わたしが病院に通う途中、A十字路というところが
ある。
北半分は、元は、基地だったが、返還された後、
区画整理がなされ、通り沿いは商店街、通りから
奥に入ると住宅街と整備され発展した。
ところが、残りの南半分は戦後まもなく、町並みが
できたこともあって、車社会に対応できず、衰退し
今度は、この地区の区画整理が行われるようになっ
た。
この十字路界隈は、Aと呼ばれて、合併前のG市の中心
であったが、古い建物がどんどん解体され昔の面影
がなくなって、若干寂しいものがある。
わたしは、この地区でまだ古い建物のある区域を
リードで走るのを楽しみにしている。
とある日、古い住宅街を迷って走っているうちに、
突然、わたしの視界に、うらぶれた飲み屋が現れた。
住宅街の行き止まりの商売っ気のない場所に、あまり
にも時代離れした雰囲気の店に、圧倒されてしまった。
どうして、こんなところに、飲み屋があるんだろう。
不思議でたまらない。
わたしが、毎日、父親のリハビリで病院に通う道の途中で、
このような屋根が見えてくる。
しかし、これは、屋根ではない錯覚で屋根に見える。
この建物を横から見ると、下の写真のようになっている。
実際は、壁である。
分かっているつもりでも、毎日、通りすがりに、見かけると屋根に
見える。
不思議な屋根である。
中国のレアアース輸出大幅減 過去10年で最低
【北京共同＝清水敬善】中国が「戦略資源」と位置付けるレ
アアース（希土類）の輸出量が今年は１万トン前後と過去10
年間で最低の水準になる見通しとなったことが24日、分かった。
中国の業界筋などが明らかにした。
最大の輸出先である日本で省資源の技術が進んだことが要因。
日本が中国以外の地域から資源を調達する「脱中国」の動きが
加速し、レアアースを外交カードに利用してきた中国の資源戦略
に影響を与えるのは必至だ。
中国のレアアース企業は輸出急減で業績が悪化。日本政府に
よる尖閣諸島国有化への反発から、中国で日本車の販売不振が
長期化すれば、ハイブリッド車などに使われるレアアースの
需要が低下するとの指摘もある。
日中関係の緊張で輸出状況は一段と悪化し、中国レアアース企業
の経営環境は厳しさを増しそうだ。
通商関係者らによると、中国のレアアース輸出量は２００２年
の５万９千トンから03年に７万４千トンに増えたのをピークに、
政府の規制強化を受けて緩やかな減少傾向が続き、11年に急減。
前年実績の半分以下の１万８千トンにとどまった。
10年９月に尖閣周辺で起きた中国漁船衝突事件後、レアアース
の対日輸出が停滞したことを受け、日本で代替材料の開発やリサ
イクル技術が飛躍的に進歩したためで、12年も１～８月累計は約
８７００トンと低調だ。
中国政府は12年通年の輸出枠を前年より増やして３万９９６トン
に設定したが、実際の輸出量は１万２千～１万３千トンと見込まれ
「１万トンに達しない」（商社筋）との予想もある。世界経済が
減速する中、輸出枠は大幅に余る見通しだ。
以上。
尖閣周辺で起きた中国漁船衝突事件で、日本を恫喝するために、
レアアース輸出禁止という報復措置にでたが、「諸刃の剣」だっ
たようだ。
日本で代替材料の開発やリサイクル技術が、開発された以上
世界中で、そのような試みがなされるはずだ。
もう、回復することはないだろう。
中国は、日本との経済戦争にうってでたが、どのような副作用
の症状が現れてくるのか、興味深い。、
新聞にあった記事である。
日本の富裕層360万人
スイスの金融大手クレディ・スイスが22日発表した
２０１２年の世界の富裕層数ランキングによると、純
資産１００万㌦（約８千万円）以上を持つ富裕層は日本
に約３６０万人おり、米国に次いで２位だった。
前年より約８万３千人増え、17年には５４０万人に拡大
すると予測している。
ランキングは、１位の米国が１１０２万３千人、２位
の日本が３５８万１千人、３位のフランスが２２８万４
千人。
一方、５千万㌦（約40億円）以上の純資産を持つ超富
裕層は、日本が約３４００人で４位。１位は約３万８千
人の米国が断トツで、２位は経済成長で躍進した中国の
約４７００人、３位はドイツの約４千人だった。
クレディ・スイスが集計した純資産は、不動産など非
金融資産と金融資産の合計から、家計の負債を差し引い
た額。
以上。
興味深い数値だが、総人口との兼ね合いで、考察した
ほうが、より意味が理解できると思う。
アメリカの人口 3億875万人
ドイツの人口 82,490,000人
フランスの人口 60,742,000人
中国の人口 13億3千9百万人
日本の人口 １億２７７９万９０００人
もっとも、世界的な大富豪はアメリカにしかいないので、
国の総人口を引き合いにして、考察してもたいした意味
がないかもしれない。
それはそうと、ロックフェラーやロスチャイルド等の財閥
はこの数値には、でてこないと思うが、彼らの実態の方が
興味深い。
ところで、非金融資産と金融資産の合計をベースにして、
純資産１００万㌦（約８千万円）というのは、相続してしま
えば無くなる一代かぎりの資産だから、富裕層と言われても、
引っ掛かる。
それだけの資産のないわたしが、評してみても、しようの
ない話しだが。そう称されたからといって、喜べるものでは
ないかもしれないのでは。
明らかに、自分の子どもの世代が貧しくなるのを見てとれる
のは、苦しいかもしれない。
それにしても、アメリカでは、富裕層も没落していくという
悲鳴が聞こえてきたが、やはり、純資産１００万㌦（約８千
万円）の富裕層というのは、いずれ没落していくのかもしれ
ない。
その富裕層と持ち上げて、この手あの手で、金を放出させ
ようと手ぐすねをひいて、商戦が展開されているから、恐い
話しだ。
でも、やはり、金は欲しいね。どうせなら、世界の歴史を
変えるくらいの。
そのような金があれば、山中伸弥京都大教授などのような
才能を全面的にバックアップし、時代を変えることができ
る。
新聞にあった記事である。
中国、「釣魚島」不記載地図の摘発強化
2012.10.18 19:52 ［中国］
中国の国家測量地理情報局などは１８日までに、
中国の領土に沖縄県・尖閣諸島（中国名・釣魚島）
を含めていないなどの「問題地図」への摘発を強化
し、発見し次第、処分するとの通知を出した。
「釣魚島は中国固有の領土」との主張を徹底させる
狙い。
「国家の版図」への意識を高めるための宣伝や教育
も強化するとしている。
通知は、インターネットの地図サービスへの監視を
強め「問題地図」を見つけ次第、法律によって処分
するよう関係部門に要求。
特に領土の範囲などが中国の主張と一致しない外国の
地図や機密にかかわる地理情報を記載している地図へ
の取り締まりを徹底する方針を示した。
また「問題地図」を載せたウェブサイトを閉鎖する
とし、携帯電話やパソコンなどの輸出入検査を強化し
「問題地図」を閲覧できる製品を全て没収するよう税
関当局に求めた。（共同）
以上。
そして、これは、ネットにあった記事である。
「中国が最も早く発見、命名、管轄」 尖閣の地図・
小冊子発行
2012.9.20 22:20 ［中国］
沖縄県・尖閣諸島（中国名・釣魚島）の詳細な地図や
尖閣の領有権に関する中国の見解をまとめた小冊子が
２０日までに中国で相次いで発行された。
国営通信、新華社などが報じた。
尖閣諸島に対する中国の領有権を国内外に強く印象
付ける狙い。
尖閣の地図は１枚６元（約７０円）で１９日から書店
で売り出された。
一方、小冊子「釣魚島－中国固有の領土」は、国家海洋
局傘下の国家海洋情報センターが２０日に出版。
中国語版だけでなく、英語版や日本語版もあるという。
尖閣の概況や尖閣をめぐる歴史的文献、地図などを掲載。
「中国が釣魚島を最も早く発見、命名、利用、長期的に
管轄してきた」と、尖閣の領有権を主張している。（共同）
以上。
中国内の「ドタバタ」が伺えてなんとも、可笑しい。
あれほどの反日デモを演出してきたのに、そして、あれ
ほどの愛国教育を国民に強いてきたのに。
辻褄があっていない。
中国の国民も訝しく思わないだろうか。
問題は、いかに、国内で焚書に励んでも、中国にとって都合の
悪い地図や情報は、日本のネット内で拡散しているというこ
とだ。これは、さすがに、手が出せないよね。
ところで、
次の先日のニュースの一部である。
温家宝首相ら中国指導部が９月のクリントン米国務長官との
一連の会談で、中国が領有権を主張する沖縄県・尖閣諸島に
ついて、譲れない国益を意味する「核心的利益」に当たると
明示的に言及していなかったことが21日、分かった。
米国務省筋が明らかにした。
中国は日本に対し、尖閣が「核心的利益」に当たるとも取れ
る立場を示している。しかし、日本防衛義務を定めた日米安全
保障条約の適用範囲に尖閣が含まれると繰り返している米国
には、より柔軟な姿勢を示し米中の決定的対立を避ける思惑が
あるとみられる。
以上。
この中国の日米に対する尖閣諸島についてのダブルスタン
ダードな態度は、中国国内の国民に伝わらないのだろうか。
中国が、アメリカに尖閣諸島の領有が、自国の「核心的利益」
に当たると明言できないかぎり、中国が国民を煽動してきた
手前、国民への裏切りになるのだが。
中国の国民、尖閣諸島を領有化するものだと思っている
のだから。
あれほど、ヒステリックに叫びちらし、経済戦争を引き起し
自国を疲弊させきておりながら。
アメリカに、尖閣諸島の領有は、自国の「核心的利益」と
言明できないのでは、中国は、尖閣諸島の領有を目論んで
おりません。と、暗に示しているようなものだ。
もちろん、結果として、このニュースは、日本にも胸の内を
悟られるようなことになるのだが。
中国の権力者が、自らの保身のために、尖閣諸島の領有
問題で、国民の内政への怒りのガス抜きをはかったのなら
それは、アメリカに「核心的利益」に当たると明言できない
かぎり、戦術の間違いだったはずだ。
その戦術の間違い、策士策に溺れるの諺が、現実のもの
となるやも知れぬ。
「政府、２０兆円の追加緩和要求 日銀、買い入れ基金１００
兆円台へ」というニュースが出た。
わたしは、経済の専門ではないので、よくわからないが、
「米国の量的緩和など先進国の金融緩和で中国はインフレ
懸念も台頭。」と、新聞の記事に書かれていた。
はてさて、どういう結末になるのだろう。
結果としては、意図としてなかった経済戦争を日本が中国に
ふっかけたということになる。
今後の成り行きには、興味深いものがある。
