ギャラリー酔いどれ

売れない絵描きの世迷い言&作品紹介

初雪のたよりⅡ

2008-10-29 11:35:25 | Weblog
 画は Alfred Sisley 

  アルフレッド・シスレー

  1839-1899 /イギリス(フランスで活動) /

  印象派  作


 「Early_Snow_at_Louveciennes」です。


☆晴れたり曇ったり、寒さいやますこの頃です。

さて、ふと思ったことですが、

ここのところの状況、

ひょっとしたら大東亜戦争の復讐ではないのか?

銃前、銃後に倒れし戦没者の皆様方のおはからいかも、

そんな気がしました、ふとね。

一発も撃たず、日本が意図的に仕掛けたわけでもない。

が、「アングロサクソン+ユダ金」連合は崩壊に向かい雪崩を打っておる。

迷惑限りなし、国家破綻まで出始めた。

日本のゼロ金利政策が元凶なのだと言う声があるとか。

それは言いがかりで、日本の本意ではない、

米帝の強制でアメとは最低3%以上の金利差をつける密約があり、

傀儡自民党政権に売国政策を続けさせてきた。 が、

悪事はいつまでも続かない、まさに「天が落ちてきた」。

「アングロサクソン+ユダ金」連合は吸血鬼です、殺人を好む。

いま、英のチャールズが来日していますが、英王室というのは、

血まみれの歴史で血シブキ浴びてまっかっかですよ。

◆http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/
10/28/2008
急速な株安について

本日は日経平均株価が一時7000円を下回り、急速に株安は進んでいる。
円キャリートレードの巻き戻しが強まり、
何百ものハゲタカファンドが破産に向かって財産の投売りをしている。
彼らはゼロ金利で円を借り株を買っていたが、今それを売らざるを得ない。
もう既に日経平均は不自然な程安くなっている。
しかしまだこの売りが一段落するまでは、買うチャンスが訪れない。
ヨーロッパやアメリカの株もまだまだ下がるであろう。
中国政府系新聞を代表とする北京の新聞の論説では
「米ドルは世界から人類の富を奪ってきた」と厳しく批判をしている。
今こそが世界の金融システムをリセットするチャンスである。
日本の不動産は50年近く右肩上がりの時があったが、
バブル崩壊後より8割近く下がっている。
アメリカやイギリスの株や不動産も同じような体験をするかもしれない。

18年ぶりに来日しているチャールズ英皇太子だが、
日本の天皇家にイギリス銀行の救済を頼んでいるかもしれない。
もし日本が救済をするならば、「エリザベス女王の辞任」と
「真実委員会で証言をすること」を条件とするべきである。



日本の「天皇制」とは似て非なる西欧の「王制」。

雅子妃は重大なカン違いをしているのですよ。

「アングロサクソン+ユダ金」連合は世界の嫌われ者。

勝手気儘を止めさせないと「地球」がブッコワレル。

「天の配剤=生命体としての地球の意思」なんですな。

長いので抜粋ですが、

◆http://tanakanews.com/081028mideast.htm
米覇権衰退を見据える中東
2008年10月28日  田中 宇(さかい)

<抜粋>

米政府は今年、金融危機による経済的威信の減退、
核疑惑を理由にしたイラン制裁に対する国際的信任の失墜、
北朝鮮に対する意味のない譲歩策の連続、
グルジアなどをめぐる対立でロシアを怒らせて
世界の反米諸国の結束を強めてしまったことなど、
経済・外交の両面で、
いわゆるソフトパワー(覇権)を失っていった。そうした中、
軍事地位協定をめぐる米政府との交渉において、
イラク側はしだいに強気に出るようになった。

10月13日に決まった米イラク地位協定の最終案では、
イラク政府の要求に基づき、
非番の米軍兵士が基地の外で犯罪行為を行った場合、
イラク当局が米兵を裁けるようにする条項も盛り込んだ。
米国はこれまで、他国に駐留する米兵が犯罪を行っても、
現地の国の当局が米兵を裁くことを認める地位協定の策定を、
世界中で一度も認めておらず、
イラクが初めての例となる。これは、
国際社会における米国の政治的な影響力の急落を象徴している。
(日本の沖縄でも、非番の米兵が犯罪を犯し、沖縄県警が逮捕した場合、
米軍は、軍内で裁くと言って引き渡しを求める)

イラクでは、米国の影響力が低下するのと反比例して、
イランの影響力が拡大している。米軍が撤退した後のイラクは、
完全にイランの影響下に入る。イラク政界は、
すでに米国よりイランの顔色をうかがうようになっている。
米国に見捨てられたクルド人は怒っている。

▼転戦先のアフガンでも失敗に向かう米国

アフガン増派は、マケインもオバマも主張しているが、
これは米大統領候補が選挙に勝つために必要な
「軍産複合体に対する媚び売り」である。
イラクもアフガンも撤退すると主張する候補より、
敗北必至のイラクから勝てるかもしれないアフガンに転戦すると言う候補の方が、
軍事産業にとってはありがたい。米国のマスコミは、有事を扇動する機関として、
第二次大戦以来、軍産複合体の影響下にある。
軍産複合体の支持を得られない候補者は、マスコミから叩かれ、当選できない。
「イラクでもイランでもアフガンでも戦う」と言うマケインは、
ブッシュ同様に下手な戦争をやりすぎて自滅する可能性大で、
軍産複合体の窮地を拡大するので敬遠されたこともあり、
米マスコミは多くがオバマ支持を表明した。

次の米政権はアフガン増派を展開するだろうが、
それが成功する確率は非常に低い。米軍は、
ゲリラ(タリバン)掃討の際に空爆を使いすぎ、誤爆が多い。
アフガンの村人たちは米軍(NATO軍)を支持しなくなり、
占領は成功に向かわない。これまでヘルマンド州には5千人の英軍がおり、
タリバンと戦闘せず交渉しつつ、何とか治安を維持してきた。しかし今後、
9千人の米軍が配備されると、同州における英軍の主導権は米軍に奪われ、
タリバンや地元村人との対立が強まり、最終的にはおそらく米英軍の敗北に至る。
アフガン占領政策の全般で、交渉重視の英と、
戦闘重視の米との亀裂は深まっている。

欧米軍にとってアフガニスタンへの補給路であるパキスタンは、
早ければ来年2月には国家破産する。
パキスタン政府はIMFから支援融資を受ける交渉をしているが、
成功しそうもない。IMFは米国の支配下にある。米政府は、
タリバンの隠れ家であるアフガン国境沿いのパキスタン辺境地域に
米軍を進軍させろと要求したがパキスタン政府に断られたので
「パキスタン軍は、米軍の味方ではない」と言い出し、
IMFは「融資がほしければ、軍事費を30%切り詰めろ」と
パキスタン政府に無理な要求をしている。米政府は、
パキスタン国民をタリバン支持に転換させたいかのようである。
次の政権になっても、米国の軍事戦略は好転しそうもない。

▼自立した文明圏として蘇生する機会を得る中東

米国がイラクから撤退し、イランとの関係も改善した場合、
中東における米国の影響力は急速に減退する。これまで米国は、
軍事力によって中東の人々を震え上がらせ、恫喝して支配してきた。
中東の人々は、反米感情を募らせ、イランやヒズボラ、ハマス、
イスラム同胞団、マフディ軍などの反米イスラム主義勢力を支持しながらも、
世界最強の米国にはかなわないと諦観してきた。
ところが米国がイラク占領で自滅して撤退し、
核兵器開発疑惑の濡れ衣をかけて軍事侵攻しようとしていたイランに対しても
何もしないまま許すとなると、中東の人々は米国は弱くなったとみなし、
反米的な言動が顕在化する。

中東では、オスマントルコ崩壊以来100年の、欧米に対する怨念が噴出し、
欧米の影響力をすべて排除し、イスラエルも潰してしまえという気運が高まる。
イスラム主義諸勢力の権威が高まる半面、エジプト、サウジアラビア、
クウェート、ヨルダンといった親米(傀儡)政権の正当性への疑いが強まる。
中東イスラム世界の人々は、100年の諦観を打破して
「イスラム復興」を実現し、自立した文明圏として蘇生する機会を手にする。

欧米日では、この状態を「中東がテロリストの独裁になる」
と嫌悪する人が多いだろうが、それは支配する側の
プロパガンダ漬けになっている自分たちの状態に気づかない人々の
間違った観念であり、無視して良い。
ヒズボラやハマス、イスラム同胞団は、テロ組織ではなく、
米欧イスラエルの支配に抵抗するために武装したイスラム政党である。

▼オバマ就任直後に国際的な大危機が起きる?

米国では、外交通で知られる民主党のバイデン副大統領候補が、
最近の選挙演説の中で「オバマが大統領になったら、就任後半年以内に、
国際的な危機が発生し、オバマは(1962年のキューバ危機に対処した)
ジョン・ケネディのように、試練に立たされる」と発言した。
バイデンは、この件をホワイトハウスからの情報として得たと言っている。

10月19日にNBCテレビに出演したパウエル元国務長官は
「オバマ就任翌日の1月21日か22日に、危機が起きる。
それがどんなものか、今はわからない」と、唐突に奇妙な発言をした。

オバマ就任直後に起きる国際危機とは、イスラエルによるイラン空爆など、
イスラエルが絡んだ中東の戦争である可能性が高い。
以前には「米大統領選挙後、イスラエルがイランを空爆する」
という説を放つネオコンもいた。
(911のような米本土における「やらせテロ」の再発だとしたら
「国際的な危機」と言わないはず)

何が起きるのか。何も起きないのか。米国の中東覇権が衰退する中、
不安定な情勢が拡大している。



イスラエルを建国させたのはご存知のとうりイギリス。

自民党が必死の「テロ特措法」が如何に無意味なことか。

終焉を迎えつつある、

「アングロサクソン+ユダ金」連合を支援するのは、

恫喝に屈した税金のムダ使い以外の何者でもなし。

そんなに米帝が怖いか? 英霊の皆様が怒っておられるぞ。

腰抜けの罰当たりどもが!

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