反物質が重力に従い落下することが明らかになったことでワープドライブ実現の最大の希望が消滅したとの指摘
実用的な「ワープドライブ」を作るためには、反物質の存在と、反物質が反重力を持っていなければいけないという大前提が必要でした。ところが、欧州原子核研究機構(CERN)の研究チームが反物質を用いた実験を行った結果、反物質が重力に従って落下することが観測されたため、物理学者のイーサン・シーゲル氏は「ワープドライブの実現可能性は断たれてしまった」との意見を提唱しています。
富士通と理研、超伝導量子コンピューターを開発し、量子シミュレーターと連携可能なプラットフォームを提供
富士通株式会社と国立研究開発法人理化学研究所（以下、理研）は5日、2021年に共同で設立した「理研RQC-富士通連携センター（以下、連携センター）」において、理研が2023年3月に公開した国産初号機となる64量子ビット超伝導量子コンピューターの開発ノウハウをベースに、新たな64量子ビットの超伝導量子コンピューターを開発したと発表した。
国産量子コンピュータ初号機、愛称は「叡」に 英語表記は“A” 理研が発表
理化学研究所は10月5日、3月27日に稼働を始めた国産超伝導量子コンピュータ初号機の愛称を「叡」（えい、英語表記は“A”）に決めたと発表した。理研では4月7日から5月31日にかけて愛称を公募しており、全部で3781件の応募があったという。
IntelがFPGA部門を独立運営へ移行、2～3年後のIPOを狙う
米Intel（インテル）は、FPGA（Field Programmable Gate Array）を扱う部門であるProgrammable Solutions Group（PSG）を2024年1月1日に独立運営（独立採算）の事業部にすると、2023年10月3日（現地時間）に発表した ニュースリリース 。PSGは現在、サーバー用マイクロプロセッサー（MPU）「Xeon」などを扱うData Center and AI Group（DCAI）に属しているが、そこから分離する。2～3年後には、PSGのIPO（新規株式公開）を実施する計画である。
Amazon、Starlink競合の「Project Kuiper」初衛星を10月6日に打ち上げ
米Amazonは10月3日（現地時間）、衛星インターネットサービス「Project Kuiper」の最初の2基の衛星を6日に打ち上げる計画を発表した。この衛星はプロトタイプで、向こう6年間で3200基を製造、配備する計画だ。
打ち上げは米フロリダ州ケープカナベラル宇宙軍基地から、米United Launch Alliance（ULA）のAtlas Vロケットで行う。打ち上げの様子はYouTubeでライブ配信する予定（記事末にチャンネルリンクを貼りました。日本時間の7日午前3時からライブ開始の予定）。
フィールド環境敷設のマルチコアファイバケーブルで、世界で初めて毎秒1.6テラビット光伝送実験に成功
～大規模データセンタネットワークにおけるイーサネットの大容量化技術として期待～
日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田 明、以下「NTT」）は、フィールド敷設4コアファイバを用いて、世界初（※1）となるファイバ1心で毎秒1.6テラビットを超える強度変調直接検波（IM-DD※2）方式による光信号の空間多重（※3）光伝送実験（以下「本実験」）に成功しました。
本実験では、1レーンあたり毎秒400ギガビットを超えるIM-DD光信号の送受信を、イーサネット標準の波長帯域（O帯）において実証し、世界で初めて、フィールド環境において1ファイバあたり毎秒1.6テラビットの超高速IM-DD信号の10km伝送実験に成功しました。本成果は、NTT独自の超広帯域ベースバンド増幅器ICモジュール（※4）と、超高精度なデジタル信号処理技術、およびマルチコアファイバを用いた空間多重伝送技術の高度な融合により達成されました。
本成果は、従来の実用レベルの4倍以上となる大容量化を実証し、大規模データセンタネットワークの更なるスケーラビリティ向上の可能性を示したものであり、次世代イーサネットのコア技術として期待されます。
本技術の詳細は、10月1日からイギリス、グラスゴーで開催される国際会議ECOC2023（European Conference on Optical Communications）の伝送部門において査読委員から最も高く評価されたトップスコア論文（※5）として採択され、10月5日（現地時間）に発表されます。なお、本研究成果の一部は、国立研究開発法人情報通信研究機構の委託研究「高度通信・放送研究開発委託研究（採択番号20301）」により得られたものです。
インテルが語る「AIの民主化」、 新命令「AMX」やAIエンジン搭載で画像生成AIも「CPUだけ」で実現可能に
都内で開催されたイベント「日経クロステックNEXT 東京 2023」において、講演「インテルが仕掛ける『AIの民主化』／AI化を加速する製品戦略とは？」が行われた。
インテルの執行役員 技術本部長の町田奈穂氏が、日経BP 総合研究所 上席研究員の渡辺享靖氏の質問に答える形式で、AIに関するインテルの製品戦略について語った。
生成AIで電話応対を効率化 最大54％の時間削減に成功 ELYZAとJR西日本のコンタクトセンターの事例
今最も話題になっているテクノロジーといえば、生成AIといっても過言ではないだろう。米OpenAIのAIチャット「ChatGPT」の出現以降、生成AIのビジネス利用を検討する企業も少なくない。そんな中、AIベンチャーのELYZAは、JR西日本のコンタクトセンターと共同で、言語生成AIを使って一部業務の効率化に成功したと発表した。
「Raspberry Pi 5」発表 拡張性や処理速度が向上 国内の販売時期は未定
英Raspberry Pi財団は9月28日（現地時間）、小型コンピュータ「Raspberry Pi 5」シリーズを発表した。歴代のモデルより処理速度や拡張性が向上した。英国では10月から販売予定だが、日本国内での販売時期は不明。
“データファースト”な経営への転換は待ったなし、全社のデータを見るCDOの設置も
データ管理のクラウドサービスを手掛ける米インフォマティカは「データファースト」を提唱している。データファーストとは、データを包括的に使うことであり、そのために部門ごと、事業ごとなどにサイロ化されているデータを意思決定に活用できるよう融合・統合することだ。同社CEO（最高経営責任者）のアミット・ワリア氏は、日本企業のデータファーストへの転換は「待ったなし」だという。
政府端末に国産サイバー対策ソフト 25年度から導入
外部からの攻撃、自前で詳細分析可能に
政府は各府省庁のパソコン端末に国産のセキュリティーソフトを導入する。体制が整った府省庁で2025年度から順次利用を始める。経済安全保障の観点から日本が独自にサイバー攻撃に関する情報を収集・分析し、サイバー防衛能力を向上させる狙いがある。
13種類の次世代建設ロボットが動く、建設業の未来をチラ見せ
建設業界における人手不足や労働環境改善に対応するべく、業界を横断して建設ロボットを開発する動きが進んでいる。旗を振るのは、複数の企業で協力してロボット活用の促進を図る「建設RXコンソーシアム」だ。2023年9月27日、東京国際フォーラムで開催中の「日経クロステック NEXT 東京 2023」では、各分野で実装が近づく様々なロボットのデモンストレーションが実施された。
Googleの独禁法違反訴訟は異例の「非公開裁判」になっているとの指摘
Microsoftが1998年にアメリカ司法省から提訴された際には、設立者であるビル・ゲイツ氏の答弁が一面記事として報じられ、世界一の大富豪が証言席でしどろもどろになる様子が衆目にさらされました。一方、2023年9月に始まった司法省対Googleの裁判では、裁判の経過の多くが非公開となっており、その内容を一般市民が知ることが難しくなっています。司法省が独占禁止法違反で大企業を追及した裁判という共通点を持ちながら、法廷における扱いがMicrosoftとGoogleとで大きく違う問題について、アメリカの企業問題に詳しい著作家のマット・ストーラー氏が考察しました。
自然な対話ができるロボットが登場、ChatGPTが引き起こすUI革命を体感
驚くほど自然な文章で応答してくれるChatGPTは、様々な分野での活用が期待されている。その1つとして期待されるのが、同じく技術的進化が著しいロボットだ。オフィスや学校、病院などの公の施設、家庭内などで、ChatGPTをはじめとした生成AI（人工知能）を組み込んだロボットを見かける機会も増えるかもしれない。
2023年9月27～28日に東京国際フォーラムで開催する「日経クロステックNEXT 東京 2023」では、生成AIを組み込んだパーソナルロボット「temi」の展示ブースを用意。ロボットとの自然な音声対話を体験できる。
自宅PCでもAIはここまで動く！ VRAM 16GBのGeForceで動かす「画像で会話」の大規模言語モデル
8GBのビデオカードでは体験できない世界が見えてくる――。ASUSから、クリエイター向けとなるビデオカード「ProArt GeForce RTX 4060 Ti OC edition 16GB GDDR6」が登場した。
リーズナブルな価格のビデオカードながら16GBのVRAMを搭載し、静粛性や冷却性能に優れているのが特徴で、8GBでは動かない最新の大規模言語モデルの世界を堪能できるモデルとなっている。
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