試運転が・・・

レイアウトのレールをみがいて、Nゲージを試運転させたら、ニャンコたちは大興奮。
狙いを定めて、バシッ!

フク暴走

つけ置きをしようと用意をしていたら、フクがやって来て、こうなった。
10分程遊んでいたが、あとはブイ。

レイアウトを直した

ニャンコたちに、滅茶苦茶にされてしまったままになっていた、Nゲージのレイアウトを、夕食が終わってから作り直した。

今までのレイアウトとは、微妙に変えて見たんだけど、限られレールを使っているから、大きくは変わらなかったな。

指導的農産物検査員を育成 ３年かけ全ＪＡに

これも日本農業新聞ｅ農ネットからだが「指導的農産物検査員を育成　３年かけ全ＪＡに　青森県協議会 （2013年04月18日）」という記事が出ている。

内容は以下の通り
ＪＡ全農あおもりなどでつくる県ＪＡ農産物検査協議会は今年度から、農産物検査員を指導するＪＡ職員の育成に乗り出す。
ＪＡなどの登録機関は指導的検査員の設置を国から求められており、これまで農政局のＯＢらが指導的な役割を担っていたが、完全民営化から年数がたつにつれて人材の確保が難しくなったためだ。
３年かけて各ＪＡで２人以上の指導的検査員を育成する。

米の等級検査などは以前、国の農産物検査官が行ってきたが、２００６年４月に完全に民間検査に移行した。
これ以降は、ＪＡ職員が農産物検査員となり、検査格付けなどに当たっている。

米の鑑定など技術的な作業が多いため、農政局のＯＢらを同協議会が嘱託採用したりしながら、農産物検査員へ技を継承してきた。

しかし、完全民営化から７年がたち、ＯＢも減少している。
検査技術指導を業務とする技術主管の後継者を確保することが難しくなってきたため、１２日に青森市で開いた同協議会の通常総会で育成することを決めた。

棟方清治会長（全農あおもり米穀部長）は「今後はＪＡが指導的農産物検査員を設置・養成する取り組みを進め、県産農産物の円滑な取引と評価向上に引き続き取り組んでいきたい」と話す。
というもの。

凄くイイことを始めたと思うし、絶対産地には必要なことだと思う。
同様の事を、佐賀県でも既に取り組んでいるが、指導員の意識も変わってくるし、地域にとってもプラスになっていると思う。

他の産地も、どんどんと育成をしていった方が良いと思う。

米「つや姫」作付け 山形県外４割に

日本農業新聞ｅ農ネットに「米「つや姫」作付け　山形県外４割に　高温耐性、価格を評価 （2013年04月18日）」という記事が出た。

内容は以下の通り
良食味から市場評価の高い晩生水稲品種「つや姫」の生産が、主産地の山形県外で増えている。
２０１２年産で高温耐性が認められ、１３年産は全国の作付面積約１万４００ヘクタールのうち、県外産が４割に迫る。
生産が各地に広がることを受け、安定生産と高級路線をどう維持していくか、米卸も注目する。

１３年産で「つや姫」を奨励品種に採用するのは山形、宮城、島根、大分、長崎の５県。
作付面積は前年の８６４０ヘクタールより２割増える。
県別では宮城が約２５００ヘクタールで前年比７割増。
島根と大分は約６００ヘクタール、長崎は約１９０ヘクタールで、この３県はほぼ倍増する見通し。
各県の種もみ注文量などから推計したもので、大分は目標値になる。

一方、最大産地の山形は、約６５００ヘクタールと前年並みを維持する。
この結果、「つや姫」の県産シェアは８割から６割に下がる。
山形県は「高級ブランド米にふさわしい品質の安定化を優先する」と強調し、県外作付けを見守る。

「つや姫」生産の県外への広がりは、優れた高温耐性が、浸透したことが大きい。
１２年産の１等米比率は全国平均が９５％と高かった。
いずれの県でも主要銘柄を上回る結果で、温暖な地域ほどその傾向が強い。

特に作付けを増やす宮城県のＪＡ栗っこは今年、前年より１２０ヘクタール多い約６８０ヘクタールの生産を計画。
主力銘柄「ひとめぼれ」からの切り替えが進む。
同ＪＡの「つや姫」栽培研究会の代表、大場照彦さん（５２）は今年、「つや姫」を９ヘクタールで作付ける。
「高温耐性や食味が優れている上、ひとめぼれと作期をずらすことができる」と歓迎する。

「つや姫」の県外作付け増について、米卸は「米相場の高値基調が続く見通しの中で、高価格帯の米がどれだけ売れるか疑問」と指摘した上で、「山形県産と県外産が、コシヒカリでいう魚沼産と新潟産のように、高級路線の中でうまくすみ分けできるかが課題」とみている。

「つや姫」の取引価格は、山形県産と県外産とで差がある。
全農県本部の概算金では山形県産が６０キロ当たり１万５５００円で、他県は１割ほど安い設定だ。

１２年産で２万３０００トンの販売計画を立てるＪＡ全農山形は、３月末までの販売実績が計画の５割を超え、前年同期比の２倍と順調。
「つや姫のブランド力を落とさないよう、栽培管理の面でも他県と連携していくことが重要」（米穀部）と受け止める。
というもの。

宮城県ＪＡ栗っこに「つや姫」を教えて、初年度に種子を購入してもらい、「産地ブランド米として育てるとよい」と教えた本人としては、ＪＡ栗っこには、ぜひとも頑張ってもらいたいと思っている。
また、島根県のＪＡ出雲とＪＡ石見銀山対しても、「つや姫」の可能性と「ブランド力」の説明はしている。
どうやって山形県との違いを説明していくのか。
それが出来れば、産地として価値はあるのだが・・・

磁化ゼオライト威力 土壌除染技術を開発

日本農業新聞ｅ農ネットに「磁化ゼオライト威力　土壌除染技術を開発　愛媛大学 （2013年04月18日）」という、また嬉しい記事が出ていた。

内容は以下の通り
愛媛大学農学部は１７日、同大が開発した磁化ゼオライトを使った除染技術で高い効果が得られたと発表した。
磁力を帯びたゼオライトに土壌中の放射性セシウムを吸着させ、磁力で土壌からゼオライトを除去することで、除染率が９割以上になることを確認した。

同大が先行して開発していた人工ゼオライトは、天然ゼオライトに比べセシウムの吸着能力が高い。
今回、環境省の委託で、さらに磁力を帯びた磁化ゼオライトの開発に成功し、除染技術の開発を進めてきた。

手順はまず、磁化ゼオライトとシュウ酸アンモニウムを土壌に散布。
表層１０センチをかくはんし、磁化ゼオライトにセシウムを吸着させる。
その土壌を新開発した磁選機にかける。
同機は磁化ゼオライトを磁力で土壌から分離する装置で、処理した土壌はそのまま圃場（ほじょう）に戻すことができる。

同大学の逸見彰男教授は「土壌からセシウムだけを除去し、植物の生育に必要な微量成分などは元に戻せるため、除染後に営農再開がしやすい」と説明する。

昨年、福島県で行った実験では、セシウム濃度が１キロ当たり１７００ベクレルの低濃度圃場でも、１万３０００ベクレルの高濃度圃場でも、除染率が９割以上になった。
逸見教授は「繰り返し磁選機にかけることで、濃度を検出限界以下にすることもできる」と話す。

今後、土壌中に混ぜる磁化ゼオライトの量などを調整し、除染技術として確立させていく。
磁選機については既に、農機メーカーなどから開発の申し入れがあるという。

同大は併せて、企業と連携し、人工ゼオライトを紙マルチにすき込んだ水稲用セシウム吸収抑制シートと、大気中の放射性ヨウ素を吸着するフィルターも開発した。
というもの。

事故からずいぶん経ってしまっているが、色々な研究が進み、実現可能な研究結果もいくつか出てきている。
自分からすれば、実験段階でもいいから、もっと広い土地で、例えば町単位で、実験してもらえないだろうかと願っている。
そのための予算は、計上してあるはず。
変なことろで使ってしまわないで、本当に必要な、こういう事で予算を使ってもらいたいと思う。

福島の人たちも、素直に喜べる、希望がある情報だと思う。

米の事前契約で全農方針 １５年産までに１５０万トン

日本農業新聞ｅ農ネットに「米の事前契約で全農方針　１５年産までに１５０万トン　１３年から値決め同時に （2013年04月18日）」という記事が出た。

内容は以下の通り
ＪＡ全農は、米の売り先を出来秋より前に決める「事前契約」を、１５年産までに集荷量の約半数に当たる１５０万トンに増やす方針を打ち出した。
一定量の販売にあらかじめめどを付けておくことで、価格の安定につなげるのが狙い。
１３年産からは固定価格での事前契約も推進する。
１３～１５年度の３カ年計画を１７日に記者発表し、明らかにした。
事前契約を推進するため全農・連合会と卸、実需者との「３者契約」に取り組む。
業務用など低価格帯の米を供給していく方針も示した。

事前契約として「播種（はしゅ）前契約」「収穫前契約」「複数年契約」を推進する。
安定的に米を販売するため０９年産から本格化させた。
１２年産では、最終集荷見込み（３月末現在、連合会扱い）２７６万トンのうち１００万トン前後が事前契約だった。
出来秋以降の契約量が少なくなることで売れ残りのリスク（危険性）が低下、価格を維持できたとみている。

３カ年計画で全農は、１５年産での全農・連合会の集荷数量を３２０万トン、うち事前契約を１５０万トンと明記。
値決めについて、同日の記者発表で全農の山岸嘉春常務が、１３年産からは「固定的な価格での契約も進めていく」との方針を明らかにした。
１２年産までは、契約時に基準価格を定め、出来秋の相場を踏まえて上下１０％程度の範囲で修正する方式で、価格が実質的に決まるのは出来秋以降だった。

「３者契約」では、卸とタッグを組んでスーパーやコンビニエンスストア、外食などの実需者との契約に取り組む。
ここにＪＡを加えた「４者契約」も行い、４月末までの「播種前契約」や６月末までの「収穫前契約」を進める。
全農は従来、米卸と交渉してきたが、専任チームを１日に設置し実需者との直接交渉に本腰を入れる。
また実需の希望を全農が取りまとめた上で、ＪＡに契約への参加を提案する。

食の簡便化志向を背景に米の消費は、スーパーで精米を買って家庭で炊いて食べることが減り、コンビニの弁当や外食といった業務用の比重が増加。米消費に占める割合は４割になった。

１２年産では、業務用の実需者が求める比較的低い価格帯の米が不足し使用量を減らす動きも出ており、全農は「不足している低価格米にも対応していく」（同常務）考えだ。
というもの。

価格を安定させるためには、今はこのやり方しかないだろうと思う。
しかし、このやり方をされてしまうと、お米のブランド化やマスメディアを使った産地紹介などが、ほとんど出来なくなってしまうんだよな。
「特Ａを取りました。でもお米を販売する余裕がありません」なんてことが、当り前になってしまうものな。

また、秋に向けての販売計画を、初めから見直さなければならなくなってしまうな。

お昼のニャンコ

おはよーニャンコを忘れていた。




フクはシャカシャカ袋の上で、大満足。
リリはフクを無視して、お休み中だった。