最近の年金生活者のワインと発泡酒お薦め

 

年金生活者のワインとデイリーワイン王者

先日、日経新聞社から出た雑誌でデイリーワイン（2000円クラスで）の品評会があり、名だたる6人のソムリエ、専門家が選んだ赤の王者がチリのコノスル18番だった。シングルヴィンヤード、...

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この1年、国別ではスペインワインを最も飲んだ。スペイン紀行でも書いたように、世界で一番ワイン畑がある国で、シグロワインぐらいしか日本では飲めなかったのが最近は安価でうまいスペインワインが大量に日本市場に登場している。我が家定番のイエローテイルやウッドブリッジは飲む機会が少なくなり、同価格帯（1000円前後）のスペインのワインを飲むことが多くなった。日本ではやはりリオハ産が有名だが、デル・ディエロ、ラマンチャ、バレンシア等結構良いワインがある。葡萄もテンプラーニョだけでなく、グルナッシュ、カベルネソーヴィニヨン、メルローも赤では良いものが出てる。テンプラーニョと他の品種が混ざっているものもあり、味にも個性がある。最近の例だと軽くて爽快な2013年ランチョ・ヴィエホがテーブルワインながら毎日飲みたくなる。対をなすのが重厚な2003年ラマンチャのアルデア・デス・マルケス、グランレゼルバで、このワインが何故1000円未満で買えるのか謎だ。このワインの採れた2003年はvery goodのヴィンテージ、近所の業務スーパーで見付けたが買い占めたくなったくらいだ、値札にフランス産と書いてあるからこのワインの価値が判らないのかも。

白はこのブログで以前紹介したカバが900円ぐらいで売っている。有名な黒瓶のフレシネを買うことはない。

発泡酒では最近、ベルギー白ビールテイストのホワイト・ベルグがサッポロビールから販売された。これまでの日本のビール系とはひと味違うもので長生きするものだと思えるほどのものだ。もちろんビールよりはるかに安いのも嬉しい。

GDP改定値ほんと？？

内閣府が９日発表した2014年10～12月期の国内総生産（ＧＤＰ）改定値は、物価変動の影響を除いた実質で前期比0.4％増となり、２月16日発表の速報値（0.6％増）から下方修正された。年率換算では1.5％増（速報値は2.2％増）だった。速報値と大きく違うし、年末での民間エコノミストの予想は3％だったので半分の1.5％とはあまりにもギャップが大きすぎる。また、株が突出して高くなっていることを考えると日本経済の実態はどこにあるのか判らなくなってくる。

特に、疑問を感じるのが設備投資、10～12月期の法人企業統計をもとに推計し直した結果、設備投資は速報段階で仮置きしていた数字を実績が下回り、0.1％減（速報値は0.1％増）に下方修正された。安倍内閣が鳴り物いりで法人税を減税し、円安を進めた。しかし肝心の企業は日本経済の先行きを不安視し（政府を信用してない？）、内部留保を優先、設備投資を減らしたとしたら何のための減税なのだろうか

唯一の望みは個人消費、流通在庫が減った影響で0.5％増（速報値は0.3％増）に引き上げられた。益々今春闘の重要性が増した。総合的な物価の動きを示すＧＤＰデフレーターは前年同期比プラス2.4％（速報値同プラス2.3％）だったので3％以上の賃金引き上げが必要だ。経済絶好調のドイツでは金属労組（IGM)が3.4％の賃上げを獲得したというニース、JCM金属労協は18日の回答日に3.5％ぐらいの回答を引き出して貰いたい。

インド、携帯普及率53％、トイレのない家58％

携帯電話の普及率53.2％で経済発展が注目をあびているインドではトイレ付きの家に住んでいるのは人口の46.9％で、半分以上58％の6億2500万人が屋外で排泄をしている。世界的には人口の5分の3の人が屋外排泄し、非衛生的だ。これを解決するにはエコサントイレの普及が不可欠で、同時に有機肥料の生産も実現し、農業発展にもつながり、ユニセフやNGOが取り組んでいる。という報告を若い留学生から先日聞いた。

途上国の問題には関心があるので、調べてみた。ある環境NGOによると「エコサントイレとは汲み取り式でもない、浄化槽・下水道方式でもない、日本人の知らない新たな方法、それがエコサン(エコロジカルサニテーション)」というとで、別に途上国だけでなく、国土が広いオーストラリアや米国で普及しいる。確かにオーストラリアや米国の田舎に行くと、広大な畑で、隣の家は数キロ先ということは珍しくない。下水道はどうなっているのだろうと疑問を持ったことがある。

エコサントイレはスエーデンで考案され、トイレで発生した人糞・尿をその場で有機肥料に換える環境に優しいそして、農業生産に役立つ画期的な技術だ。詳しくはhttp://blog.sizen-kankyo.com/blog/2007/02/88.html

インドのように国土は広大でかつ人口の多いところもで下水道を建設することは気の遠くなる話で、水の調達さえ難しい。バイオの微妙な技術であるので、エコサン・トイレは適切に使用、維持管理されることが必要で、技術援助が必要な分野だ。バングラデシュにおいてもJICAの資金で日本下水文化研究会（JADE）は2004年からエコサン・トイレの建設、維持管理の支援をしている。

 

昭島のアウトドアビレッジまもなくオープン

今月末に開業するアウトドアビレッジ、ほぼ全容をあらわした。昭島駅北口、ハレーダビットソン店の奥、徒歩5分と便利な位置、アウトドアショップといっても年寄りには何を売るのか開店までは判らない。

入口にビレッジの俯瞰図があり、ショップの名前が書いてあるが、あまり馴染みのない名前でぴんとこない

神戸の老舗上島コーヒー

巨大な壁登りの施設、実物は初めて見たがこれがロッククライミングの親戚、「ボルダリング」というそうだ。
普段着で上り、命綱はつけないで登るとのことで、掴まるカラーのでっぱり（ボルダー）で難易度を調整できるので気軽にできるとのこと、上の方はオーバーハングしており難しそうだ

脱帽、モンスターアップル

2012年4月このブログで「アップルの株価は過去1年間で83％上昇した。2012年に入ってからだけでも約50％値上がりしている。アップルは現在、株式時価総額で突出した世界最大の企業で、その額は約5650億ドル約46兆円に達している。時価総額が4080億ドルにとどまる米エクソンモービルをはるかに凌ぐ。日本を代表する企業の時価総額はトヨタ1425億ドル、パナソニック213億ドル、ソニー200億ドルだから信じがたい巨額だ。アップルは自国でのものづくりを拒否、中国や新興国で組み立てている。自国での雇用者数を考えてもトヨタの4倍もの価値ある企業だろうか？株価高騰の背景はアップルのPER（株価収益率）は22倍で、現在の株価は人が思っているほど高くはないし、予想利益を基にPERを計算すると、さらに値上がりが期待でき、時価総額が近く1兆ドルに達する可能性があると断言するアナリストもいる」と書いた。その後、2012年のピーク時に100ドルだったアップルの株価は2013年春には60ドル前後に暴落し、自分の予想があたりと喜んだ。

ところが、ここへ来て昨年iphone6を売り出してから株価は上昇し、130ドルに近づき、更に160ドルになるとアナリストは予想している。私がバブルではと指摘した100ドルをはるかに凌駕しているのだ。現在の株式時価総額は80兆円をゆうに超え、ダントツの世界一だ。しかも、PERは株価160ドルでも17倍、バブルと指摘した時点の22倍を下回っている。まさにモンスターといってもよい企業だ。

その要因を探ると、iPhone6とプラスが予想外のヒットとなり、欧米でのシェアを拡大し、スマホでのマイナーの位置からメジャーになった。特に中国市場では高級品スマホは売れないというジンクスを見事に破り、スマホの雄サムスンのシェアを奪い、日本と同様激しい競争業界の中、正価販売を通せたため利益が順調に確保できたことが挙げられる。

米国での雇用を生まないという非難に答えて、米国内へ生産の一部を移すなど、米国の株主に好感を与えたことも株価上昇に寄与した。モンスターアップルはこの4月にリストウオッチ型端末の発売を予定したり、電気自動車も手掛けるといった噂もあり、株価を押し上げる材料に事欠かない。一方日本では写メールを発明したシャープの更なるリストラが発表され、さみしいかぎりだ。経営者の手腕の差と言い切れるのだろうか？

法を犯しても知らなかったら違法ではない？？

西川前農相に続いての望月環境相、上川法相が鈴与から受けた献金問題、国会ではおかしな論理が展開されている。「国から補助金交付決定通知を受けた企業は、その通知から向こう1年間は政治献金（寄付）を行うことが禁じられている」ことは国会で決めたことだ。その決めた議員が献金を受けたのに違法ではないと抗弁している。首相も官房長官も本人たちは鈴与が補助金を貰っているとは知らなかったから違法ではないと言っている。安倍首相は答弁で「与野党でこんなことが起きないように何らかの方策を考えるべきだ」などと開き直っている。

その後の調査で13年だけでなく、11年から毎年献金を受けていたという。一般国民の交通違反では、車線変更だとか一方通行だとか知らないで違反を問われ罰金を払わされてることは日常茶飯事だ。法相が知らなかったから罰せられないということは法治国家としてどうなんだろう。そういう法を作った以上その企業が補助金を受けているか調査するのが常識ではないか

もう一つ噴飯物の言い訳というか強弁「鈴与は国から直接補助金を貰ったのではなく、一般社団法人から貰ったから違法ではない」国の補助金はかなりの部分所轄のというか天下り先の関連団体をとおして支給される。一般社団法人がべつに稼いだ金からの補助金ではなく国の予算（税金）から出たものだ。そんなことは充分わかっているのに戴きますとは呆れる。補助金を献金の財源にするために一般社団法人をとおして支給することを考えたとしたらたいしたものだが

補助金を受けた企業は政治献金を禁止するように法改正すべきだ。補助金を貰うために政治献金をする賄賂性が見え見えだ。