
ENEOSは、4月1日付でENEOSフロンティアなど販売子会社4社を再編し、直営事業会社ENEOSモビリニア(ENEOS Mobilineer)と卸事業会社ENEOSフィーチャス(ENEOS FECHAS)の2社に再編すると発表した。販社再編の目的は、内需の減少・コストの上昇など一層厳しさが増すと予想される事業環境をふまえ、再編により組織・機能の重複解消、合理化・効率化を進め、経営基盤のさらなる強化を図るとともに、各社の強みを活かし、ユーザーにより良いサービスを提供し支持される会社を目指すことにした。
4社はそれぞれ由来が異なり、ENEOSフロンティアはイドムコ・九石商事・JOMOネットなどをルーツとし、ENEOSジェネレーションズは旧ゼネラル石油(後のエクソンモービルマーケティング)の販社中央石油販売に旧三井石油の販社東洋石油販売などが合流、ENEOSジェイクエストは、かつて日本国内でSSを展開していたBPジャパンのSSを旧ジャパンエナジーが承継し設立、ENEOSリテールサービスは、三井物産と旧共同石油の出資で物産共石として設立されていた。