三十一 インドネシア独立革命
（４）独立革命の諸相
インドネシア独立戦争は、そのおよそ４年余りに及ぶ過程の中に、急進的な社会革命を内包していたことから、同時に独立革命でもあったのであるが、革命全体を貫く軸となるイデオロギーは定まっておらず、主として民族主義、共産主義、イスラーム主義の三大勢力が交錯しつつ、共和国中央指導部から統制されない形で、各個的に革命行動に出ていた混沌性が特徴である。
政体という面では、インドネシアはオランダ植民地時代より１万を越す島嶼から成る群島領域であり、島ごと、または部族ごとに伝統的な首長や部族長が支配する構造であったが、スカルノらの独立派は集権的な共和制を志向していたため、独立戦争中にはこうした首長制の打倒行動が各地で発生した。
その過程はかなり暴力的でもあり、封建的と名指された人物を襲撃・殺害したり、その一族の女性を性的に暴行するといった生々しい暴力行動も見られ、しばしばそれが革命の名において正当化された。
中でも１９４６年３月に東スマトラで発生した革命は、「東スマトラ革命」という別称で呼ばれるほど大規模なものであった。東スマトラでは、当時２５あった首長国が急進的な民族主義者のグループによって打倒され、貴族らが大量に処刑された。
スカルノらの共和国首脳は対オランダ戦争に注力しており、こうした地方レベルでの革命には直接関与していなかったが、オランダ当局は、こうした革命の恐怖から保護するという名目で、各地の首長らをオランダ支持派に取り込み、勢力圏を拡大していった。
一方、１９４７年の国連安保理停戦決議に基づき、４８年１月に成立した停戦協定（ランヴィル協定）は共和国の領土をジャワ島の一部とマドゥラ島に限局するという妥協的な内容であり、二つの主要勢力の強い反発を惹起した。
一つは共産党である。共産党は元来、日本軍政下でのスカルノらの親日方針に批判的であったが、停戦協定の妥協的な内容に反発、徹底抗戦を主張して、１９４８年９月、ジャワ島東部のマディウンで武装蜂起し、インドネシア・ソヴィエト共和国の樹立を宣言した。
この地方革命は共産党によるスカルノら共和国指導部への反乱という性格を持っており、スカルノらも座視するわけにいかず、軍を投入して反撃し、１か月ほどで鎮圧した。この迅速な行動が共和国指導部は反共的との印象を与え、米英を独立支持に動かす契機ともなった。
さらに、スカルノらのインドネシア国民党と独立戦争で共闘してきたもう一つの主要勢力であるイスラーム主義者（ダルム・イスラム）も、ランヴィル協定をある種の裏切りとみなし、急進的なイスラーム主義者カルトスウィルヨに率いられ、ジャワ島西部でイスラーム国家の樹立を宣言した。
ダルル・イスラムはインドネシアをシャリーア法に基づく神権国家とすることを目指しており、スカルノらの世俗的共和主義の思想とは相容れなかったが、当時独立戦争に注力していた共和国指導部はダルル・イスラムに対処する余力なく、かれらのイスラーム国家は１９４９年末のインドネシア共和国の正式な独立をはさみ、１９６２年の掃討作戦で壊滅されるまで、事実上の分離国家として存続していくこととなる。
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