワクチン完成時か？？。 それなら2025-30年ぐらいになる。
ワクチンも完璧かどうか不明だ。
新型ウイルスの特性自体が不確定なので、何も確定できず、信用できない。
途方もない長期間、国際的な人的交流や 国際化が停止され続ける。
世界中の旅客機を作るボーイング社は、経営の立て直しに何年もかかる
と発表した。 当然だ。 立て直せるかどうかも不明だ。
国際化・グローバリゼーションの状態は 完全に終わる。
金融バブル漬けだった米国が 金融破綻し、米国の覇権体制が崩壊する。
免疫保有者が ３％しかいない武漢と対照的に、
米国のニューヨーク市は免疫保有者が 21%いる。
ＮＹ州が最近、広範な抗体検査を実施した。
武漢は1月末から都市閉鎖に入ったが、ＮＹは都市閉鎖が３月末からだ。
武漢で最初のコロナ発症者が出た昨年末以来、
武漢など中国からＮＹに渡航した人から ＮＹ市内に感染者が広がり、
都市閉鎖を開始する前に かなりの感染者（多くは無発症）がいた
ことになる。
都市閉鎖に入るのが遅いほど、免疫保有者が多くなる と推測できる。
ＮＹ市以外のＮＹ州では、人口密度が低い地域ほど
免疫保有者の割合が少ない。
少ない地域だと ５％ぐらいの交代保有率だった。
都会の方が、都市閉鎖（外出禁止）前 の人々の 濃厚接触の頻度が高く、
それが免疫保有率の高さにつながったのだろう。
ＮＹ市の免疫保有率が 21％なら、東京の免疫保有率は30％以上かもしれない。
中国に近い東京の方が、ＮＹよりもコロナ危機発生直後の中国からの渡航者が多く、
感染拡大の度合いも大きかったと考えられるからだ。
ＮＹの都市閉鎖は３月末からだが、東京の非常事態（準都市閉鎖）は４月上旬からで、
東京の方があとだ。
日本は、欧米や中国より ゆるい自粛にとどめて 経済を生かしつつ、
隠然と 集団免疫の形成を目指そうとしたが、
トランプから ダメだと言われて 経済を自滅させる非常事態宣言 をやらされ、
集団免疫の形成を 遅延させられている。
日本や英国は、集団免疫に近づこうとして 米国から妨害されて
都市閉鎖っぽい方向に 強制転換させられたが、
日英のしかばねを乗り越え、国際的な誹謗中傷を乗り越えて
集団免疫をやり続けているのが スウェーデンだ。
スウェーデンでは広範な抗体検査がまだ行われていないようだが、
政策決定にたずさわる医師によると、首都のストックホルムの状況は
集団免疫まで数週間のところまできている。
人口の 60%が免疫を持つと集団免疫だ と言われているので、
ストックホルムの免疫率は 40-50%ぐらいか。
東京より １段高い程度だ。
先進諸国や、中国ロシアなど新興諸国は 都市閉鎖をやっているが、
発展途上諸国の多くはゆるい都市閉鎖しかやっていないか、
何もやっていない。 カンボジアやベラルーシなどは、
権力者が「うちではコロナが発症していない」と豪語して無策を貫いている。
こういった国が、最も早く、ワイルドな形で集団免疫を獲得していく
と考えられる。
無策型のワイルドな集団免疫策は 死者が増えるので「悪いやり方」だ。
悪いやり方をした国々は 国際的に信用してもらえない。
そもそも世界的に 集団免疫の形成を確認する方法もないので、
これらの国々も 他の諸国との人的交流を絶たれたままだ。
ＷＨＯは、抗体検査の陽性者である既感染者が
免疫保有者であるとは限らないと言っている。
中国の研究によると、コロナの感染者のうち 5-10％は
体内に十分な量の抗体ができないまま治癒してしまうので
再感染のおそれがある。
しかし、この「治癒」の状態が、本当の治癒なのか、
それとも ＰＣＲ検査の確度の低さからくる偽陰性 だったのかわからない。
偽陰性だったなら、コロナの特性でなくＰＣＲ検査の特性の話になる。
相方を 不確定だと攻撃する人の根拠自体が 不確定だったりする。
体内にできた抗体が何か月・何年もつのかも不明だ。
これらは実際に抗体を持っている人に
定期的に検査し続けることによってしか判明しない。
コロナと抗体の特性が確定的にわかるまで、
集団免疫の形成を確定的に定義できない。
それには何年もかかる。
確定的にやろうとすると、集団免疫策はかなり難しいものになる。
欧米では、抗体検査によって免疫保有者と判明した人に
「免疫旅券」や「免疫バッジ」をわたし、
それらを持っている人から先に 職場復帰させることで、
都市閉鎖を解いていく 免疫旅券政策が、
集団免疫の具体策として提案されている。
だが、抗体がある人が絶対に再感染しないのか、
他人に感染をうつさないのか、といったあたりのことが不確定だ。
抗体保有者の 0.1％でも感染する／させるのなら、
それは感染を再拡大させるシステムになってしまう。
そのためＷＨＯは 免疫旅券のやり方に反対している。
このように集団免疫策は不完全だ。
集団免疫策は「人殺し」扱いされている。
とくに軍産リベラル系のマスコミは、コロナの危険性を
誇張して伝えると同時に、集団免疫策を異様に非難中傷してきた。
なぜ軍産がそのような傾向になるのかという理由は 改めて分析したい。
集団免疫策が不完全なのは事実だ。
しかし 同時にいえるのは、いま多くの諸国がやっている都市閉鎖や
外出自粛（準都市閉鎖）が、確定的に「良い」政策であるとも全く言えない
ことだ。 中国の例でわかるように、閉鎖や自粛は強硬にやるほど、
免疫保有者の増加を抑止し、短期的にはコロナに「勝利」しうるが、
この勝利は近視眼的で、逆にそれによって 都市や国家の閉鎖を
長く続けねばならなくなる。
経済破綻、財政破綻、金融破綻、生活困窮者の増加など、
閉鎖によるマイナス面の方が はるかに大きくなる。
閉鎖や自粛を長く続けた後、最終的に感染者が増えなくなる時、
それは集団免疫が形成された時でもある。
感染によって人々獲得した免疫が 短期間しか続かない場合、
再感染が増えて再閉鎖が必要になる。
だが、免疫切れは全員がいっぺんになるものでなく、
少しずつ切れていくだろうし、再感染しても 80-96%は 無発症か軽症だ。
このような世界的な感染状態が長引くほど、持病持ちや高齢者が減り、
残った人類の重篤な発症者が減る。
人類の平均寿命が短くなるだろうが、人類は新型ウイルスと共存していく。
これが最悪の場合の解決状態だ。
どっちにしても集団免疫の形成が解決になる。
集団免疫を政策として実行しなくても、何年後かのコロナが終息する状態は、
集団免疫の自然な形成になる。 そのうちにワクチンもできる。
都市や国家の閉鎖は ものすごく長引くだろう。
それなら、閉鎖をゆるくして 事態を集団免疫に近づけた方が得策だ。
高齢の家族と同居していない若者の 職場復帰を容認しようとした
英国の専門家集団の案は合理的だった。
だが、マスコミなどに ボロクソに言われて実現していない。
軍産マスコミは本来、米国の覇権を永続させたいはずなのだが、
コロナに関しては 米国の覇権を自滅させる方向のプロパガンダを
発しまくっている。 誰かが軍産マスコミを騙して 自滅方向に走らせている。
日本も、非常事態宣言の前は、隠然集団免疫策っぽくて
今から思うと良かったのだが、おそらくトランプ政権からの横やりが入り、
集団免疫に近づかせず 事態を長引かせる
今の強い自粛と経済停止の体制 に変わった。
トランプ政権は 隠れ多極主義で、コロナ危機を使って
米国の覇権や ドル・金融バブルの崩壊 を引き起こしたいので、
日銀がドル支援でなく、日本国内経済の支援に専念せざるをえなくなる
よう、日本に厳しい経済停止をやらせている のだと思われる。
私のこの推論が正しいなら、日本経済を停止させる状態はまだしばらく続く。
もし５月上旬に非常事態宣言が解除されても、
経済活動の再開は とても限定的になる。
コロナ関連の分析は なかなかすっきりしたものが書けない。
試行錯誤だ。軍産や隠れ多極主義と コロナ危機の関係まで踏み込んで
書きたいのだが、その前に 感染そのものをめぐる政策や歪曲の分析で
まだ手一杯だ。今回はもう一本、一昨日完成しかけたが
満足せずボツにした記事がある。新たに書いたものの方が良い
という感じもしないので、ボツにした前の記事
「集団免疫を遅らせる 今のコロナ対策」 も以下に掲載しておく。
http://tanakanews.com/200426virus.htm
(昨日 当ブログ既報)
再掲ですが、拙作二枚目、
「栄西禅師像 手前は 拾得じっとく」です、 水彩 32cm x 40cm 紙
支那 感染第二波 爆発中、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52052065.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年04月30日
◎メイカさんからの 続報
米国には ぜひ習近平を逮捕し 裁判にかけてほしいですね。
その後、習近平政権を解体するだけでなく 共産党も解体してほしいです。
そうなれば、中国共産党に完全に買収された 日本の媚中反日国会議員、
経済人、文化人などが 権力の座から引きずり下ろされますから。
日本の国民が 媚中の国会議員を引きずり下ろすのはかなり難しいことですが、
中国の習近平や共産党そのものが消えたなら、何もしなくても、
彼らは消えていきますから。
メイカさんによると：
・2017年ころから金正恩の長男（10歳）は
（習近平に誘われて）中国杭州市に留学している。
金正恩が亡くなったら 長男は父親の顔を見に行く。
しかし今は長男がどこにいるかまだ確認できていない。
北朝鮮の体制が変わったら 長男の命はどうなるか。
現在、中国は北朝鮮に関して全く報道しない。
中国は金正恩の長男を人質として中国に留学させている。
北朝鮮でクーデターが起きたら
長男は人質として利用されるだろう。
中国は、北朝鮮に自分たちの傀儡政権を作ることができる
と考えている。暗殺された金正雄の長男は
28歳になったが米国にいるらしい。
・米国の太平洋艦隊と大西洋艦隊が
アジア太平洋に向かっている。
ロシア軍も北朝鮮の国境線に向かっており、
北朝鮮との国境線で待機している人民解放軍
（30万人以上）は北朝鮮でクーデターが起きたら
すぐに北朝鮮に入る。ロシア、米国はどう動く？
人民解放軍の11の旅団は 河南省の軍事基地で
指示待ち状態。50時間以内に 北朝鮮に入れる。
・習近平は突然 4月20日～23日に故郷の山西省に行った。
習近平は山西省の大きな山の中に建造された
兵器の保管庫（核ミサイルなどの兵器が保管されている）
を視察に行った。戦争の準備をしている可能性がある。
・米国の連邦議会は、習近平を逮捕し全世界が見ている前で
習近平の裁判をするための法律を成立させる。
欧米諸国は 武漢肺炎の被害者が非常に多い。
米政府は習近平を絶対に許さない。
・東北の黒竜江省、吉林省、遼寧省では
武漢肺炎が感染爆発中。
特に瀋陽では集団感染が起きている。
感染者はみな隔離された。瀋陽から北朝鮮へ行く列車は
5月20日まで停止。国内向けの列車も全て停止。
朝鮮、大連、ハルピンから北京へ行く列車は全て停止。
山西省の医学大学の病院、人民病院で
武漢肺炎の感染がまん延している。
院内感染が拡大している。
感染爆発の第二波が起きている。
黒竜江省は人民軍によって全域封鎖された。
・武漢市では感染者はゼロと発表されてきたが、
検査で陽性となった人が毎日十数人いる。
しかし現地政府も医師も一切感染者を記録をしない。
武漢市の報告書によると、一旦封鎖は解除されたが、
感染者が発生したため 再び道路が封鎖された。
・武漢肺炎で最もひどいエリアは 東北三省。
☆https://www.youtube.com/watch?v=qSI84r2h7Tw
中国に金正恩の長男が留学中 ーー その運命は /
習近平が核ミサイル基地を視察 /
米議会で中国断罪の法律？ /
東北三省で 感染拡大中
再掲ですが、拙作三枚目、
「明庵栄西像」です。 水彩 32cm x 40cm 紙
白蟻官僚、国賊の群れ 、
◆http://my.shadowcity.jp/2020/04/post-18363.html#more
ネットゲリラ (2020年4月30日0)
◎こいつらに 日本人は 殺される
アビガンアビガンと毎日 アベシンゾーからマスコミに至るまで
大騒ぎしているんだが、厚労官僚の抵抗で いつまで経っても認可されない。
されても、先に外資の薬を使って 効かなかった場合
という条件付きで、使い物にならない。
それもこれも、厚労官僚が 中外製薬に天下りするために
やっている事でね。
☆https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200430-00624600-shincho-soci
デイリ－新潮 4/30(木)
◎「コロナに アビガンが 劇的に効いた」
患者の声にも 厚労省が使わせない
厚生労働省 医務技監の 鈴木康裕が、
タミフル、レムデシビルの ギリアド・サイエンシズ（米）
と 日本の発売元、中外製薬に 天下りするために
アビガン排斥を図っている。
富士フイルムは厚労省の天下りは入れてないからねｗ
厚生労働省 医務技監の鈴木康裕の天下りのために、
多くの日本人が、日本の会社が作った 安くて良い薬を使えず、
殺される。 政治家は馬鹿なので、上手に言いくるめられて、
はした金掴まされてオシマイ。こいつらに 日本人は殺される。
------------------------------
丸山ワクチンを
大手製薬会社と組んで潰した
厚労省だからな
推して知るべしだろ
------------------------------
また こいつか
PCR検査 絞ってるのも こいつだろ
------------------------------
アメ公が 自国の製薬会社を儲けさせるために
アビガンを除去
死ね アメリカ
------------------------------
そりゃあ、アビガン(ファビピラビル)を開発した
富山大の白木公康教授は、大阪大学卒。
大事な事は、東京大学医学部の 成果では無い点だ。
つまり、新型コロナウィルスに有効な治療薬開発と言う
全世界の耳目が集まる業績が、名門・赤門倶楽部の成果
では無いのは由々しき問題なんだ。
------------------------------
レムデシビルとアビガンは
抗がん剤と丸山ワクチンの関係 と同じ
レムデシビルは 腎機能障害を引き起こす
ゴミ薬 絶対拒否 したがいい
------------------------------
効かない薬で 効かない加療で 死ぬほど儲ける
これが 日本にしかない 日本型の医療
医者はここを口にしたら 殺されます
------------------------------
必要ないのに 血圧を下げたり
失明させたり、透析ゾンビ化 させたり
何でもありだよ この国
------------------------------
「アビガン」を希望する国に
無償供与へ まず20カ国
https://news.tv-asahi.co.jp/news_politics/
articles/000181165.html
おっと、日本人には 使わせねえよ
外国人様だけだ
------------------------------
日本では外資に邪魔されてるあいだに アビガンは特許が切れてしまい、
中国がゾロを大量に作って 外国に売っている。
↑
☆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1106.html
東海アマブログ 2020年04月29日 (水)
◎新型コロナウイルス肺炎の 新知見
より抜粋、
なお、もう一つの特効薬であるアビガンも、発症初期に投与すれば
ウイルス増殖を抑止する効果が 非常に高いといわれるが、
妊娠初期に服用すると胎児に催奇形性のあるサリドマイドに似た問題が
報告されている。また、痛風に使われるコルヒチンにも同様の作用がある。
もう一つのレムデシビルは、国連が漏らしたデータでは、
致死率が高まる と報告された。
https://www.afpbb.com/articles/-/3280121
国連職員が治験失敗を漏らした（意図的に？）にもかかわらず、
日本政府は、特効薬といえるオルベスコやアビガンを承認せず、
レムデシビルを最初に承認してしまった。
この背景は、レムデシビルの製造特許企業が、タミフルと同じギリアド社で、
米国政府が何らかの圧力をかけた疑いがある。
日本は米国のいいなり飼犬国家なのだ。
ギリアド社のCEOは、米国防長官などが 歴任している。
上の記事では、新型コロナウイルス肺炎の場合、
重症化のキーワードは「肥満」であると示唆している。
手っ取り早くいえば 「デブが死ぬ」のだ。
子供の重症化率が低いのも、デブが少ないことによるようだ。
女性も同じだ。
ご参照あれ！
、
「武漢肺炎・集団免疫 には 国産・緑茶を」 です。
油彩F10号
☆https://indeep.jp/epigallocatechin-gallate-egcg-
ingreen-tea-could-win-novel-corovairus/
In Deep 2020年4月3日
◎緑茶と 海藻の 威力を パンデミック下 に想う
ご参照あれ！
☆曇り。
まーた 格好つけの バカ知事＝鈴木直道が、
何様なんだよ、 たかが知事如きに 何がわかるｗ
◆https://news.infoseek.co.jp/article/kyodo_kd-newspack-2020043001002246/
共同通信 / 2020年4月30日
◎道知事 「都市封鎖相当 の自粛を」 札幌市民に要請
北海道の鈴木直道知事は30日、臨時の記者会見を開き、
札幌市で新型コロナウイルスの新規感染が高水準で推移している
ことを受け「わが国で 都市封鎖はできないが、大型連休中は
それに相当する行動自粛 を札幌市民に求めたい」
と強く訴えた。 札幌市では27日から4日連続で25人以上の感染が続き、
30日には過去最多の27人となった。
記者会見は札幌市の秋元克広市長と共同で開催。
道市長会長らと連名で緊急メッセージを公表し、
連休中は札幌市民は「とにかく家にいる」ことを求めたほか、
道民には 札幌に行かないよう注意喚起した。
いい記事ですな、 スウェーデンを 見習うべきだ。
◆https://tanakanews.com/200428corona.htm
田中 宇(さかい) 2020年4月28日
◎都市閉鎖 vs 集団免疫
新型コロナウイルスの発祥地である 中国の武漢で、
コロナで入院していた すべての患者が退院したと報じられた。
中国は、武漢を含む全国で 感染者が減り続けている。
経済の再開も 進んでいる。
浙江省の衣料品などの工場では、コロナ危機前（春節前）の６割
ぐらいしか従業員が戻ってきていないが、それでも工場をフル回転して
春物の製品を作り、日本などに輸出している。
中国では国内旅行も 解禁され始めた。
中国は、コロナ問題を解決した、コロナに勝利したかのようだ。
新型ウイルスは 武漢のウイルス研究所から 漏洩した疑いが強いのは確かだ。
だが、もうコロナは 中国に関係なく、欧米や日本など
他国の問題になっている感じだ。
しかし、ここで疑問が湧く。
中国は、コロナに対する集団免疫 を獲得したのか？？。
獲得していない場合、それでも 中国はコロナ危機を解決した
と言えるのか？？。
実のところ、中国は 集団免疫に至っていない。
武漢の病院が最近、院内の病院関係者と通院者、退院者らを対象に
抗体検査を実施したところ、過去にコロナに感染しことがある
（コロナの免疫を持っている）人は 約３％しかいなかった。
これが武漢全体の状況を象徴しているのなら、
武漢は集団免疫に ほど遠い。
武漢は中国で最初にコロナに感染した地域なので、
武漢がこんな感じなら、中国の他の地域も、免疫保持者は ３％かそれ以下
であり、中国全体が集団免疫に ほど遠い。
中国は１月末以降、全国的に 強烈な都市閉鎖 を２か月以上にわたって行い、
感染拡大を全力で止めた。
その結果、感染拡大が止められ、新たな感染者が少なくなった。
しかし、都市閉鎖が 強烈だったため、無発症の感染者が増加して
集団免疫が形成されていく過程が 進まず、
免疫保有者が少ない状態のままだ。
免疫保有者が少ないところに 外から新たな感染者が入ってくると、
再び感染が広がってしまう。
免疫保有者が 60%以上ぐらいになると、感染者が外から入ってきても
感染が広がりにくい集団免疫の状態 になる。
中国は、国内の感染が落ち着いて 国内の人の移動や交流が再開できても、
国外からの人の流入と、中国人の海外渡航を、今後もずっと大きく制限し
続けねばならない。 中国は、他の世界の国々が
すべて集団免疫を獲得するまで、
外の世界と人的な交流ができず、国を閉ざし続けることが 必要になる。
世界が集団免疫を獲得するまで、どのくらいかかるのか。
コロナ危機が中国で発祥したのは 昨年末で、すでにそれから120日ぐらい経った。
今後その２倍の 240日たって 今年末になれば、
世界的に集団免疫が獲得できるのか？？。
その場合でも、年内は国際的な人的交流ができなくなる。
日本に中国人旅行者が来ないままだし、世界の航空会社の多くが
潰れるか 国有化される。
４月27日にはニュージーランドでの新規感染者が１人になり、
ＮＺ政府はコロナ問題を解決したと勝利宣言した。
ＮＺは３月下旬日から続けてきた都市閉鎖を解除した。
ＮＺは集団免疫を獲得したのか？？。 全く違う。
ＮＺでは 抗体検査が行われていない。
ＮＺ政府は「抗体検査は あてにならない」と言って、
検査キットの輸入すら 禁止しようとしている
（実際には、中国製で 誤判断する検査キットがあり
問題になったが、それら以外の抗体検査キットは 95%以上の確度だ）。
ＮＺの隣の豪州には、集団免疫など神話だ と断言する「専門家」すらいる。
ＮＺの上層部は 集団免疫の概念自体 を嫌っている。
これまでの経緯から見て、ＮＺの免疫保有率も 3-5%ぐらいで
集団免疫にほど遠いだろう。となると、ＮＺも中国同様、今後もずっと
外国との人的交流を大幅に制限し続ける 必要がある。
中国とＮＺは、コロナに勝利した「戦勝国」どうしだが、
両国間の人的交流は再開できるのか？？。 難しいだろう。
相互に、相手国のコロナ感染の状況を 完全に信頼できる状態ではなさそう
なので、交流を再開できない。
北欧のスウェーデン政府筋は、まもなく集団免疫を獲得できると言っている。
スウェーデンが集団免疫を獲得したら、
中国やＮＺは スェーデンからの渡航を認めるか？？。 無理だろう。
信用できないからだ。
集団免疫の形成を 高い確度で確定する方法 もまだない。
世界的にコロナ危機が完全に終息したと信じられるまで、
中国もＮＺも世界との人的交流を再開できない。
コロナ危機の世界的な完全な解決・・・ それはいつか？？。
今年末ではない。 来年末か？？。 わからない。
ワクチン完成時か？？。 それなら2025-30年ぐらいになる。
ワクチンも完璧かどうか不明だ。
新型ウイルスの特性自体が不確定なので、何も確定できず、信用できない。
途方もない長期間、国際的な人的交流や 国際化が停止され続ける。
世界中の旅客機を作るボーイング社は、経営の立て直しに何年もかかる
と発表した。 当然だ。 立て直せるかどうかも不明だ。
国際化・グローバリゼーションの状態は 完全に終わる。
金融バブル漬けだった米国が 金融破綻し、米国の覇権体制が崩壊する。
免疫保有者が ３％しかいない武漢と対照的に、
米国のニューヨーク市は免疫保有者が 21%いる。
ＮＹ州が最近、広範な抗体検査を実施した。
武漢は1月末から都市閉鎖に入ったが、ＮＹは都市閉鎖が３月末からだ。
武漢で最初のコロナ発症者が出た昨年末以来、
武漢など中国からＮＹに渡航した人から ＮＹ市内に感染者が広がり、
都市閉鎖を開始する前に かなりの感染者（多くは無発症）がいた
ことになる。
都市閉鎖に入るのが遅いほど、免疫保有者が多くなる と推測できる。
ＮＹ市以外のＮＹ州では、人口密度が低い地域ほど
免疫保有者の割合が少ない。
少ない地域だと ５％ぐらいの交代保有率だった。
都会の方が、都市閉鎖（外出禁止）前 の人々の 濃厚接触の頻度が高く、
それが免疫保有率の高さにつながったのだろう。
ＮＹ市の免疫保有率が 21％なら、東京の免疫保有率は30％以上かもしれない。
中国に近い東京の方が、ＮＹよりもコロナ危機発生直後の中国からの渡航者が多く、
感染拡大の度合いも大きかったと考えられるからだ。
ＮＹの都市閉鎖は３月末からだが、東京の非常事態（準都市閉鎖）は４月上旬からで、
東京の方があとだ。
日本は、欧米や中国より ゆるい自粛にとどめて 経済を生かしつつ、
隠然と 集団免疫の形成を目指そうとしたが、
トランプから ダメだと言われて 経済を自滅させる非常事態宣言 をやらされ、
集団免疫の形成を 遅延させられている。
日本や英国は、集団免疫に近づこうとして 米国から妨害されて
都市閉鎖っぽい方向に 強制転換させられたが、
日英のしかばねを乗り越え、国際的な誹謗中傷を乗り越えて
集団免疫をやり続けているのが スウェーデンだ。
スウェーデンでは広範な抗体検査がまだ行われていないようだが、
政策決定にたずさわる医師によると、首都のストックホルムの状況は
集団免疫まで数週間のところまできている。
人口の 60%が免疫を持つと集団免疫だ と言われているので、
ストックホルムの免疫率は 40-50%ぐらいか。
東京より １段高い程度だ。
先進諸国や、中国ロシアなど新興諸国は 都市閉鎖をやっているが、
発展途上諸国の多くはゆるい都市閉鎖しかやっていないか、
何もやっていない。 カンボジアやベラルーシなどは、
権力者が「うちではコロナが発症していない」と豪語して無策を貫いている。
こういった国が、最も早く、ワイルドな形で集団免疫を獲得していく
と考えられる。
無策型のワイルドな集団免疫策は 死者が増えるので「悪いやり方」だ。
悪いやり方をした国々は 国際的に信用してもらえない。
そもそも世界的に 集団免疫の形成を確認する方法もないので、
これらの国々も 他の諸国との人的交流を絶たれたままだ。
ＷＨＯは、抗体検査の陽性者である既感染者が
免疫保有者であるとは限らないと言っている。
中国の研究によると、コロナの感染者のうち 5-10％は
体内に十分な量の抗体ができないまま治癒してしまうので
再感染のおそれがある。
しかし、この「治癒」の状態が、本当の治癒なのか、
それとも ＰＣＲ検査の確度の低さからくる偽陰性 だったのかわからない。
偽陰性だったなら、コロナの特性でなくＰＣＲ検査の特性の話になる。
相方を 不確定だと攻撃する人の根拠自体が 不確定だったりする。
体内にできた抗体が何か月・何年もつのかも不明だ。
これらは実際に抗体を持っている人に
定期的に検査し続けることによってしか判明しない。
コロナと抗体の特性が確定的にわかるまで、
集団免疫の形成を確定的に定義できない。
それには何年もかかる。
確定的にやろうとすると、集団免疫策はかなり難しいものになる。
欧米では、抗体検査によって免疫保有者と判明した人に
「免疫旅券」や「免疫バッジ」をわたし、
それらを持っている人から先に 職場復帰させることで、
都市閉鎖を解いていく 免疫旅券政策が、
集団免疫の具体策として提案されている。
だが、抗体がある人が絶対に再感染しないのか、
他人に感染をうつさないのか、といったあたりのことが不確定だ。
抗体保有者の 0.1％でも感染する／させるのなら、
それは感染を再拡大させるシステムになってしまう。
そのためＷＨＯは 免疫旅券のやり方に反対している。
このように集団免疫策は不完全だ。
集団免疫策は「人殺し」扱いされている。
とくに軍産リベラル系のマスコミは、コロナの危険性を
誇張して伝えると同時に、集団免疫策を異様に非難中傷してきた。
なぜ軍産がそのような傾向になるのかという理由は 改めて分析したい。
集団免疫策が不完全なのは事実だ。
しかし 同時にいえるのは、いま多くの諸国がやっている都市閉鎖や
外出自粛（準都市閉鎖）が、確定的に「良い」政策であるとも全く言えない
ことだ。 中国の例でわかるように、閉鎖や自粛は強硬にやるほど、
免疫保有者の増加を抑止し、短期的にはコロナに「勝利」しうるが、
この勝利は近視眼的で、逆にそれによって 都市や国家の閉鎖を
長く続けねばならなくなる。
経済破綻、財政破綻、金融破綻、生活困窮者の増加など、
閉鎖によるマイナス面の方が はるかに大きくなる。
閉鎖や自粛を長く続けた後、最終的に感染者が増えなくなる時、
それは集団免疫が形成された時でもある。
感染によって人々獲得した免疫が 短期間しか続かない場合、
再感染が増えて再閉鎖が必要になる。
だが、免疫切れは全員がいっぺんになるものでなく、
少しずつ切れていくだろうし、再感染しても 80-96%は 無発症か軽症だ。
このような世界的な感染状態が長引くほど、持病持ちや高齢者が減り、
残った人類の重篤な発症者が減る。
人類の平均寿命が短くなるだろうが、人類は新型ウイルスと共存していく。
これが最悪の場合の解決状態だ。
どっちにしても集団免疫の形成が解決になる。
集団免疫を政策として実行しなくても、何年後かのコロナが終息する状態は、
集団免疫の自然な形成になる。 そのうちにワクチンもできる。
都市や国家の閉鎖は ものすごく長引くだろう。
それなら、閉鎖をゆるくして 事態を集団免疫に近づけた方が得策だ。
高齢の家族と同居していない若者の 職場復帰を容認しようとした
英国の専門家集団の案は合理的だった。
だが、マスコミなどに ボロクソに言われて実現していない。
軍産マスコミは本来、米国の覇権を永続させたいはずなのだが、
コロナに関しては 米国の覇権を自滅させる方向のプロパガンダを
発しまくっている。 誰かが軍産マスコミを騙して 自滅方向に走らせている。
日本も、非常事態宣言の前は、隠然集団免疫策っぽくて
今から思うと良かったのだが、おそらくトランプ政権からの横やりが入り、
集団免疫に近づかせず 事態を長引かせる
今の強い自粛と経済停止の体制 に変わった。
トランプ政権は 隠れ多極主義で、コロナ危機を使って
米国の覇権や ドル・金融バブルの崩壊 を引き起こしたいので、
日銀がドル支援でなく、日本国内経済の支援に専念せざるをえなくなる
よう、日本に厳しい経済停止をやらせている のだと思われる。
私のこの推論が正しいなら、日本経済を停止させる状態はまだしばらく続く。
もし５月上旬に非常事態宣言が解除されても、
経済活動の再開は とても限定的になる。
コロナ関連の分析は なかなかすっきりしたものが書けない。
試行錯誤だ。軍産や隠れ多極主義と コロナ危機の関係まで踏み込んで
書きたいのだが、その前に 感染そのものをめぐる政策や歪曲の分析で
まだ手一杯だ。今回はもう一本、一昨日完成しかけたが
満足せずボツにした記事がある。新たに書いたものの方が良い
という感じもしないので、ボツにした前の記事
「集団免疫を遅らせる 今のコロナ対策」 も以下に掲載しておく。
http://tanakanews.com/200426virus.htm
(昨日 当ブログ既報)
再掲ですが、拙作二枚目、
「栄西禅師像 手前は 拾得じっとく」です、 水彩 32cm x 40cm 紙
支那 感染第二波 爆発中、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52052065.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年04月30日
◎メイカさんからの 続報
米国には ぜひ習近平を逮捕し 裁判にかけてほしいですね。
その後、習近平政権を解体するだけでなく 共産党も解体してほしいです。
そうなれば、中国共産党に完全に買収された 日本の媚中反日国会議員、
経済人、文化人などが 権力の座から引きずり下ろされますから。
日本の国民が 媚中の国会議員を引きずり下ろすのはかなり難しいことですが、
中国の習近平や共産党そのものが消えたなら、何もしなくても、
彼らは消えていきますから。
メイカさんによると：
・2017年ころから金正恩の長男（10歳）は
（習近平に誘われて）中国杭州市に留学している。
金正恩が亡くなったら 長男は父親の顔を見に行く。
しかし今は長男がどこにいるかまだ確認できていない。
北朝鮮の体制が変わったら 長男の命はどうなるか。
現在、中国は北朝鮮に関して全く報道しない。
中国は金正恩の長男を人質として中国に留学させている。
北朝鮮でクーデターが起きたら
長男は人質として利用されるだろう。
中国は、北朝鮮に自分たちの傀儡政権を作ることができる
と考えている。暗殺された金正雄の長男は
28歳になったが米国にいるらしい。
・米国の太平洋艦隊と大西洋艦隊が
アジア太平洋に向かっている。
ロシア軍も北朝鮮の国境線に向かっており、
北朝鮮との国境線で待機している人民解放軍
（30万人以上）は北朝鮮でクーデターが起きたら
すぐに北朝鮮に入る。ロシア、米国はどう動く？
人民解放軍の11の旅団は 河南省の軍事基地で
指示待ち状態。50時間以内に 北朝鮮に入れる。
・習近平は突然 4月20日～23日に故郷の山西省に行った。
習近平は山西省の大きな山の中に建造された
兵器の保管庫（核ミサイルなどの兵器が保管されている）
を視察に行った。戦争の準備をしている可能性がある。
・米国の連邦議会は、習近平を逮捕し全世界が見ている前で
習近平の裁判をするための法律を成立させる。
欧米諸国は 武漢肺炎の被害者が非常に多い。
米政府は習近平を絶対に許さない。
・東北の黒竜江省、吉林省、遼寧省では
武漢肺炎が感染爆発中。
特に瀋陽では集団感染が起きている。
感染者はみな隔離された。瀋陽から北朝鮮へ行く列車は
5月20日まで停止。国内向けの列車も全て停止。
朝鮮、大連、ハルピンから北京へ行く列車は全て停止。
山西省の医学大学の病院、人民病院で
武漢肺炎の感染がまん延している。
院内感染が拡大している。
感染爆発の第二波が起きている。
黒竜江省は人民軍によって全域封鎖された。
・武漢市では感染者はゼロと発表されてきたが、
検査で陽性となった人が毎日十数人いる。
しかし現地政府も医師も一切感染者を記録をしない。
武漢市の報告書によると、一旦封鎖は解除されたが、
感染者が発生したため 再び道路が封鎖された。
・武漢肺炎で最もひどいエリアは 東北三省。
☆https://www.youtube.com/watch?v=qSI84r2h7Tw
中国に金正恩の長男が留学中 ーー その運命は /
習近平が核ミサイル基地を視察 /
米議会で中国断罪の法律？ /
東北三省で 感染拡大中
再掲ですが、拙作三枚目、
「明庵栄西像」です。 水彩 32cm x 40cm 紙
白蟻官僚、国賊の群れ 、
◆http://my.shadowcity.jp/2020/04/post-18363.html#more
ネットゲリラ (2020年4月30日0)
◎こいつらに 日本人は 殺される
アビガンアビガンと毎日 アベシンゾーからマスコミに至るまで
大騒ぎしているんだが、厚労官僚の抵抗で いつまで経っても認可されない。
されても、先に外資の薬を使って 効かなかった場合
という条件付きで、使い物にならない。
それもこれも、厚労官僚が 中外製薬に天下りするために
やっている事でね。
☆https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200430-00624600-shincho-soci
デイリ－新潮 4/30(木)
◎「コロナに アビガンが 劇的に効いた」
患者の声にも 厚労省が使わせない
厚生労働省 医務技監の 鈴木康裕が、
タミフル、レムデシビルの ギリアド・サイエンシズ（米）
と 日本の発売元、中外製薬に 天下りするために
アビガン排斥を図っている。
富士フイルムは厚労省の天下りは入れてないからねｗ
厚生労働省 医務技監の鈴木康裕の天下りのために、
多くの日本人が、日本の会社が作った 安くて良い薬を使えず、
殺される。 政治家は馬鹿なので、上手に言いくるめられて、
はした金掴まされてオシマイ。こいつらに 日本人は殺される。
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丸山ワクチンを
大手製薬会社と組んで潰した
厚労省だからな
推して知るべしだろ
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また こいつか
PCR検査 絞ってるのも こいつだろ
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アメ公が 自国の製薬会社を儲けさせるために
アビガンを除去
死ね アメリカ
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そりゃあ、アビガン(ファビピラビル)を開発した
富山大の白木公康教授は、大阪大学卒。
大事な事は、東京大学医学部の 成果では無い点だ。
つまり、新型コロナウィルスに有効な治療薬開発と言う
全世界の耳目が集まる業績が、名門・赤門倶楽部の成果
では無いのは由々しき問題なんだ。
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レムデシビルとアビガンは
抗がん剤と丸山ワクチンの関係 と同じ
レムデシビルは 腎機能障害を引き起こす
ゴミ薬 絶対拒否 したがいい
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効かない薬で 効かない加療で 死ぬほど儲ける
これが 日本にしかない 日本型の医療
医者はここを口にしたら 殺されます
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必要ないのに 血圧を下げたり
失明させたり、透析ゾンビ化 させたり
何でもありだよ この国
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「アビガン」を希望する国に
無償供与へ まず20カ国
https://news.tv-asahi.co.jp/news_politics/
articles/000181165.html
おっと、日本人には 使わせねえよ
外国人様だけだ
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日本では外資に邪魔されてるあいだに アビガンは特許が切れてしまい、
中国がゾロを大量に作って 外国に売っている。
↑
☆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1106.html
東海アマブログ 2020年04月29日 (水)
◎新型コロナウイルス肺炎の 新知見
より抜粋、
なお、もう一つの特効薬であるアビガンも、発症初期に投与すれば
ウイルス増殖を抑止する効果が 非常に高いといわれるが、
妊娠初期に服用すると胎児に催奇形性のあるサリドマイドに似た問題が
報告されている。また、痛風に使われるコルヒチンにも同様の作用がある。
もう一つのレムデシビルは、国連が漏らしたデータでは、
致死率が高まる と報告された。
https://www.afpbb.com/articles/-/3280121
国連職員が治験失敗を漏らした（意図的に？）にもかかわらず、
日本政府は、特効薬といえるオルベスコやアビガンを承認せず、
レムデシビルを最初に承認してしまった。
この背景は、レムデシビルの製造特許企業が、タミフルと同じギリアド社で、
米国政府が何らかの圧力をかけた疑いがある。
日本は米国のいいなり飼犬国家なのだ。
ギリアド社のCEOは、米国防長官などが 歴任している。
上の記事では、新型コロナウイルス肺炎の場合、
重症化のキーワードは「肥満」であると示唆している。
手っ取り早くいえば 「デブが死ぬ」のだ。
子供の重症化率が低いのも、デブが少ないことによるようだ。
女性も同じだ。
ご参照あれ！
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