ギャラリー酔いどれ

売れない絵描きの世迷い言&作品紹介

初雪がⅢ

2011-11-17 11:42:22 | Weblog
 画は谷内 六郎(たにうち ろくろう)

 1921年(大正10年)~1981年(昭和56年)

 日本の画家、 「週刊新潮」の創刊号から表紙絵を担当。   作


 「朝」です。


☆晴れ、幾分寒気緩むが寒い。

さて、まずは、

◆http://twitter.com/#!/abe_yoshihiro
安部芳裕                  より抜粋、


#abe_yoshihiro 安部芳裕
NY円、77円01~11銭
http://www.47news.jp/CN/201111/CN2011111701000171.html
1時間前

#abe_yoshihiro 安部芳裕
東日本大震災:福島市コメ高線量 「国の検査、何だった」 農家に動揺広がる
http://mainichi.jp/select/weathernews/news/20111117ddm041040198000c.html
1時間前

#keijimoriiVet 森井啓二
今回予定されているイランの核施設への空爆を実施した場合、
ホルムズ海峡閉鎖により原油の流通が途絶える可能性ありと専門家の分析。
☆http://www.washingtontimes.com/news/2011/nov/14/
 Attack on Iran could risk Gulf oil supplies
 Powerful option if Israel hits nukes
よくて1週間、最悪数か月間日本の原油供給の大部分が止まる可能性。
2時間前

#abe_yoshihiro 安部芳裕
米国民の精神疾患治療薬の使用が増加
http://jp.wsj.com/Life-Style/node_344887#
米国では5人に1人が抗うつ剤などを使っている
2時間前

#nobito2012 Akihiro Kumada
輸出企業のために巨額の為替介入をして無駄金にする財務省と通貨量を絞る日銀。
この異様さはなんなのだろう?  やっぱり狂っているのか?
RT @abe_yoshihiro: 為替介入で大損こいたわれらの「8兆円」は一瞬にしてドブに捨てられた!
☆http://gendai.ismedia.jp/articles/-/26336
2時間前

#chococo_536 namico
11日に高橋はるみが瓦礫受け入れを表明した件。
受け入れ自治体は非公表って…道民をなめるのもいい加減にしてもらいたい。
避難してきた方たちのことも、何も考えていない。おまけに、
TPP報道のゴタゴタに紛れて表明した感が許せない。北海道から出ていけ! 
#高橋はるみリコール
11月15日


谷内 六郎、二枚目、



「雪狼?」です。


以前にも書きましたが、「在日米軍はオーストラリアへ出てゆけ!」と。

レイシストはレイシスト同士、つるめばいいのですよ。

はじまったようですなぁw 支那のミサイルが怖いのですよ。

沖縄然り、グアムも射程の範囲内、要は命が惜しいwのさ。

家族連れの軍隊だ、安全にタカレルのが大前提ということ、

日本は加えて「思いやり予算」たっぷりのレジャーランドですからなぁ、

へばり付いて離れなかったのだが、命には変えられんかww

◆http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111111-00000078-jij-int
時事通信 11月11日(金)
米海兵隊、ダーウィン駐留へ=中国の軍事力拡大が背景―豪紙

【シドニー時事】11日付のオーストラリア紙シドニー・モーニング・ヘラルドによると、
オバマ米大統領は来週の訪豪時に、豪州のアジアへの玄関口である北部の都市ダーウィン近郊に
米海兵隊を駐留させると発表する。豪州には現在、米軍の戦闘部隊は駐留しておらず、
中国の軍事力拡大への懸念が強まる中、米豪同盟の強化を図る動きとなる。

同紙によると、シドニー大学のアラン・デュポン教授は、海兵隊の豪州駐留について
「全ては中国の台頭によるものだ」と説明。中国の軍備現代化、
特に日本やグアムに駐留する米軍に対する中国の新世代ミサイルの脅威を指摘し、
こうした背景から米軍は再配置に動き始めていると述べた。 



在日米軍は「役立たずの居座り強盗」でしかない。

ここを冷徹にみることからでしょうな、まだまだ洗脳が醒めておらぬ人達が多いね。


谷内 六郎、三枚目、



「電車のカバン」です。


いい記事ではないのか?

◆http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-445.html
陽光堂主人の読書日記 2011-11-16
『ショック・ドクトリン』ナオミ・クライン著、岩波書店(その1)


この本は2007年に出版されたものですが、我国と世界の未来を考える上で、非常に重要な一書です。
著者はカナダのジャーナリストで、1970年生まれですからまだ若く、才媛と言うに相応しい人物です。

我国でも、財界やマスコミを中心にグローバリズムが礼賛されていますが、
その実態が如何に悲惨で非人間的なものか、本書は余すところなく暴いています。

これだけのことを書いて、よく無事でいられるものだと感心します。

本書の副題は、惨事便乗型資本主義の正体を暴くとなっていて、
タイトルの「ショック・ドクトリン」は「惨事便乗型資本主義」を意味しています。
この言葉はまだ人口に膾炙していませんが、欧米、特に米国の政策を論ずる際には、欠かすことのできない概念です。

ショック・ドクトリンの元になっているのは、経済学者のミルトン・フリードマンの学説です。
国による規制を一切取っ払って、完全に市場原理に任せれば、理想的な経済社会が実現する

というのがフリードマンの考え方です。このフリードマンの「学説」が実際に適用されたのが1970年代のチリで、
その結果どうなったかと言えば、貧富の差が拡大してチリの社会は崩壊してしまいました。

当時のアジェンデ政権は、理想的な社会民主主義を実践していましたが、
米国の大企業はこの政策に不満を持っていました。そこで彼らは、
自分たちに利益をもたらしてくれる政権にすげ替えようとして、チリにクーデターを引き起こしました。
その結果樹立されたのが、悪名高きピノチェト政権です。

ピノチェト政権は、恐怖政治を行いました。問題のありそうな人物を連行したり、見せしめに殺したりして、
人々を恐怖に陥れたのです。国民は、クーデターというショックに加えて、
いつ命や自由を奪われるかも知れないというショッキングな状況に置かれました。

こうしたショック状態に置かれた時、人々は正常な判断ができません。
そうしたタイミングを狙って、政府はフリードマン流の市場原理主義を採り入れました。
今でもスタンダードになっている規制緩和・民営化・緊縮財政」の三点セットです。その結果、
多国籍企業が乱入して、チリの富を根こそぎ奪い去りました。
もちろん、ピノチェトらはそのお零れに預かっています。


先日官邸を訪れたキッシンジャーが、この企ての中心人物だったことはよく知られています。
キッシンジャーの悪行はこれに限らず、無数にあります。
彼の手は血に染まっており、こんな人物を官邸に入れてはいけないのですが、
今の民主党政権はお仲間ですから、丁重に遇しています。

チリを皮切りとして、アルゼンチン、ボリビア、ブラジルなどの中南米諸国はもちろん、
ロシアや東欧、東南アジア、韓国、レバノンやイラクといった具合に、
ショック・ドクトリンに基づく富の収奪は世界中に拡大して行きました。

その毒牙は、当の米国にも及んでいます。
911はショック・ドクトリンの典型で、911以後米国に辛うじて残されていた自由も剥奪され、
経済格差も一段と進行しました。カトリーナなどのハリケーン後に見られた弱者切り捨て、
大企業向けの復興という唖然とした政策も、ショック・ドクトリンで上手く説明できます。
まさに、「惨事便乗型資本主義」です。

本書の中に、日本についての記述は殆どありません。言及される時も、
ショック・ドクトリンを仕掛ける欧米側の一員として登場します。
ショック・ドクトリンの先兵の一つがIMF(国際通貨基金)ですが、
我国はこの悪の手先に米国に次いで多額の出資をしていますので、一味と見られても仕方ありません。

だから、我国にも大きな責任があるのです。

悪の財務省は、IMFにも多数の人を派遣しており、消費税増税の提言などをIMFの名で行っています。
他国のみならず自国の国民にも苦しみを与えようというのですから、
この連中は碌な死に方をしないでしょう。

1970年代からスタートしたショック・ドクトリンには我国も加担していますが、
それまではむしろ被害者の立場でした。ショック・ドクトリンの源流となった考え方は、
フリードマンなどよりもっと古く、米国建国時まで遡ると思われます。
あらゆる汚い手を使ってインディアンを殲滅して国土を奪った時点で、
ショック・ドクトリンの原型は出来上がっていたと見るべきでしょう。

(更に起源を遡れば、イギリスに行き着きますが…)

幕末に黒船が現われて我国は開国することになりますが、これもショック・ドクトリンの手法です。
その結果、不平等条約を結ばざるを得なくなりました。米国は、砲艦で日本から富を収奪したわけです。

精神分析者の岸田秀氏は、「この時日本は米国に強姦された」と表現しています。

そして、広島・長崎に原爆が落とされましたが、これはショック・ドクトリンの最たるものです。これで、
米国の属国になることが確定しました。米国は、
原爆投下のショックで茫然自失している日本人を6年半に亘って占領統治し、
二度と反抗できないように徹底管理しました。
我国の政治が、未だに対米追随路線から脱却できないのはこのためです。

戦後、我国は「民主主義国家」になったと言われていますが、実際には「米国第一主義国家」で、
学者の中にはこれを「原爆民主主義」と呼ぶ人もいます。まさに言い得て妙です。

我国は米国にショックを与えられ、彼らの子分として惨事便乗型資本主義の片棒を担がされているわけです。
だからこの構造を変えるのは容易なことではありません。しかし、311の大震災で流れは変わりました。

311の震災は人工地震の疑いが濃厚ですが、これはまさにショック・ドクトリンで、
最終的な日本収奪がこれから行われると見なければなりません。

被災地が放置されているのは、ショック・ドクトリンのお馴染みのパターンで、
ハリケーンに襲われた米国南部や、大津波後のインド洋沿岸でも同様の光景が見られました。
そしてこれ幸いと、大企業向けの復興事業が始まるわけです。
宮城県知事が、企業の漁業参入に言及したのはそのためで、これはショック・ドクトリンのセオリーです。

そしてTPPも、ショック・ドクトリンの三点セットである「規制緩和・民営化・緊縮財政」を基本としていますから、
同じ流れの上にあります。TPPが大企業の利益にしかならないことは、言うまでもありません。

このままでは、ショック・ドクトリンによる世界支配が現実のものとなりますが、上手くは行くとは思えません。
彼らはやり過ぎたのです。さすがにここまで来ると、可笑しいと思う人が増えています。
TPPに反対する人が多いのもその一つで、米国は、大震災や原発事故でショック状態にある日本人が
ここまで理性的な対応を見せるとは思っていなかったことでしょう。

日本人は天災に慣れていることを、彼らは失念していたようです。
地震が起きると、外国人は非常に慌てふためますから、あれだけの地震と津波に襲われれば、
日本人は茫然自失し、どうとでもなると思ったのでしょう。


今はネットが普及していますから、嘘ばかりつくマスコミ報道に騙されない人が増えています。
本書のような良書の登場で、更に目覚める人が増えると予想されます。
この本は上下合わせて700頁余りの大著ですが、どこの書店にも置いてありますから、よく売れているようです。
少しずつ流れは変わっているようです。



厄災の元凶、「米帝=アングロサクソン&ユダ金・連合」の遣り口ですが、バレバレですな。

始末が悪いのが日本国内におる奴らの手兵、工作員の大集団ですよw  おるわおるわ、呆れるばかり。

その切り崩しの第一弾が民主党による「政権交代」だったのだが、クーデター政権に乗っ取られてしまっておる。

それもバレバレですから、また切り崩すまでのこと。 第ニ弾開始なのですよ!

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