「脱ゆとり」指導要領改訂に読売社説賛成か？

★　【授業時間増　「脱ゆとり」鮮明な指導要領に（9月2日付・読売社説）】によると、

＜ゆとり教育の象徴だった「総合的な学習の時間」は週１回減らされる。小学校では週３回から２回へ、中学でも週１～２回となる。特定期間に集中させたり、土曜に実施したりすることも可能だ。「詰め込み教育」の反省から、小、中学校の授業時間数は１９７７年の指導要領改定以来、減少傾向が続いてきた。増えるとなれば３０年ぶりのことだ。国の教育路線の転換と言っていいだろう。「脱ゆとり」の方向性には賛成したい＞と。

★一方で、

＜日本の子どもの学力低下傾向は、２００４年暮れ、国際学力調査で明らかになった。衝撃を受けた文科省は直ちに、教える内容を３割削減した０２年度からの指導要領見直しなどの検討を始めた。＞と。

★ここで「国際学力調査」と言った場合、OECD/PISAのことを言っているのだろうか？だとしたら疑問がわいてくる。このPISAはどちらかというと「総合学習」的だからだ。

★読売の社説は、小学校の英語の導入も疑問視している。やはりOECD/PISA的な学力観は背景にないようだ。学力低下を巻き返すためには、量より質のはず。量から質にシフトするには、思考のプロセスのシステム化。授業時間を10％増やしてどうなるわけでもあるまい。

★ただし、教師に支払うコストは削減される可能性がある。座学が一番金がかからないのは明らかだからだ。