File９：ミシシッピ・バブル事件
英国の南海バブル事件と同時期に並行する形で、海を越えたフランスでも同様のバブル事件が起きていた。バブルの舞台となった貿易会社ミシシッピ会社にちなんで「ミシシッピ・バブル」とも呼ばれるこの事象の発端と問題の金融スキームは南海バブルとよく似ている。
異なるのは、フランスではジョン・ローという特定の人物が明確に主導したことである。ローは元賭博師のスコットランド人銀行家・経済理論家であり、ルイ１４世の死去後、ルイ１５世の治世初期の摂政オルレアン公フィリップ２世に招聘され、財政再建を委ねられたのである。
ミシシッピ会社はフランスの北アメリカ領土と西インド諸島との貿易を独占する国策会社としてルイ１４世時代の１６８４年に設立されていたが、１４世時代のフランスは対外戦争と王の浪費癖により極度の財政赤字に陥っており、ミシシッピ会社も経営破綻寸前であった。
ローが目を付けたのが、破綻寸前のミシシッピ会社であった。彼は１７１７年、これを西方会社と改称、北アメリカ・西インド諸島との２５年間の貿易独占権を獲得したうえに、東インド会社などの既存貿易会社も合併したインド会社なる独占貿易会社へと急拡大したのである。
従って、正確には「インド会社バブル」と呼ぶべきかもしれないが、インド会社の業務の中心がミシシッピ流域のルイジアナ植民地の開発・貿易事業―ミシシッピ計画―にあったことから、「ミシシッピ・バブル」の通称が与えられている。
インド会社はローの肝いりで設立した王立銀行（現フランス銀行）まで傘下に入れ、短期間で一大総合企業グループに成長したのであるが、中核事業である貿易業務は振るわなかった。しかし、本質的に投機家であったローは巧みな宣伝活動によってインド会社株の購入を煽り立てたのであった。
ローはインド会社株の新規発行を続け、株購入資金を傘下の王立銀行から貸し付ける信用取引を強力に推奨した。ローの見込みによれば、この信用取引を通じて政府の信用保証がある不換紙幣を増発し、政府債務（国債）をインド会社株式に転換すれば、財政赤字を解消できるというのだった。こ
国債を株式に転換するスキーム自体は、先行の英国の南洋会社と同様であり、影響関係も想定される。違いは、このように王立銀行まで傘下に入れて信用取引を煽るというより投機性の強い博打的やり方にあった。しかし、それは信用性が低く市場価格が低迷していたフランス国債を高い額面価格でインド会社の株式に転換するという無謀な計画であった。
当初はこの方法で政府の全債務をインド会社株式に転化することに成功し、政府は株主となった債権者に対して、利息配当の形で返済していった。この間、１７１９年には、インド会社株価は５００リーブルから１万リーブルへと急騰する。この発行価格の数十倍という異常な株価高騰は、インド会社の業績には全く見合わないものであった
１７２０年、ついに信用不安が発生し、パニックに陥った株主は所有株の一斉売却に走った。本位貨幣と交換できない不換紙幣もあだとなり、翌年、インド会社株は暴落、会社は経営破綻に追い込まれた。株主には信用取引の債務だけが残された。
ローは解任された後、国外へ亡命し、貧困のうちに客死した。こうしてミシシッピ・バブルは終わったが、このバブルは実態の不確かな未開地開発計画も絡む一種の証券詐欺事件と見ることもでき、今日なら刑事事件として立件されることもあり得た国家的詐欺事件であろう。
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