ギャラリー酔いどれ

売れない絵描きの世迷い言&作品紹介

異形な皐月Ⅲ

2020-05-03 11:15:35 | Weblog
 画は 拙作にて

  「China コロナ 集団免疫には 国産緑茶」です。

 水彩 32cm x 40cm  紙


☆曇り、気温高め。

旭日大綬章w ビル・ゲイツ 偽ユダヤ、 

◆https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202004290000/
櫻井ジャーナル  2020.04.29
世界を収容所化し、経済活動を麻痺させる政策は
 ビル・ゲーツの財団から 出ている



入学や新学期の始まりを 9月にするという話 が持ち上がっている。

これは言うまでもなく COVID-19(新型コロナウイルス)の感染拡大を防ぐため

という理由で 安倍晋三首相が 3月2日から 春休みまで

全国の小中高と特別支援学校に 臨時休校を要請したことに起因する。

インフルエンザのような 感染症が流行した場合、

学級閉鎖や学校閉鎖といった対策 がとられてきたが、

今回は感染者のいない学校も 全て含めての 一斉休校。

合理的な判断ではないと考え、この決定を批判する人は 少なくなかった。


しかし、入学や新学期の始まりを 9月に変更するということが

一斉休校を決めた真の理由だ とするなら理解できる。

COVID-19を利用して 入学の時期を アメリカなどと同じ

9月にしようと考えた人物が 安倍政権の内部、あるいは

首相の周辺にいた としても不思議ではない。

こうした学校のシステム変更だけでなく、全世界で社会システムが

変えられようとしている。

世界規模で 人びとの基本的な人権は

大幅に制限され、一部の国ではロックダウン、

つまり人びとを 監禁状態にする政策 がとられている。

このロックダウンを正当化するため、そうしなければ

COVID-19の感染拡大で 多数の死者、例えば アメリカでは220万人が

死ぬ という推測が存在する。

ジャーナリストの ​F・ウィリアム・イングダール​によると、

そうした推測の発信源は イギリスのMRC GIDA

(医学研究委員会 グローバル感染症分析センター)と

アメリカのシアトルにある ワシントン大学のIHME(健康指標 評価研究所)。

MRC GIDAは 2008年に ニール・ファーガソンらによって設立された団体で、

WHOと緊密な関係にある。

スポンサーは ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団。

イギリスをロックダウンに導いたのは、COVID-19のために

イギリスで 50万人が死亡するという IHMEの予測。

アメリカでは 220万人が死ぬ としていた。

政府が ロックダウンを決めた数日後、

この研究所は 予測値を大きく下げている。

IHMEは2007年に ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団の

1億0500万ドルで設立された​。
https://www.washington.edu/news/2017/01/25/
bill-melinda-gates-foundation-boosts-vital-work-of-the-uws-institute-
for-health-metrics-and-evaluation/

創設メンバーの中には WHOで現在、事務局長を務めている

テドロス・アダノム も含まれている。

2017年には 財団からさらに 2億7900万ドルが寄付されている。

ビル・ゲーツのマイクロソフトからも1億ドル程度が渡っているともいう。

アメリカ政府の感染症に関する政策決定で

中心的な役割を果たしている機関は

NIAID(国立アレルギー感染症研究所)。

その所長である アンソニー・ファウチ所長の影響力は大きい。

NIAIDもビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団と関係が深く、

財団から研究所へ2019年10月に1億ドルが提供されている。

ファウチは2月28日に COVID-19の致死率は 1%未満かもしれないと

​ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスン​で書いているのだが、

​3月11日にはアメリカ下院の管理改革委員会で COVID-19の致死性は

季節性インフルエンザの 10倍だと発言​した。
https://www.reuters.com/video/watch/idOVC4M5M1R

WHOが パンデミックを宣言したのはその11日だ。

ドナルド・トランプ大統領は 13日に国家緊急事態を宣言、

人びとは「監禁」状態 になる。

COVID-19の患者が発見される前の 昨年10月18日、

ニューヨークでコロナウイルスのパンデミックを想定した

シミュレーションが実施されたことは本ブログでも紹介した。

ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、WEF(世界経済フォーラム)、

ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団が主催した​イベント201​である。

その​シナリオ​によると、ブラジルの農場で感染は始まり、

1週間で倍増するというペースで患者は増え、

ポルトガル、アメリカ、中国など多くの国へ感染は拡大していく。

当初、コントロールできるように見えても拡大は続き、

再流行もあってコントロール不能になる。

シナリオが終わるのは18カ月後、6500万人が死亡してからだ。

このシナリオは中国を含む東アジアの国々で破綻している。


人びとを COVID-19で脅し、

世界を収容所化し、経済活動を麻痺させる 政策は

ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団から出ている と言える。


中国を攻撃する情報の発信源もここだ。

勿論、表に出ているこの財団は真の司令部ではないだろうが、

重要な役割を演じていることは間違いない。



◆https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005030000/
櫻井ジャーナル  2020.05.03
安倍晋三は 単なる 操り人形にすぎな


安倍晋三を独裁者であるかのように 言う人がいるが、

強力な私的権力に操られている だけのこと。

そうした権力の戦略に 逆らうことは許されない。

鳩山由紀夫は 無様に総理大臣の座から引きずり下ろされたが、

これは総理大臣の実態を示したものだと言えるだろう。

選挙で勝つだけでは システムを変えることができないことを示している。

アメリカでは選挙で選ばれる大統領が 国のトップだと考えられているようだが、

その大統領の任期は 2回までに限られ、

その周辺には さまざまな権力集団の代理人が 配置されている。

大統領の力は 制限されているのだ。

許された以上の力を行使しようとした場合、

ジョン・F・ケネディのような運命が待つと考える人もいる。

日本の総理大臣が アメリカの大統領より力があるとは考えられない。


日本の近代は明治維新から始まると言えるだろうが、

その際、徳川体制を倒す上で 重要な役割を果たしたのは

ジャーディン・マセソンのような アヘン戦争で儲けたイギリスの会社。

麻薬が 主要商品のひとつだ。 金融も イギリスに握られた。

歴史小説に登場するトーマス・グラバーは ジャーディン・マセソンの

エージェント。 グラバーは長崎を拠点にしたが、

この会社は 横浜にも代理人を送り込んでいる。

ウィリアム・ケズウィックだ。

この人物の母方の祖母は 同社を創設者のひとりである

ウィリアム・ジャーディンの姉。 つまりグラバーより大物だった。

明治政府は 1871年7月に廃藩置県を実施するが、

その翌年に 琉球国を潰している。

最初から琉球を日本領にしたかったなら琉球藩を設置してから

廃藩置県だろうが、順番は逆。

廃藩置県の後、琉球が日本領であるように見える体裁を

整える必要に迫られたのだろう。

その理由として考えられるのは、台湾へ派兵する 口実作り。

1871年10月に宮古島の漁民が台湾に漂着、その一部が殺された

として日本政府は清に抗議して

被害者に対する賠償や謝罪を要求、74年に軍隊を台湾に送り込んでいる。

以前にも書いたことだが、琉球国が潰された1872年に

厦門のアメリカ領事だった チャールズ・リ・ジェンダー が訪日、

外務卿だった副島種臣に 台湾への派兵を勧めたという。

台湾へ派兵した翌年、今度は李氏朝鮮の首都を守る要衝、江華島へ

明治政府は軍艦を派遣して挑発、

「日朝 修好条規」を結ばせて 清国の宗主権を否定させることに成功した。

リ・ジェンダーは外務省の顧問を辞めた後も日本に滞在、

大隈重信に助言するなどしていたようだ。

離日したのは 1890年。

1894年には日清戦争が勃発、1902年に日本はイギリスと同盟協約を締結、

1904年に 仁川沖と旅順港を 奇襲攻撃して日露戦争が始まる。

日本に戦費を用立てたのは ロスチャイルド系の クーン・ローブ を経営

していた ジェイコブ・シッフ だ。

日本に対して 約2億ドルを融資、その際に日銀副総裁だった高橋是清は

シッフと親しくなっている。

1923年に起こった関東大震災で 多額の資金が必要になった日本はJ

Pモルガンに調達を頼り、その大きな影響を受けることになった。

歴史的に JPモルガンは ロスチャイルドの アメリカにおける仕事の拠点として

設立されているので、基本的な支配構造に変化はないと言える。


そのJPモルガンが1932年にアメリカ大使として

日本へ送り込んできたジョセフ・グルー のいとこが

JPモルガンの総帥、ジョン・ピアポント・モルガン・ジュニア。

グルーは日本の皇室にも 太いネットワークを持っていた。

1933年にアメリカではウォール街と対立していた

ニューディール派の政権が誕生、

その直後から34年にかけてJPモルガンを中心にする勢力が

クーデターの準備を進めたが、この計画はスメドリー・バトラー海兵隊少将

によって阻止された。

その時にバトラーからの情報に基づいてジャーナリストの

ポール・コムリー・フレンチが クーデター派を取材、

ニューディール派を排除して ファシズム体制を樹立する

という話を聞いたという。


グルーは第2次世界大戦後、日本の行方を定めた ジャパンロビーで

中心的な役割を果たすが、その背景には ウォール街の大物がいた。

つまり日本の支配構造は 大戦の前も後も基本的に変化していない。

天皇制官僚システムだが、その上には ウォール街やシティが存在した。

アメリカでは 1970年代からネオコンと呼ばれるようになるシオニストの一派、

ネオコンが台頭してくる。

彼らはアメリカの軍や情報機関の内部に ネットワークを張り巡らせていた

好戦的な人脈と手を組む。

そうした中、アメリカでは 増殖炉の計画が始まる。

ジミー・カーター政権では 基礎的な研究計画を除いて中止になるが、

ロナルド・レーガン政権が始まると 計画は復活する。

1987年に議会は 予算を打ち切るが、そこで登場してくるのが日本。

ジャーナリストのジョセフ・トレントによると、

資金を提供する代償として 技術を日本の電力会社へ提供することになり、

その計画に 国務省やエネルギー省は賛成したという。

核武装した日本は アジアにおけるアメリカの軍事負担は軽減される

という考えた国防総省も プルトニウムや核に関する技術の

日本への移転に 国防総省も強くは反対しなかったともしている。

そうした流れの中、RETF(リサイクル機器試験施設)の建設は決まり、

2011年の段階で日本は約70トンの核兵器級プルトニウムを蓄積していたと

トレントは主張している。

日本はネオコンの影響を強く受けてきた。

ネオコンとはシオニスト、つまり親イスラエル派。

そのイスラエルの会社 マグナBSPが

東電福島第1原発の警備を 担当していたのは偶然だろうか?



再掲ですが、拙作二枚目。



「能 大原御幸」です。 水彩 32cm x 40cm  紙


これぞ、棄民、朝鮮カルト政権の 本質です、

◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1109.html
東海アマブログ  2020年05月02日 (土)
『アビガン、厚生省にコネのある人はみんな 飲んでます
 児玉龍彦(東大先端研がん・代謝PT)



より抜粋、

http://www.asyura2.com/20/senkyo272/msg/180.html
投稿者 てんさい(い)

新型コロナの真実 ~ 長期戦を闘うために
【新型コロナと闘う 児玉龍彦×金子勝】

https://youtu.be/biRtZzoM9NA?t=789

動画
https://www.youtube.com/watch?time_continue=
1115&v=biRtZzoM9NA&feature=emb_logo


アビガン

(新型コロナと) 診断付いたら

すぐ飲み始めたほうが良い。

いろんな病院も 厚生省に届ければ

アビガンは お医者さんの判断で 投与できるように変わりました。

逆に言うと 変なことになっちゃってまして、

厚生省にコネのある人はみんな 飲んでます。

検査も格差、治療も格差で、非常に不透明 になってます

私これが 最大の問題になっていると思ってますが、

専門家委員会が 結局治療に関して 何らの見解も出さない。

それで自分達だけは ドンドン使えるようにしている。

これがですね、 今一番 やってはいけない。

専門家委員会は、専門家の意見というのは、

公平に この薬がいいとなったならば、外国でやったから良いとか

そういう問題じゃ無しに、やはり日本の判断としてどうか

ということを きちんと出して国民に広く、まぁ、こういう時代ですから

そんな何年もかけた治験ができるわけ無いわけですから、

使いたい方は使えるようにする のを一刻も早くやらなければいけない。

これがかなり良い薬ができてる、ということ。

*********************************************************

厚労省は、すでにアビガンでも オルベスコでもない、

米国策企業ギリアド社の レムデシビルを

最初に承認する意向を明らかにしている。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58758130S0A500C2MM0000/


ギリアド社は、知る人ぞ知る 米国防長官ラムズフェルドが

君臨した軍事医薬品企業で、この会社が開発した

抗インフルエンザ薬タミフルは、たいした効き目もないのに、

服用した青少年が高所から飛び降り自殺を繰り返す、

精神錯乱作用をもたらす ことで知られながら、日本政府は、この薬だけに

現在までに 延べ数千億円の備蓄投資を行っている。


タミフル服用させられて 飛び降り死亡が 50件超

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO23849330U7A121C1CR0000/


レムデシビルに関しても、国連WHOの一部職員が、

治験データが、致死率を増すだけの否定的なものだった ことを

(故意に)漏らしている。

https://www.afpbb.com/articles/-/3280121


それにもかかわらず、日本政府は、明らかにギリアド社だけを優遇し、

タミフル同様、積極的に承認し、政府予算で巨額の備蓄を進めている。

現実問題として、新型コロナウイルス感染症には、

アビガンやオルベスコが特効的に効く ことが世界的に明らかになっていて、

日本政府は、すでに80カ国に対しアビガンの無償供与を行ったという。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO57756440X00C20A4PP8000/


一方で、アビガンとオルベスコは、正式に認可されておらず、

厚労省の 特別許可がないと

新型コロナ肺炎の 医療現場でも 利用することもできない。

ところが、冒頭に紹介した、児玉龍彦氏の報告によれば、

なんと厚労省にコネのある現場では、

事実上 無制限に使用されているという。

オルベスコは、喘息吸入薬としては副作用も少ない一般的な薬でありながら、

これを新型コロナウイルス肺炎の治療目的で使うことには

厚労省から足枷がかけられているという。


アビガンは、胎児に対する催奇形性という危険性があるものの、

新型肺炎にかかったと自覚した段階で、

ただちに服用すると、ほぼ特効的な効果が 確認されている。

だから、現在では、医療関係者が感染を自覚したなら、

間髪をいれず葛根湯のように服用するようになっているという。


オルベスコも、現在、世界的に爆発的な需要と囲い込みがあって、

これまで輸入代行通販でも入手できたものが不可能になっていて、

近似した喘息吸入ステロイド薬の大半も、

価格が暴騰した上、入手しにくい状況になっている。

また、ノーベル賞を受賞した大村智教授が開発した

イベルメクチンにも、新型コロナウイルス肺炎に特効的作用が確認された。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58525110X20C20A4I00000/


ご参照あれ!


再掲ですが、拙作三枚目、



「尼将軍 北条政子」です。 水彩 32cm x 40cm  紙


様々な事実が、

◆http://richardthekoshimizu.cocolog-nifty.com/blog/2020/05/post-08f67b.html
richardkoshimizu のブログ  2020年5月 2日 (土)
新型コロナウイルス戦争79 動画を公開します


https://youtu.be/RDREfLgxQzg


安倍バイオテロリスト一味の 誤算 ….. BCG


 日本の感染者の少なさは「日本の奇跡」。

 「NYは 東京の2週間後だ。」は実現せず。

 日本の100万人あたりの コロナ死亡数は、
  最上位のイタリアの452人に対して、3人と150倍の差。

 東欧、南米などの死亡率の低さを説明するのは BCG仮説だけ。

 「今まで肺炎などでは BCGの有効性が確認されている。
  BCGが人体の非特異的な自然免疫の機能を
  活性化させ、感染しても重症化しないという説」

 「日本の驚異的な死亡率の低さの 原因は
  緊急事態宣言ではないということである。
  日本の自粛より 厳格なロックダウン(都市封鎖)を
  やっている国はたくさんあるが、
  死亡率は 日本よりはるかに高い。
  スペインは519人、フランスは369人である。」

 「死亡率3人(ママ) の日本が 「緊急事態宣言を解除すると
  感染爆発が起こって スペインやフランスのようになる」
  という説」は空想。

 安倍政権は、BCG仮説に触れない。

 「死亡率の低さの原因が BCGなどの免疫要因だとすると、
  クラスター追跡や PCR検査などの
  日本の対策は無駄だったことになる。
  緊急事態宣言を解除しても、それほど感染は拡大しない。」

 防疫 対策に莫大なコストが浪費され、
  緊急事態宣言で多くの企業が廃業に追い込まれて
  失業が増えると、数千人の 自殺者が出るだろう。

 「自粛で今回の大不況を作り出したのは
  安倍政権であり、これは史上初めての人工不況だが、
  それを回復させる力も政権にある。」
  「自粛を緩和すれば、経済は先進国で最初に回復し、
  日本は世界のトップランナーに復帰」

 BCGで 新型コロナ死亡率が激減するとは、
  WHOテロリストも 安倍一味も知らず、誤算。

 日本などアジア諸国が 米欧のような
  オーバーシュートが発生せず、テロリストは困惑。

 BCG仮説を国民に知らしめず、ひたすら「自粛自粛」で
  押さえつけている。国民が「コロナ恐怖」に支配
  されている状態を継続したい。その意味で、
  BCG仮説は隠蔽し、国民を安堵させてしまう特効薬アビガンも
  封印しておきたい。

 安倍一味、そしてWHOの黒幕のDS裏社会は、
  コロナを使って 世界経済恐慌を起こそうとしている。
  6月までコロナ禍が続けば、大企業も疲弊する。
  失業者が多発する。

 もし、日本がBCG大国であることを武器に、自粛を解き、
  経済再生に走り、同時にコロナ特効薬アビガン・トシリズマブ
  の開発母国として、世界をコロナ禍から回復させるに寄与すれば、
  日本は救世主国家となる!



トシリズマブ(Tocilizumab、別名アトリズマブ:Atlizumab):

インターロイキン-6(IL-6)の作用を抑制し
免疫抑制効果を示す 分子標的治療薬である。

関節リウマチ(RA)や全身型若年性特発性関節炎(
英語版)(小児の重症型関節炎)の治療に用いられる。

IL-6は免疫反応に重要な役割を持つ サイトカインであり、
自己免疫疾患、多発性骨髄腫、前立腺癌等 
多くの疾患に関与するので、
トシリズマブがIL-6を阻害する事で これらの疾患が改善する。
商品名アクテムラ。大阪大学と中外製薬が共同開発した。



◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52052141.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年05月02日
メイカさんからの 続報 + 水間条項TVさんの 続報


鄧小平の息子が 習近平の政治手法に我慢がならず

厳しい質問状を全人代に送ったそうです。

このようなことは初めてですね。

いよいよ習近平政権も 終りが近いのかもしれません。

しかししぶとい習近平は タダでは終わりません。

台湾、米国、日本にも 戦争を仕掛けるかもしれません。

既に台湾とは戦争状態ですが。。。

トランプが無事に武漢の研究所の秘密資料を亡命者から入手し

世界に向けて発表する日が待ち遠しいです。

その時に怖気づくのは習近平や江沢民派だけではないでしょう。

中国共産党から大金をもらい続けた日本の多くの媚中国会議員も

戦々恐々するのでは?これを見るのが楽しみなのですが。。。



メイカさんによると:


  ・鄧小平の息子の鄧ホクホウ(70歳過ぎ。文化大革命のとき
   北京大学の建物から飛び降り歩けなくなり 車いす生活。
   親米派。)が全人代に習近平への質問状(15問)を送った。
   例:中国は誰の国家か。国民は意見を言に言えない。
   海外の会社が撤退しているが 国民は失業して生活が大変。
   中国はかつての中国とは全く違い。
   武漢肺炎で中国人の被害者だけでなく
   世界中で多くの被害者を出したが、
   なぜ中国は真実を隠蔽するのか。
   なぜ武漢肺炎に関する情報を教えないのか・・・
   鄧ホクホウは習近平の政策に怒りをぶつけた。
   この政権はもうそろそろ終わる。
   中国共産党体制下で初めて厳しい質問状を出した。

  ・台湾はもうじきWHOに加盟する。
   習近平は退職した老幹部らの声を全く聴かない。
   習近平は軍隊を使って 国民を弾圧している。

  ・武漢のP4ウイルス研究所の主任研究者の石正麗は
   家族と共にフランスに亡命したが、まもなく
   米国に政治亡命する予定。
   中国では全国民のパスポートが没収されているが
   彼女と彼女の家族はフランスに亡命し、
   もうじき米国に亡命し、トランプに証拠資料を手渡す。
   トランプは記者会見で 我々の手元に
   研究所の証拠資料があると発表した。
   今現在はまだ フランスにいる。

  ・人民解放軍が管理している武漢P4ウイルス研究所の
   内部告発者によると、中国でのウイルス研究を指示していた
   五大家族=王 岐山、モン ケンシュウ、セン リツグン、江沢民、
   ヨウ セツコウ(すべて江沢民派)が
   人民軍の生物兵器専門家のカク ドクゲンに
   武漢肺炎ウイルスの研究開発を指示した。
   中国共産党は巨大な野心がある。
   十数年前から生物兵器を研究している。
   最も被害が大きいのは欧米。
   彼らを裁判にかけなければならないと
   在米中国人のカブ ブンケイが発表した。

  ・インドネシアの中国人労働者1万人以上
   (習近平の一帯一路構想の一環として
   中国上海の製鉄会社(青山鋼鉄集団)のインドネシア支社に
   派遣された。)が大規模デモを行った。
   彼らの多くが武漢肺炎に感染したが、
   インドネシアの中国大使館は彼らを助けようともせず
   放置していた。中国人労働者は怒り、デモを行ったが、
   インドネシア軍と警察に制圧された。
   今後もデモが起き、多くの死傷者が出るかもしれない。

  ・台湾では国連加盟の請願書が 10万人以上集まった。
   米国はこれを真剣に受け止めるだろう。

  ・ドイツ連邦運用部長によると、
   4月初めに中国に大量発注したマスク(1000万枚)が
   中旬ごろに到着した。しかし全てが不良品で汚染されていた。
   ドイツはこれに激怒し中国製のマスクをゴミマスクと呼んで
   炎上していた。 中国政府は 偽物ばかり作る。
   イギリス政府は、中国から輸入した人工呼吸器が
   不良品で使えず、これを使った患者は死ぬ恐れがあり
   非常に危険であると警告した。


☆https://www.youtube.com/watch?v=pqlI6rtE-fY

鄧小平の息子が全人代に政府批判の15箇条の質問状 /

P4実験室の主任研究員、石正麗・アメリカに政治亡命へ /

インドネシアで 中国人労働者1万人デモ
                          
                                ↓

こちらもどうぞ:
  
https://www.youtube.com/watch?v=oAZJiyic5ZY

『法務省がコロナ対策「特段の事情」速報値 国籍開示』

第79回【水間条項TV】フリー動画

・水間条項TVさんの言った通りでした。

 4月1日~12日までに254人の一般中国人の入国が
 許可されました。韓国人も多いようです。

 254人の中国人の詳細が知りたいですね。
 中国人を入国禁止にしたのに
 特段の事情という口実で 
 やっぱり中国人を入国させていました。
 安倍総理は中国人は入国禁止と発表したのに
 その後でも特段の事情とは どんな理由?
 嘘つきですね。法務省は3度 公文書を改ざんしたのです。

 たぶん、法務省は密かに
 大量の中国共産党幹部を日本に入国させたのでしょう。
 これは裏切り行為です。
 日本は確実に 中国共産党の浸透工作が成功した国です。


                                 ↓
特段の事情で 入国させた中国人について:

https://www.youtube.com/watch?v=Uoyb_P1BLFk

大塚耕平の動画「三耕探究 」:『 特段の事情 』

外国人 9000人以上が 特段の事情で4月に入国しています。

そのうち 7割が 国際線クルー?

クルーは特段の事情が必要なのでしょうか?

法務省は 感染者の国籍も隠蔽し続けています。

中国共産党と同じ 隠蔽体質です。

 
                                ↓
そしてこちらもどうぞ:

https://www.youtube.com/watch?v=qThcz6m8_P4

アメリカ大統領選、トランプ大統領の 中国対決路線が

勝利につながる。 新型コロナ、中国共産党、エスタブリッシュメント、

民主党、バイデン、裏工作、南北戦争、人権侵害

(江夏まさとしニュース かんたん解説)



「特段の事情」とやらが 気に食わぬ。

尻抜け そのもの じゃないか?



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