【頼れる北海道住宅のシンクタンク・北総研】

かねてから今回の地震・ブラックアウトについての
北海道で予想される冬期極限状況での「サバイバル」について、
一般ユーザーへの知識の啓蒙のため取材を北海道総合研究機構・
建築本部・「北総研」に申し入れていた取材に伺いました。
わたしどもが申し入れていた取材内容は概略以下の通り。

■冬場に停電が起きた場合、
　どのように暖房手段を確保すればいいのか？
■冬場に停電が起きた場合の、北海道内の住宅性能レベル別での対応方法は？
高断熱高気密住宅と、そうではない住宅の「低温時保温時間性能」の違いと
対応の明示化は可能か？
■停電に備えるための家づくりでの工夫には、どんなことがあるか？
■高断熱・高気密住宅で、開放型のストーブを使う際の注意点
（どんなリスクがあるかも含め）
■太陽光発電パネル設置住宅における蓄電システムの有用性と課題
■蓄電システムが有用であるとすると、ZEHは停電および災害に強いと言えるかどうか
■太陽光以外の再生可能エネルギーの現状について
（使い勝手やコストなどトータルで みたときに、本当に一般市民の住宅や暮らしに
　とって有効なのか？→FIT終了の2019年問題も踏まえ）

というようなことで、鈴木大隆所長と高倉政寛主査のおふたりが
取材対応していただけました。
それぞれの案件については逐条で今後、ReplanWEBマガジンで記事として
アップしていき、その深掘り詳細版を次号Replan北海道版で掲載の予定です。
しかし面談時にはこの取材申し入れ内容を超えて
わたしのいま取り組んでいる「停電時、クルマバッテリーからの充電、
その暖房システムへの起動電力供給」についても
さまざまな情報提供をいただきました。
やはりわたし程度の文系脳で考えられるようなことは研究職のみなさんには
先刻お見通しのことと、深く納得させられました。
こうした「住まい」に関わる研究・シンクタンクを地域独自に持っていることは、
北海道にとって、大変大きなアドバンテージだと痛感させられます。
わたしどもは、こうしたバックグランドを活かしてユーザーへの情報拡散に
務めていかなければならないと再確認させられました。
あす以降、気付きの大きかったことを順次、発表していきたいと思います。