1652年オランダ東インド会社はアフリカ南端の喜望峰に植民地を建設した。その後17世紀末にかけて、オランダ系プロテスタント農民が入植した。これにドイツ系やフランス系移民も加わり、原住民を支配しながらケープ植民地は建設されていった。この人々や、その子孫たちは、現在ではアフリカーナと称している。
その後、イギリスはケープ植民地を自国領とし、ウィーン議定書で正式にこれを認められた。これに対してオランダはその代償として南ネーデルラントを領有することを認められている。イギリスの支配を嫌った人々は、北東部を目指し、内陸部に移住を行い、1850年代にトランスヴァール共和国と続いてその南に位置するオレンジ自由国を建設した。1870～80年代に両国で大規模なダイヤモンド鉱脈と金鉱脈が発見されると、両国にとって大きな転機となった。ヨハネスブルク近郊で金鉱脈が発見されたトランスヴァール共和国であったが、当時は国家財政が貧弱であったため、多くのイギリス系企業を誘致して開発せざるを得なかった。このことは、帝国主義段階を迎えていたイギリスにとっても好都合であり、ダイヤモンド鉱山開発によって財を成したセシル＝ローズは、政界に進出すると、1890年にはケープ植民地政府首相に就任している。彼の政策は本国政府がとるいわゆる３Ｃ政策の一環であった。この動きとともに、本国植民地相であったＮチェンバレンは、両国の併合を意図し過剰な要求をした。これに対しトランスヴァール共和国のクリューガー大統領はこれを拒否したため、1899年には南ア戦争が始まった。この戦争はイギリスによる帝国主義侵略戦争であった。イギリスは大軍を送り込み、ゲリラ戦での抵抗をようやく抑えて征服に成功したが、それには2年以上の歳月を要したため、大英帝国の威信を揺るがし、「栄光ある孤立」は放棄せざるを得ない状況になった。また、この戦争とほぼ同時期に起きていた、山東省を中心に始まった義和団事件への介入も困難であった。その結果、ロシアが中国東北地方および朝鮮半島への勢力を拡大することへの警戒心も強めたことも、「栄光ある孤立」を放棄した要因である。
一方、オランダ系の人々に対しても原住民や・有色人種に対する優越権を認めた上で、彼らの自治を容認することとなった。その結果、1910年、４州からなる南アフリカ連邦が組織され、イギリス連邦の元で自治領とした。
アパルトヘイトはこの時期から始まった有色人種に対する差別・隔離政策を指す。とくに第2次世界大戦後、南アフリカ連邦は工業化が進展し、それに伴って都市化現象が進むと、バントゥー系原住民および有色人種労働者と、白人支配者層との労使対立が人種間対立に拍車をかける結果となった。さらに、白人間でも貧富の差が拡大していたため、白人貧困労働者を保護するためにも人種差別政策が不可避と考えられていった。このような状況の下、人種差別政策を主張する国民党は議会で勢力を伸張し、アパルトヘイトと呼ばれる人種差別法が制定された。人種間の婚姻を禁止する雑婚禁止法や、18歳以上の黒人に身分証の傾向を義務付けたパス法などがその例である。しかし、1950年代以降の世界は自由主義や民主主義が拡大する傾向にあり、1960年はアフリカの年と呼ばれるように、１７の独立国が誕生している。そのため、アパルトヘイト政策はイギリス本国からの非難を受けたばかりでなく、国際世論の反発を受けたが、同国はアパルトヘイトの維持を優先させ、翌年５月南アフリカ共和国として独立を宣言し、イギリス連邦から一方的に離脱した。
独立後、アパルトヘイト政策はいっそう強化され、先住民土地法により、全人口の２/３を占めるバントゥー系住民を国土の13％のホームランドと呼ぶ土地に強制的に居住させる政策がとられた。このため黒人社会からの不満が増大し、黒人たちによる反乱や蜂起が発生した。これに対し、先住民土地法政権はたびたび非常事態宣言を出し、徹底的弾圧政策を堅持したものの、国際社会は経済制裁という形で非難を表明したため、同国は次第に経済的にも苦境に追い込まれていった。反アパルトヘイト運動が拡大していった。マンデラを指導者とするＡＮＣ（アフリカ民族会議）やそこから分裂したパンアフリカニスト会議の活動が活発になるのもこのころである。強硬路線をとっていた前政権に代わって1898年デクラーク政権が誕生すると、デクラーク政権は人種差別政策の段階的見直しを図り、翌年にはマンデラを釈放して対話路線に転換、さらに1991年アパルトヘイト基幹３法の廃止に踏み切った。1994年４月全人種が参加する初の総選挙が実施された。この選挙に勝利したのは黒人指導者マンデラで、彼は大統領に就任するとアパルトヘイトに関する全ての差別的法律が撤廃された。
