週のはじめに考える イマジンとオミクロン （２０２２年１月３０日 中日新聞）

週のはじめに考える　イマジンとオミクロン

2022年1月30日 

　年始には多くの人が神社仏閣に詣で、さまざま願を掛けたと思いますが、この少し前のジョークも願いごとにまつわるものです。

　菅義偉首相が政権運営に頭を悩ませていると、神が現れた。「政権をとったのに元気がないな。君の願いをかなえてあげよう」「では、新型コロナを終息させてください」「それは無理だ。別の願いにしてくれ」「では、次の総選挙で圧勝させてください」「…コロナの方をやってみよう」（名越健郎著『ジョークで読む世界ウラ事情』）

　現実の菅政権は総選挙まで持ちませんでしたが、その終焉（しゅうえん）が引換券になったように、昨秋から新規感染者が急減したので、本当に神が「コロナの方をやって」くれたのかと思ったほどでした。

想像したくないこと

　閑話休題−。神に、どこまで願っていいものか、というのは悩ましいところです。身の回りの平穏だけでなく、いっそ「世界が平和でありますように」といきたいのですが、さすがに欲張りすぎか、と思ったり。神がどう思（おぼ）し召すかはともかく、人間の世界では、ただのきれいごとだと一蹴される気がします。例えば、友人に「初詣で何を願ったか」と聞かれて「世界平和」と答えたら、十中八九、ジョークだと思われるでしょう。

　そういう意味では、あのジョン・レノンの『イマジン』は、きれいごと満載の曲かもしれません。「世界平和」のほか「人類みな兄弟」「世界は一つ」みたいなメッセージだらけ。中で＜想像してみよう＞と呼び掛けていることの一つが、＜国がない＞、そして、そのために＜殺したり死んだりする理由がない＞世界です。

　今、それと正反対のことが、また勃発しかけています。ウクライナ対ロシア、それぞれの友邦が絡んでの緊張状態。想像したくないのですが、万が一、戦端が開かれれば、人々が国と国の軋轢（あつれき）を理由に「殺したり死んだりする」ことになるのは間違いありません。世界が変異株という難敵に四苦八苦している時も時。この上、戦争など愚かしいにもほどがあります。

　思えば、このオミクロンという変異株が初確認されたのは、まだ二カ月前、南アフリカでのこと。猛烈な勢いで感染者が増え、欧州諸国は慌てて南アからの入国を止めましたが、奏功せず。米国へも広がり、やがて日本などアジアの国にまで。既にピークを越えた国もあるようですが、わが国は今、その猛威のただ中にあります。

　それ以前、先進国では、ワクチン接種などにより感染はある程度抑えられていました。新規感染者が急減し、一時は二桁までいった日本がいい例でしょう。しかし、新変異株の流入で瞬く間に元の木阿弥（もくあみ）、どころか、デルタ株をはるかに超える感染者増加ペースに医療体制がついていけていません。

「世界は一つ」でなくては

　オミクロンはあらためて、いかに「世界は一つ」かを示したと言えるでしょう。どれほど各国が水際対策を徹底したといっても、完璧な「鎖国」は無理。小さな隙間から、必ず侵入してくる。結局、時とともに世界はオミクロンに染まっていったのです。しかし、変異株は同時に「世界は一つ」ではない現実もあぶり出しています。

　ワクチン供給量をはじめ、対コロナの医療体制に関しては先進国と途上国、富裕な国と貧しい国の間に大きな格差があるからです。

　そうした防御の弱い地域では感染者が急増する。そして、感染爆発が起きたりすれば新たな変異株が生まれやすくなる、ということは世界保健機関（ＷＨＯ）も警告しているところです。デルタ株もワクチンなどの防御が不十分で感染爆発が起きたインドで初めて確認された変異株でした。

　つまり、いくら富裕な先進国だけで感染が抑制されても、世界のどこかに、変異株の「揺りかご」となる弱い部分が残っているうちは、また新たな脅威にさらされる危険性が残るということです。しかも、感染力は高いが重症化はしにくいとされるオミクロンとは違い、感染力も毒性も強い変異株が生まれない保証はありません。

変異株のメッセージ

　結局は、貧富の格差を埋めて、真の「世界は一つ」を実現していくほかないのです。もし、きれいごとだと思うなら、『イマジン』でなく、オミクロンのメッセージと読み替えてはどうでしょう。

　さあ、想像してみよう。貧困や格差が解消されることで、富裕な側も「得」する世界を−。

　こう書くと、何とも打算的でいやらしい。それでも、願いや理想を、いつもきれいごととして神棚に上げ、一切近づこうとしないよりはましでしょう。何とも業腹なのですが、オミクロンに教わった気もしています。

 

 

「みなし陽性」不安置き去り 現場逼迫、若者は受診なしで判定 （2022年1月28日 中日新聞）

「みなし陽性」不安置き去り　現場逼迫、若者は受診なしで“判定”　

2022年1月28日 中日新聞

　新型コロナウイルスのオミクロン株による感染者の爆発的な増大に伴い、政府は若年層らの受診やＰＣＲ検査を省略する「みなし陽性」を認めた。逼迫（ひっぱく）する保健所や医療現場の負担を軽減するための窮余の策だ。沖縄県が運用を始めるなど動きは各地に広がる。政府はみなし陽性判定の鍵を握る抗原検査キット不足の対策を打ち出したものの、自治体の懸念は消えない。

■早期把握

　「検査需要が高まり、陽性者の早期把握や速やかな健康観察に支障が生じている」。全国でも最悪級の感染が続いていた沖縄県の玉城デニー知事は二十七日の記者会見で危機感を示した。

　同県ではＰＣＲ検査の要望が殺到し、検査や受診に時間がかかる状況に陥った。このため市販のキットで自ら検査し、陽性となった患者をオンラインで診察する「陽性者登録センター」の運用に二十六日、踏み切った。

　四十代以下で基礎疾患がなく重症化リスクの低い人を対象に見込み、従来は必要だったＰＣＲ検査は行わない。玉城知事は新たな取り組みに関して「陽性者の早期ケアにつなげる態勢を構築していく」と意義を強調した。

　神奈川県では二十八日から医療機関を受診せずに自宅療養を開始できる仕組みを導入。六〜四十九歳で重症化リスクが低い人が、自主的な検査で陽性となった場合を対象とする。

　背景には、医療機関や保健所が機能不全を起こしかねない状況がある。県が発熱患者を診療する医療機関を対象に二十四〜二十六日に実施した調査では、約六割が「逼迫している」と回答。保健所でも発生を受け付ける処理が追いつかず、県が把握しているだけでも二十六日時点で二千件以上積み残しがあった。

■簡易化

　コロナ診療ではこれまで、発熱などの症状があれば医療機関を受診しＰＣＲ検査を受けることになっていた。厚生労働省はそれを感染状況に応じ、重症化リスクの低い人は検査や受診を省いても陽性とみなすことを可能にした。高齢者など、重症化しやすい人が受診する機会を確保するためだ。

　医療機関で検査や受診に一定の時間を要する場合は、発熱の症状があっても受診前にキットで自ら検査。感染者の濃厚接触者となった同居家族などは、検査をしなくても症状に基づいて医師が感染したと判断する。さらに外来医療が逼迫した事態では、行政側への連絡を条件に、自らの検査だけで受診せずに自宅療養を始めることも認めた。

　感染拡大が収まらない中、沖縄、神奈川両県以外にも前向きな自治体が出始めている。大阪府の吉村洋文知事は二十六日の記者会見で「近いうちに始めたい。家族が陽性になった場合などでは（検査を）簡易化できる」と明言した。

■不透明

　懸念は、前提となる検査キットの確保だ。新方針を導入した沖縄県では、那覇市中心部のある薬局で二十六日に完売した。店員は「要望は多いが、入荷のめどが立たない」とため息をつく。全国知事会は厚労省に早期調達を要請していた。症状悪化を把握し、入院につなげられるかも見通せない。連日、千人を超える感染者が出ている広島県の担当者は「状況を見極めている」と慎重姿勢だ。

　発熱外来を実施している「西田医院」（東京都調布市）の西田伸一院長は負担軽減を評価しながらも「体調が悪化した場合、患者がどこを頼れば良いのかが不透明。今後医療難民が出てくるのではないか」と懸念を示した。

 

 

国会不招集判決 憲法の死文化を恐れる （２０２２年１月２８日 中日新聞）

国会不召集判決　憲法の死文化を恐れる

2022年1月28日 

　憲法に従い臨時国会の召集を求めたのに政府が無視したのは違憲だ−。元野党議員が起こした裁判で、広島高裁岡山支部は訴えを退けた。明白な政府の違憲行為を見逃しては、憲法が死文化する。

　憲法五三条は臨時国会について「（衆参）いづれかの議院の総議員の四分の一以上の要求があれば、内閣は、その召集を決定しなければならない」と定める。

　もし、内閣がこの規定を無視したらどうなるのだろう。実は今の憲法制定当時も、この問題が帝国議会で取り上げられた。憲法担当大臣の金森徳次郎は「政治道徳の模範となる人々だから、制裁規定を置く必要はないのでは」という趣旨の答弁をした。

　憲法に基づく臨時国会の召集要求が無視される事態はありえないと…。そもそも義務規定であるから、政治的利害や政府の裁量が働きうる問題でもないはずだ。

　だが、二〇一七年、野党が臨時国会の召集を要求したのに、当時の安倍晋三政権は九十八日間も応じなかった。森友・加計学園の問題を巡り、野党が真相解明を求めていた時期でもある。やっと政府が臨時国会召集を決めたものの、冒頭で解散してしまった。

　岡山支部判決は「内閣は合理的期間内に召集する法的義務があり、違憲と評価する余地がある」とした一審を支持。その上で「内閣は個々の議員に対しては召集決定義務や賠償義務を負わない」との理由で原告の求めを退けた。

　だが、この判断には大いに異議を唱えたい。憲法制定時のやりとりからも国会不召集は明白な政府の違憲行為だとわかるし、今回のような高裁判決が連続すれば、逆に「臨時国会を開かなくても憲法違反にならない」という新たな規範が生じるからである。

　これでは条文の死文化になるし、立憲主義も危うくなる。小さな窓からモノを見て、大きな政府の違憲行為を見逃しては、司法の責任放棄にも等しい。

　国民は議員を選ぶ。議員は国民の代表として、国会＝写真＝で質問をし、行政監視をする−。当たり前の民主主義の光景が基盤から壊れつつある現状を憂慮する。

 

 

春闘スタート 賃金を上昇させてこそ （２０２２年１月２７日 中日新聞）

春闘スタート　賃金を上昇させてこそ

2022年1月27日 　中日新聞

　二〇二二年の春闘が始まった。今回の最大のテーマは賃上げであることは指摘するまでもない。コロナ禍が続き、状況は厳しいが、賃金上昇の流れを確実にするための実りある交渉を求めたい。

　春闘の事実上の主役である連合の芳野友子会長と経団連の十倉雅和会長は二十六日の会談で賃上げの重要性で一致した。この席で十倉会長は好業績企業のベースアップ（ベア）も視野に入れ「企業の責務として賃金引き上げと総合的な処遇改善に取り組むことが極めて重要だ」と述べた。　

　基本給自体を底上げするベアに経営側が前向きな姿勢を示したことで、定期昇給も含めた賃上げの勢いは強さを増し始めたといえる。岸田政権が３％超の賃上げを経済界に求めていることも経営側の姿勢を後押ししたに違いない。

　昨年九月に財務省が公表した二〇年度の法人企業統計によると、貸借対照表に利益剰余金として計上される企業の内部留保は、四百八十四兆円超と九年連続で過去最高を更新した。業績面で利益を伸ばす企業も増えており、賃上げの原資は十分にあるはずだ。

　心配なのは物価の上昇だ。ガソリンや公共料金だけでなく生活に直結した商品全体が値上がりしている。賃上げ率が物価上昇率を下回れば暮らしは苦しさを増し労働者にとって春闘は敗北となる。

　安倍政権以降、国が賃上げを促し、経営側が時に渋々応じるという異例の事態が断続的に起きてきた。今春闘こそ、組合側は例年にない積極姿勢で交渉に臨み大幅な賃上げを勝ち取ってほしい。

　会談では中小企業が不利にならないよう取引価格の適正化を図ることでも労使が一致した。この流れを受け、中小企業の社員や非正規労働者全体の待遇改善を一層図る努力も必要だ。

　芳野会長は中小企業で組織する組合の出身だ。格差を是正するには立場の弱い働き手への手厚い配慮が欠かせない。連合は傘下団体だけでなく、すべての労働者の利益を意識して交渉すべきだ。

　格差の拡大は雇用の調整弁として非正規労働者が使われたことが大きく作用している。目先の利益にとらわれ雇用の質を落としてきた経営者には猛省を促したい。

　今年の春闘が、正社員として働き適正な賃金を得る当たり前の社会を復活させる起点となることを期待したい。

 

 

太陽熱温水器、脱炭素の光 三河に源流 （2022年1月２４日 中日新聞）

＜ユースク＞　太陽熱温水器、脱炭素の光　三河に源流

2022年1月24日 

屋根の上に載せて太陽の熱で水を温める太陽熱温水器は愛知県発祥ですが、あまり知られていません。１９８０年代以降、市場は縮小し、太陽光発電の陰に隠れています。しかし、脱炭素が世界的な課題になる中、安価で単純な仕組みの太陽熱温水器が再び脚光を浴びる可能性があります。＝チリウヒーター（同県知立市）の川合英二郎副社長（５１）

　メーカー役員からの投稿で、子どものころに近所にあった太陽熱温水器を思い出しました。同時にそれが愛知県発祥と知って驚きました。最新の太陽光発電や家庭用燃料電池がある今、昔ながらの太陽熱温水器が生かされる余地はあるのでしょうか。東海テレビと取材を進めると、侮れない実力が見えてきました。（石井宏樹）

給湯、暖房に高効率

 

太陽熱温水器の仕組みを説明するチリウヒーターの岡本康男社長。下部の黒いパネルで太陽の熱を集め、配管を通る水を温めて給湯に利用する＝愛知県刈谷市のチリウヒーター刈谷工場で

　太陽熱温水器とは、黒く塗った集熱パネルを屋根に載せて水や不凍液を流し、太陽熱でお湯を作り出す装置だ。給湯だけでなく、集めた熱を床暖房に使うこともできる。

　国のエネルギー白書によると、太陽熱温水器類の新規設置台数は１９８０年の８３万台をピークに急激に減少し、２０１９年は２万台と最盛期の４０分の１以下。東日本大震災を機に太陽光発電が急伸したのと対照的な動きを見せている。

　太陽熱が再び注目を集めることがあるのか疑問が芽生え、太陽エネルギーに詳しい名城大理工学部の吉永美香教授（環境学）に尋ねると、「熱を熱のまま利用する太陽熱温水器は高効率で合理的。利用しない手はない」と意外な答えが返ってきた。

　１９年度の国内のエネルギー消費で、家庭部門は全体の１４．１％を占める。このうち「給湯」は２８．８％と「動力・照明他」に続いて２番目に多い。国は５０年度に温室効果ガス排出実質ゼロ（カーボンニュートラル）を目指す中で、３０年度には温室効果ガスの排出量を１３年度比で４６％削減する目標を掲げる。

　吉永教授は「家庭部門は全体に占める割合は高くないが、生活がエネルギー多消費型になり、個人消費は増加傾向にある」と指摘。大量にお湯を使う入浴の習慣がある日本は海外と比べて給湯に必要なエネルギーは２倍近い。「温室効果ガスを急いで減らすためには、技術的に信頼でき、大量導入できる太陽熱温水器はうってつけだ」と強調する。太陽熱の変換効率は５０％程度と高く、最新の太陽光発電と給湯器の組み合わせと比べても遜色ないという。日照時間が長い中部地方の太平洋側では特に有効だ。

　３０万円程度の標準的な太陽熱温水器で、年間で給湯需要の４割程度をまかなえるという。しかし、雨や雪の日はガスなどで補う必要があり、吉永教授は「どうしてもプラスアルファの位置づけの設備となってコストがネック」と、導入が進まない理由を説明する。

７９年以降、需要激減

 

　昔からある単純な技術のため、あえて行政が支援して競争力を高める対象となりにくく、太陽光発電パネルと比べて太陽熱温水器の導入に助成する自治体は少ない。「海外では太陽光や太陽熱の利用を義務化した都市もある。脱炭素に本腰を入れるなら行政が強制力を持ってリードしないといけない」と提言する。

　現在の太陽熱温水器の源流は１９５０年代に愛知県の三河地方で急速に普及した「天日（てんぴ）タンク」にあるとされる。黒く塗った箱に水を入れて屋根の上で温める基本的な仕組みは変わっていない。愛知県が発行する農業改良普及事業３０周年記念誌によると、安城市の県農業改良普及員の山本祐夫さんと、豊明市の兼子く十郎（くは金へんに九）さんがほぼ同時期に発案。５８年には県内の台数が３万２８００台に達し、半数近くは三河の碧海（へきかい）地域が占めた。

　農作業を終えた農家が、わらや薪を燃やしてお湯を沸かさなくてもすぐに風呂に入れる便利さが受けた。かつて刈谷市のケーブルテレビ局「キャッチネットワーク」の番組で太陽熱温水器を取材した番組制作会社の宮本雅文さん（５２）は「碧海地域は当時、全国有数の普及地域。木材や金属の加工というこの地域のモノづくり技術も一役買った」と話した。

　その後の流れをチリウヒーターの岡本康男社長（８１）に聞いた。同社は現在主流の太陽熱温水器を開発した老舗で、岡本社長は６０年近く業界の動向を見続けている。

　ピークは７９年の第２次石油ショックのころ。岡本社長は「化石燃料が使えないという危機感で、２年間で売り上げが１０倍に膨れ上がった」と当時の熱狂ぶりを振り返る。だが、石油の安定供給が当たり前になると需要は激減。「人々の意識の中から太陽でお湯を沸かすという発想がなくなってしまった」と語る。

欧州・中国では普及

　日本では下火になった太陽熱利用だが、岡本社長によると、利用が進む地域がある。欧州と中国だ。

　欧州では８６年のチェルノブイリ原発事故の後、各地で大規模な集熱パネルを設置して地域の給湯や暖房の熱源として活用する。中国では大気汚染の克服や農村部のインフラ不足を補う目的で急速に普及が進む。

　国別の利用度ランキングでは中国が圧倒的なトップで、トルコ、米国、ドイツと続き、日本は１０位にも入っていない。「かつては太陽熱利用は日本の独壇場だったんだが…」と岡本社長は残念そうに話した。

　現在、日本で太陽熱温水器を設置するのはリピーターがほとんどだが、新たに選ぶ人もいる。

　ファイナンシャルプランナーの加藤勇祐さん（４５）は三重県桑名市に３年半前に自宅を新築した際、太陽熱温水器を導入。「冬に快適にしたかった」と、約３００万円をかけて集熱パネルを６枚と通常の１、２枚より増やし、給湯と暖房の両方の熱源にしている。

　冬でも晴れた日であれば床暖房で家全体が常時、２０度以上の快適な温度に保たれる。寝る時に毛布は不要で、蛇口をひねればすぐにお湯が出る。雨や雪の日に灯油で熱を補う必要があるが、加藤さんは「長い目で見れば回収できる。それ以上に、太陽の恵みで、家中が暖かいという付加価値は何にも代えられない」と語る。

　時代とともに忘れられつつある太陽熱温水器。しかし、取材を通じて秘めたる可能性を感じた。業界の盛衰を見続けてきた岡本社長は話す。「かつては、農家の湯沸かしを楽にする便利グッズだった。時代が変わり、今は脱炭素の切り札へと役割も変わっていくのではないか」