画は 葛飾 北斎（葛飾 北齋）かつしか ほくさい
宝暦10年（1760）? ～ 嘉永2年(1849年）
号は、葛飾 北齋、前北齋、戴斗、為一、
画狂老人、卍 など。 作
「大黒と酉」です。
☆雪、冷え込み一段と。 真冬日。
トランプの経済政策は失敗するでしょう、
「日米FTA」は断固拒否せねばなりませんよ、
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2017/01/post-8424.html
植草一秀の『知られざる真実』
2017年1月12日 (木)
◎トランプ新大統領経済政策への冷静な評価
保護主義が悪で 自由貿易主義が善 との決めつけは間違っている。
経済学者のリカードが明らかにしたように、
それぞれの国が 得意な生産物の生産に特化して 余剰な財を交換し合う
という意味での貿易は全体の効率を高める。
この意味での自由貿易にはメリットがある。
自由貿易自体が否定される対象でもない。
しかし、近年問題とされている自由貿易主義、
言い換えれば「新自由主義」と呼ばれるものは、
上記の国家間の財の取引を行うという意味での自由貿易を超える含意を有している。
その最大の特徴は、
資本の移動 と 労働力の移動 という分野を含めて、
これを完全に自由にしてしまうとの意味を含んでいるからだ。
一言で表現するなら、
世界統一市場 世界単一市場
を形成してしまうということである。
このことがもたらす最大の弊害は、
所得格差の際限のない拡大である。
「財」と「サービス」に分けて考察したとき、両者の最大の相違は、
生産物の移動可能性である。
「サービス」は生産地と消費地が基本的には同一である。
最終需要のある地でしか生産することができない。
医療行為の輸入 介護サービスの輸入はできない。
これに対して、「財」の特徴は、生産物を輸送できることである。
生産地と消費地が一致する必要がない。
したがって、自由貿易の試みは、まず「財の生産活動」、
すなわち製造業によって推進される。
農林水産業においても、生産物の輸送が可能になれば、製造業と同様の変化が生じる。
「財」の生産を行う「資本」は世界の中から最適な立地を選ぶ。
最終的な消費地との距離
労働賃金の水準
労働の質
政治情勢の安定性
生産可能量
などを勘案して生産地を決める。
製造業の拠点が国境を越えて移動する場合、元の生産地では雇用が消滅する。
資本は労働コストの低さに着目して海外移転するから、
元の相対的に高い賃金の労働が消滅することになる。
他方、「サービス」の生産では何が起こるのか。
「サービス」では必ず「消費地」が「生産地」になる。
「資本」は常に安価な労働力を求めるから、
先進国における「サービス」生産を行うにあたり、できるだけ、
賃金の低い国から労働者を輸入して生産に充てさせようとするだろう。
こうなると、先進国における「サービス」労働の賃金が下がる。
製造業で相対的に高い賃金を得ていた労働者は工場の海外移転で職を失い、
新たに就業する「サービス業」での労働では、
海外から輸入された労働力による賃金引き下げ効果の影響で、
低い賃金の「サービス業」に従事しなければならなくなる。
１９８０年代以降の自由主義の急激な進展
すなわち、世界統一市場の形成、世界単一市場の出現によって、
資本はリターンを高めたが、
先進国の労働者は、ほぼ全面的な所得水準の低下
という状況に直面しているのである。
「資本」の高いリターンを享受できるのは１％の人々に限られる。
９９％の「労働」階層の人々は、ほぼ全面的な所得水準の急低下
という現実に直面してきた。
こうした経済変動に対して、それぞれの国の国民、主権者、労働者から、
ＮＯ の声が生まれるのは当然のことである。
英国のＥＵ離脱国民投票での離脱派勝利
米国の大統領選でのトランプ氏勝利
は、こうした世界経済の大きな変化を背景に生み出されたものである。
↑
ユダ米の売り物は？
無理やり押し付けられたものばかりで、欲しいものなど無いわなぁｗ
北齋、二枚目、
「冨岳三十六景 礫川 雪の旦」です。
右往左往しすぎｗ
◆http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/197359
日刊ゲンダイ 2017年1月13日
◎日本にも重大影響 これがトランプ政権の「10大リスク」だ
１週間後に迫ったトランプ就任。世界はガラリと変わる可能性がある。
これまでの発言や公約から想定される、日本に影響を及ぼす
「１０大リスク」はこれだ。
（１）ＮＡＦＴＡ再交渉・脱退
トランプはＮＡＦＴＡ（北米自由貿易協定）を「米製造業にとって最悪の協定のひとつ」
と主張。トヨタ攻撃に見られるように、既に保護主義を全面展開中だ。
メキシコから米国への輸出関税ゼロが撤廃されたら、日本企業は大打撃を受ける。
（２）人民元下落
トランプは中国を、輸出支援のために人為的に元を安く誘導する「為替操作国」
と考えている。しかし現実は逆で、
「中国は資本流出を抑えるため、外貨準備を使って為替介入をしてまで、
人民元の下落を食い止めようとしている」（経済評論家・斎藤満氏）。
人民元の先行き不安で中国経済が悪化すれば、日本企業も巻き込まれる。
（３）ドル安転換
米国の製造業保護の観点から、トランプは現状のドル高容認を一転させる可能性がある。
日本は「ゼロ金利で円安誘導」と批判され、円高が加速。
（４）ＦＲＢイエレン議長交代
１８年２月に任期満了を迎えるイエレンの後任人事が今夏に議論される。
利上げ方針が維持されるのかどうか。人選によっては金融政策が不安定化。
（５）原油下落
トランプは米国のエネルギー資源の産出規制撤廃を主張。
産油量が増加し、原油価格は下落。
（６）２つの米国
メリル・ストリープのスピーチで分かるように、
米国内はいまだ「反トランプ」が根強く、国家は２つに分断されている。
「日本がトランプにスリ寄り過ぎると、万が一の時、困ったことになる」
（斎藤満氏＝前出）
（７）米ロ接近
米国とロシアの接近で、日本の存在価値が低下するだけじゃない。
米ロがＩＳ掃討で共闘すれば、ロシアが支援するシーア派のシリアとイランが勢力を強め、
親米のスンニ派サウジアラビアが弱体化。 中東のパワーバランスが崩れる。
ただ、トランプはイランと対立するイスラエル擁護なので、ここに米ロ亀裂リスクもある。
イランともイスラエルとも関係が深い日本は股裂き状態だ。
（８）「一つの中国」見直し
台湾総統と慣例を破って電話会談したトランプが、
就任後も「一つの中国」原則を無視すれば米中関係に緊張が走る。
台湾海峡が不安定になれば、沖縄や尖閣が巻き込まれる可能性も。
（９）南シナ海暴発
米中関係の緊張が極限に達すれば、南シナ海での紛争勃発リスクが高まる。
日米同盟の「応分負担」を主張するトランプが、駐留米軍経費の負担増だけでなく、
自衛隊増強による米軍の肩代わりを求める恐れがある。
（１０）欧州弱体化
似た者同士のトランプとプーチンは欧州弱体化で利害が一致。
日本の欧州ビジネスがやりにくくなる。
↑
ユダ米の国力の凋落は著しい、上記は過大評価だと思う。
北齋、三枚目、
「百物語 しうねん」です。
今上、大室天皇家四代目のしうねん、
◆http://gendai.ismedia.jp/articles/-/50676
現代ビジネス 2017/01/12
◎新聞・テレビが報じられない 天皇陛下「安倍総理への不満」
国民の注目を集めた天皇誕生日会見。
一見「無風」に終わったようだが、そうではない。
誠意を見せない総理と、本心を語れない天皇の溝は一層深まっている。
ふたりの思いに迫る深層レポート！
☆「内閣と相談しながら」の真意
宮殿中で最も広い部屋「豊明殿」。
昨年末の天皇誕生日、白銀色のシャンデリアが
桃色の絨毯を美しく照らすこの部屋で、国会議員など約470人が集まり、
「宴会の儀」が催された。
ずらりと並んだ長テーブルを、日の出蒲鉾や若鶏の松風焼き、
鯛の姿焼きなどが彩る華やかな席。
しかし、13時の天皇のお出ましから数分後、その部屋に場違いな緊張が走った。
安倍晋三総理のあいさつである。 出席した議員が言う。
「一同が見守るなか、モーニングを着た安倍総理が前方に歩み出たとき、
会場全体の空気が張りつめました。出席者はみんな思ったのでしょう。
陛下と総理、ふたりはいったいどんな思いで向き合っているのか、と。
あいさつは、感謝を述べ、健康を祈る当たり障りのない内容で、
陛下はもちろん微笑んで聞いていらっしゃいましたけれど……」
昨年夏から続く「天皇の生前退位」問題。
天皇が「退位の制度化」や「皇室典範についての議論」を望んでいることは明らかだが、
官邸がその意を汲むことはなく、安倍総理と天皇の間の溝は深まり続けている。
それゆえ安倍総理をはじめとする官邸の面々は、
天皇が現状への不満を述べるのではないかと、誕生日に先立つ会見に戦々恐々だった。
宮内庁関係者が言う。
「陛下の会見の文案は、いつも陛下ご自身が深夜まで文章を練って
推敲を重ねています。皇后陛下に少し意見を聞くことがあるくらいで、
あとは発表直前に法律に反した部分がないか専門家に確認させるまで
ほとんど内容がわからず、官邸にも情報がほぼ入らない。
この問題を担当する杉田和博官房副長官は、
昨秋に官邸から送り込んだ西村泰彦宮内庁次長を使って情報収集しましたが、
芳しい成果は得られなかったようでイライラしっぱなしでした」
だが蓋を開けてみれば、天皇は退位についてこうふれるにとどまった。
〈（天皇としての）この先の在り方、務めについて、ここ数年考えてきたことを
内閣とも相談しながら表明しました。
多くの人々が耳を傾け、各々の立場で親身に考えてくれていることに、深く感謝しています〉
一見すると穏当な内容。
「安倍総理もホッとしたでしょう」（自民党中堅議員）。
しかしこの穏やかな言葉の「裏」には、
安倍官邸に対する違和感や不満が鬱積しているのではないか――
多くの関係者はそう見ている。
昨年7月に天皇から直接、退位について相談を受けた、
学習院幼稚園時代からのご学友、明石元紹氏はこう語る。
「陛下は、幼い頃から慎重な言葉遣いをされる方。
そんな方が、わざわざ『内閣とも相談した』という表現を選んだことには意味があると、
私は受け取っています。
つまり、『内閣と相談したにもかかわらず、自分の思いが十分に伝わっていない』
ということです」
☆モノマネするなんて
前出の宮内庁関係者も、この表現について、経緯を振り返り指摘する。
「昨年『おことば』が発表された後、官邸から『生前退位は憲法違反ではないか』
という声が漏れ伝わりました。これは陛下にとっては聞き捨てならないことです。
そもそも風岡典之宮内庁長官（当時）は、'15年秋の段階で安倍官邸に退位の意向を伝え、
同年の天皇誕生日での記者会見を打診しました。
このときは折り合いがつかずに会見が流れてしまいましたが、
その後、官邸と宮内庁は時間をかけて『おことば』の内容をすり合わせました。
摂政をどう位置づけるかなどをめぐってかなり攻防があったそうです。
ところが、それだけの調整をさせておきながら、
『おことば』を発した後に『憲法違反』などという話が出るのはハシゴ外しもいいところ。
『内閣とも相談』という表現は、内閣に『その話はもう終わっているはずだ』と
クギを刺す意味と取ることができます」
もちろん'15年時点での打診も、突然思いついて出てきたものではない。
時間をかけて考え、タイミングを見計らってきた。 皇室の関係者が語る。
「陛下は、生前の三笠宮（崇仁）さまと天皇制について話し合っているなかで、
在位20年となる'08年前後から譲位について考えていたようです。
'10年には『宮内庁参与会議』で譲位について口にされました。
リベラルな民主党政権でなら、新しい皇室の形が実現できるのではないか
と考えていたようです。
しかし当時は政権が短命でうまくいかなかった。
安倍政権が安定し、安全保障の問題がひと段落したタイミングで『おことば』
の打診を行ったのです」
試行錯誤を続けてきた天皇にとって、安倍総理の態度は誠意を欠くものと映っている。
亀井静香衆院議員は昨年末に開かれた自身の政治資金パーティで、
安倍総理の思いを象徴するようなエピソードを披露した。
亀井氏は、天皇が公務を増やしすぎたことが退位問題につながった、
公務を減らすことが先決だという見解を披露し、こう続けた。
「官邸で、晋三総理とこの問題について相当長く話しましたが、
総理も私とまったく同じ認識です。
総理は、こんなふうに（亀井氏、杖をつく素振りをする）陛下の真似をして
『あんなことまでして、本当に危ない』と言っていました。
その通りなんですよ」
天皇の公務を「自分で増やしすぎたのなら減らせ」といわんばかりの意見、
そして天皇の姿を真似する――こうした安倍総理の不敬な心根は、
その後の行動にも表れている。
10月に組織された有識者会議のヒアリングメンバー選定がそれだ。
☆安倍の本音は「面倒臭い」
全国紙政治部デスクが言う。
「当初、官邸の事務方が挙げてきたメンバーに、安倍総理が自ら、
お気に入りの識者である平川祐弘東大名誉教授や渡部昇一上智大名誉教授など
を加えさせたのです。
有識者会議で退位賛成派と反対派を拮抗させ、
8割が退位に賛成する世論を抑える意図があると見られても仕方ない。
櫻井よしこさんも、安倍総理のお気に入りだから入っているのでしょうが、
そもそもこの件の専門家とも言えない。
雰囲気づくりのための人選だと思います」
また、退位に賛成する私立大学の教授も、匿名を条件に本誌に自身の経験を語る。
「私は一度ヒアリングメンバーの内定を受けました。
担当の職員が二人でやってきて、質問項目を渡されたのです。
ですが、答えを用意して連絡を待っていると、
担当者が内定を取り消したいと告げてきた。
理由を聞くと、『左右のバランスを取るため』などと言う。
『私は右と左、どっちなの？』と尋ねたら、黙ってしまった。
職員にも後ろめたさがあったんでしょう」
まさに、結論ありきのお手盛り有識者会議。
正面からの議論を避け、国民の目の届かない場所で
自分の思いを通すのが「官邸のやり方」だ。
そして、本来なら天皇が踏み込んでほしかった「根本的な問題」は、
完全に置き去りにされている。皇室ジャーナリストの久能靖氏が指摘する。
「『おことば』では、皇室の安定性について触れられていました。
つまり陛下は、皇族の数が少なすぎると心配しているのです。
本来なら、女性宮家創設や女性天皇、女系天皇、つまり皇室典範の改正についても
議論してほしいと思いますが、有識者会議ではその話はほとんど出ていません」
だが、安倍総理は皇室典範の問題には絶対に踏み込みたくない。
前出の自民党中堅議員が言う。
「皇室典範の議論をはじめると、反対議員が出てきて党内が混乱することは必至。
長期政権を目指す安倍さんにとって、退位の問題は『混乱の種』でしかないんですよ」
天皇制について根本から議論してほしい――
天皇自らが発した思いは、安倍政権によって、
都合よく「矮小化」されてしまっている。
天皇の不満に安倍総理が正面から向き合う日は来るのか。
「週刊現代」2017年1月14日・1月21日合併号より
◆http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170111-00000219-sasahi-soci
dot. 1/12(木)
◎現役宮司が日本会議を批判 全体主義のこわさに警戒を〈AERA〉
2016年の新語・流行語大賞は「神ってる」。
“聖地巡礼”“パワースポット”がにぎわいを見せ、神様が身近にあふれる。
3・11から6年、一人ひとりがそれぞれの形で宗教と向き合う時代。
日本の宗教にいま、何が起きているのか。
AERA 1月16日号では「宗教と日本人」を大特集。
清洲きよす山王宮日吉神社宮司の三輪隆裕氏に、
伝統ある神社界が生む全体主義の怖さについて語っていただいた。
＊ ＊ ＊
まず申し上げたいのは、神社本庁の包括下にある神社で、
政治活動に積極的にかかわっている神職は、
全体の1％ほどしかいないということです。
ほかは、神社本庁が改憲署名用紙を置いてほしいと言うから署名簿を置く。
選挙で誰かを応援してほしいと言うから応援する。
何となくやっているだけです。
それはなぜか。神職になるには神道学科のある皇学館大学や国学院大学、
または地方の神職専門学校で学び、神宮や有力神社で研修をするのが一般的です。
このとき、上の方針に絶対逆らうなと徹底して教育されます。
上の方針を批判したり、変更したりすることは一切してはならない。
神社本庁が考える「伝統」のみが理想であるということ。
機関紙の「神社新報」をはじめ、さまざまなルートで
そうした「伝統」を刷り込まれるのです。
いまの神社界にいる限り、そうした全体主義から抜けることはできないでしょう。
神社本庁は、明治政府がつくった「国体」を日本の「伝統」と思い込み、
天皇を頂点とした家族主義的国家の実現を目指しています。
本来、多神教である神道には、一つの価値観や規律で国民を縛る
という発想はありません。 神道の伝統をはき違えています。
これも理由があります。戦後、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の「神道指令」で
国家神道が解体されて、神社界は生き残るために宗教法人・神社本庁になりました。
当時のリーダーたちは、明治時代に神職に就いた人々だったので、
「国家神道」こそが神道の伝統だと勘違いしてしまったのです。
その時代から、2代、3代と代替わりをして、
ゴリゴリの皇国史観を持つ神職はほとんどいなくなった。
考え方がリベラルな宮司もいますが、神社本庁の主導する「伝統」にはあらがえない。
その「伝統」を外側からプッシュして先鋭化させているのが、
民主主義を敵とする、日本会議の思想の核をつくっている人たちです。
日本会議は神社本庁の「伝統」と 1％の「真性右派」をうまく利用することで、
動員力と資金源を手にしました。
全国に8万もの拠点を持つ神社本庁を取り込むことで、
小さな組織を大きくみせることに成功したのです。
神社本庁の政治組織である「神道政治連盟」の政策委員の顔ぶれも、
神職主体から、日本会議周辺の思想家中心に変わりました。
その影響力が強くなっている証左でしょう。
いつの時代も人々が従順であれば、一部の人間の意思で
いつの間にか極端な社会になるのが、全体主義の怖さです。
気をつけねばなりません。
（構成／編集部・作田裕史） ※AERA 2017年1月16日号
↑
手前の持論は、少数派であることは承知しておりますが、
「北朝系天皇」の復活です。 京都で祭祀のみを専らとする。
孝明天皇ゆかりの血統の宮家を創設して復活に備えるべきでしょう。
今や南朝を称する大室天皇家は次世代は悠仁親王ひとりのみ。
成り済まし明治帝・大室寅之祐の口癖は、
「イヤダ イヤダ 毎夜のごとく孝明帝が枕元に立つ、
早く死にたい 々」だったそうで。
お江戸の昔に戻すべきですよ、明治以降は異常・異様な時代です。
宝暦10年（1760）? ～ 嘉永2年(1849年）
号は、葛飾 北齋、前北齋、戴斗、為一、
画狂老人、卍 など。 作
「大黒と酉」です。
☆雪、冷え込み一段と。 真冬日。
トランプの経済政策は失敗するでしょう、
「日米FTA」は断固拒否せねばなりませんよ、
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2017/01/post-8424.html
植草一秀の『知られざる真実』
2017年1月12日 (木)
◎トランプ新大統領経済政策への冷静な評価
保護主義が悪で 自由貿易主義が善 との決めつけは間違っている。
経済学者のリカードが明らかにしたように、
それぞれの国が 得意な生産物の生産に特化して 余剰な財を交換し合う
という意味での貿易は全体の効率を高める。
この意味での自由貿易にはメリットがある。
自由貿易自体が否定される対象でもない。
しかし、近年問題とされている自由貿易主義、
言い換えれば「新自由主義」と呼ばれるものは、
上記の国家間の財の取引を行うという意味での自由貿易を超える含意を有している。
その最大の特徴は、
資本の移動 と 労働力の移動 という分野を含めて、
これを完全に自由にしてしまうとの意味を含んでいるからだ。
一言で表現するなら、
世界統一市場 世界単一市場
を形成してしまうということである。
このことがもたらす最大の弊害は、
所得格差の際限のない拡大である。
「財」と「サービス」に分けて考察したとき、両者の最大の相違は、
生産物の移動可能性である。
「サービス」は生産地と消費地が基本的には同一である。
最終需要のある地でしか生産することができない。
医療行為の輸入 介護サービスの輸入はできない。
これに対して、「財」の特徴は、生産物を輸送できることである。
生産地と消費地が一致する必要がない。
したがって、自由貿易の試みは、まず「財の生産活動」、
すなわち製造業によって推進される。
農林水産業においても、生産物の輸送が可能になれば、製造業と同様の変化が生じる。
「財」の生産を行う「資本」は世界の中から最適な立地を選ぶ。
最終的な消費地との距離
労働賃金の水準
労働の質
政治情勢の安定性
生産可能量
などを勘案して生産地を決める。
製造業の拠点が国境を越えて移動する場合、元の生産地では雇用が消滅する。
資本は労働コストの低さに着目して海外移転するから、
元の相対的に高い賃金の労働が消滅することになる。
他方、「サービス」の生産では何が起こるのか。
「サービス」では必ず「消費地」が「生産地」になる。
「資本」は常に安価な労働力を求めるから、
先進国における「サービス」生産を行うにあたり、できるだけ、
賃金の低い国から労働者を輸入して生産に充てさせようとするだろう。
こうなると、先進国における「サービス」労働の賃金が下がる。
製造業で相対的に高い賃金を得ていた労働者は工場の海外移転で職を失い、
新たに就業する「サービス業」での労働では、
海外から輸入された労働力による賃金引き下げ効果の影響で、
低い賃金の「サービス業」に従事しなければならなくなる。
１９８０年代以降の自由主義の急激な進展
すなわち、世界統一市場の形成、世界単一市場の出現によって、
資本はリターンを高めたが、
先進国の労働者は、ほぼ全面的な所得水準の低下
という状況に直面しているのである。
「資本」の高いリターンを享受できるのは１％の人々に限られる。
９９％の「労働」階層の人々は、ほぼ全面的な所得水準の急低下
という現実に直面してきた。
こうした経済変動に対して、それぞれの国の国民、主権者、労働者から、
ＮＯ の声が生まれるのは当然のことである。
英国のＥＵ離脱国民投票での離脱派勝利
米国の大統領選でのトランプ氏勝利
は、こうした世界経済の大きな変化を背景に生み出されたものである。
↑
ユダ米の売り物は？
無理やり押し付けられたものばかりで、欲しいものなど無いわなぁｗ
北齋、二枚目、
「冨岳三十六景 礫川 雪の旦」です。
右往左往しすぎｗ
◆http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/197359
日刊ゲンダイ 2017年1月13日
◎日本にも重大影響 これがトランプ政権の「10大リスク」だ
１週間後に迫ったトランプ就任。世界はガラリと変わる可能性がある。
これまでの発言や公約から想定される、日本に影響を及ぼす
「１０大リスク」はこれだ。
（１）ＮＡＦＴＡ再交渉・脱退
トランプはＮＡＦＴＡ（北米自由貿易協定）を「米製造業にとって最悪の協定のひとつ」
と主張。トヨタ攻撃に見られるように、既に保護主義を全面展開中だ。
メキシコから米国への輸出関税ゼロが撤廃されたら、日本企業は大打撃を受ける。
（２）人民元下落
トランプは中国を、輸出支援のために人為的に元を安く誘導する「為替操作国」
と考えている。しかし現実は逆で、
「中国は資本流出を抑えるため、外貨準備を使って為替介入をしてまで、
人民元の下落を食い止めようとしている」（経済評論家・斎藤満氏）。
人民元の先行き不安で中国経済が悪化すれば、日本企業も巻き込まれる。
（３）ドル安転換
米国の製造業保護の観点から、トランプは現状のドル高容認を一転させる可能性がある。
日本は「ゼロ金利で円安誘導」と批判され、円高が加速。
（４）ＦＲＢイエレン議長交代
１８年２月に任期満了を迎えるイエレンの後任人事が今夏に議論される。
利上げ方針が維持されるのかどうか。人選によっては金融政策が不安定化。
（５）原油下落
トランプは米国のエネルギー資源の産出規制撤廃を主張。
産油量が増加し、原油価格は下落。
（６）２つの米国
メリル・ストリープのスピーチで分かるように、
米国内はいまだ「反トランプ」が根強く、国家は２つに分断されている。
「日本がトランプにスリ寄り過ぎると、万が一の時、困ったことになる」
（斎藤満氏＝前出）
（７）米ロ接近
米国とロシアの接近で、日本の存在価値が低下するだけじゃない。
米ロがＩＳ掃討で共闘すれば、ロシアが支援するシーア派のシリアとイランが勢力を強め、
親米のスンニ派サウジアラビアが弱体化。 中東のパワーバランスが崩れる。
ただ、トランプはイランと対立するイスラエル擁護なので、ここに米ロ亀裂リスクもある。
イランともイスラエルとも関係が深い日本は股裂き状態だ。
（８）「一つの中国」見直し
台湾総統と慣例を破って電話会談したトランプが、
就任後も「一つの中国」原則を無視すれば米中関係に緊張が走る。
台湾海峡が不安定になれば、沖縄や尖閣が巻き込まれる可能性も。
（９）南シナ海暴発
米中関係の緊張が極限に達すれば、南シナ海での紛争勃発リスクが高まる。
日米同盟の「応分負担」を主張するトランプが、駐留米軍経費の負担増だけでなく、
自衛隊増強による米軍の肩代わりを求める恐れがある。
（１０）欧州弱体化
似た者同士のトランプとプーチンは欧州弱体化で利害が一致。
日本の欧州ビジネスがやりにくくなる。
↑
ユダ米の国力の凋落は著しい、上記は過大評価だと思う。
北齋、三枚目、
「百物語 しうねん」です。
今上、大室天皇家四代目のしうねん、
◆http://gendai.ismedia.jp/articles/-/50676
現代ビジネス 2017/01/12
◎新聞・テレビが報じられない 天皇陛下「安倍総理への不満」
国民の注目を集めた天皇誕生日会見。
一見「無風」に終わったようだが、そうではない。
誠意を見せない総理と、本心を語れない天皇の溝は一層深まっている。
ふたりの思いに迫る深層レポート！
☆「内閣と相談しながら」の真意
宮殿中で最も広い部屋「豊明殿」。
昨年末の天皇誕生日、白銀色のシャンデリアが
桃色の絨毯を美しく照らすこの部屋で、国会議員など約470人が集まり、
「宴会の儀」が催された。
ずらりと並んだ長テーブルを、日の出蒲鉾や若鶏の松風焼き、
鯛の姿焼きなどが彩る華やかな席。
しかし、13時の天皇のお出ましから数分後、その部屋に場違いな緊張が走った。
安倍晋三総理のあいさつである。 出席した議員が言う。
「一同が見守るなか、モーニングを着た安倍総理が前方に歩み出たとき、
会場全体の空気が張りつめました。出席者はみんな思ったのでしょう。
陛下と総理、ふたりはいったいどんな思いで向き合っているのか、と。
あいさつは、感謝を述べ、健康を祈る当たり障りのない内容で、
陛下はもちろん微笑んで聞いていらっしゃいましたけれど……」
昨年夏から続く「天皇の生前退位」問題。
天皇が「退位の制度化」や「皇室典範についての議論」を望んでいることは明らかだが、
官邸がその意を汲むことはなく、安倍総理と天皇の間の溝は深まり続けている。
それゆえ安倍総理をはじめとする官邸の面々は、
天皇が現状への不満を述べるのではないかと、誕生日に先立つ会見に戦々恐々だった。
宮内庁関係者が言う。
「陛下の会見の文案は、いつも陛下ご自身が深夜まで文章を練って
推敲を重ねています。皇后陛下に少し意見を聞くことがあるくらいで、
あとは発表直前に法律に反した部分がないか専門家に確認させるまで
ほとんど内容がわからず、官邸にも情報がほぼ入らない。
この問題を担当する杉田和博官房副長官は、
昨秋に官邸から送り込んだ西村泰彦宮内庁次長を使って情報収集しましたが、
芳しい成果は得られなかったようでイライラしっぱなしでした」
だが蓋を開けてみれば、天皇は退位についてこうふれるにとどまった。
〈（天皇としての）この先の在り方、務めについて、ここ数年考えてきたことを
内閣とも相談しながら表明しました。
多くの人々が耳を傾け、各々の立場で親身に考えてくれていることに、深く感謝しています〉
一見すると穏当な内容。
「安倍総理もホッとしたでしょう」（自民党中堅議員）。
しかしこの穏やかな言葉の「裏」には、
安倍官邸に対する違和感や不満が鬱積しているのではないか――
多くの関係者はそう見ている。
昨年7月に天皇から直接、退位について相談を受けた、
学習院幼稚園時代からのご学友、明石元紹氏はこう語る。
「陛下は、幼い頃から慎重な言葉遣いをされる方。
そんな方が、わざわざ『内閣とも相談した』という表現を選んだことには意味があると、
私は受け取っています。
つまり、『内閣と相談したにもかかわらず、自分の思いが十分に伝わっていない』
ということです」
☆モノマネするなんて
前出の宮内庁関係者も、この表現について、経緯を振り返り指摘する。
「昨年『おことば』が発表された後、官邸から『生前退位は憲法違反ではないか』
という声が漏れ伝わりました。これは陛下にとっては聞き捨てならないことです。
そもそも風岡典之宮内庁長官（当時）は、'15年秋の段階で安倍官邸に退位の意向を伝え、
同年の天皇誕生日での記者会見を打診しました。
このときは折り合いがつかずに会見が流れてしまいましたが、
その後、官邸と宮内庁は時間をかけて『おことば』の内容をすり合わせました。
摂政をどう位置づけるかなどをめぐってかなり攻防があったそうです。
ところが、それだけの調整をさせておきながら、
『おことば』を発した後に『憲法違反』などという話が出るのはハシゴ外しもいいところ。
『内閣とも相談』という表現は、内閣に『その話はもう終わっているはずだ』と
クギを刺す意味と取ることができます」
もちろん'15年時点での打診も、突然思いついて出てきたものではない。
時間をかけて考え、タイミングを見計らってきた。 皇室の関係者が語る。
「陛下は、生前の三笠宮（崇仁）さまと天皇制について話し合っているなかで、
在位20年となる'08年前後から譲位について考えていたようです。
'10年には『宮内庁参与会議』で譲位について口にされました。
リベラルな民主党政権でなら、新しい皇室の形が実現できるのではないか
と考えていたようです。
しかし当時は政権が短命でうまくいかなかった。
安倍政権が安定し、安全保障の問題がひと段落したタイミングで『おことば』
の打診を行ったのです」
試行錯誤を続けてきた天皇にとって、安倍総理の態度は誠意を欠くものと映っている。
亀井静香衆院議員は昨年末に開かれた自身の政治資金パーティで、
安倍総理の思いを象徴するようなエピソードを披露した。
亀井氏は、天皇が公務を増やしすぎたことが退位問題につながった、
公務を減らすことが先決だという見解を披露し、こう続けた。
「官邸で、晋三総理とこの問題について相当長く話しましたが、
総理も私とまったく同じ認識です。
総理は、こんなふうに（亀井氏、杖をつく素振りをする）陛下の真似をして
『あんなことまでして、本当に危ない』と言っていました。
その通りなんですよ」
天皇の公務を「自分で増やしすぎたのなら減らせ」といわんばかりの意見、
そして天皇の姿を真似する――こうした安倍総理の不敬な心根は、
その後の行動にも表れている。
10月に組織された有識者会議のヒアリングメンバー選定がそれだ。
☆安倍の本音は「面倒臭い」
全国紙政治部デスクが言う。
「当初、官邸の事務方が挙げてきたメンバーに、安倍総理が自ら、
お気に入りの識者である平川祐弘東大名誉教授や渡部昇一上智大名誉教授など
を加えさせたのです。
有識者会議で退位賛成派と反対派を拮抗させ、
8割が退位に賛成する世論を抑える意図があると見られても仕方ない。
櫻井よしこさんも、安倍総理のお気に入りだから入っているのでしょうが、
そもそもこの件の専門家とも言えない。
雰囲気づくりのための人選だと思います」
また、退位に賛成する私立大学の教授も、匿名を条件に本誌に自身の経験を語る。
「私は一度ヒアリングメンバーの内定を受けました。
担当の職員が二人でやってきて、質問項目を渡されたのです。
ですが、答えを用意して連絡を待っていると、
担当者が内定を取り消したいと告げてきた。
理由を聞くと、『左右のバランスを取るため』などと言う。
『私は右と左、どっちなの？』と尋ねたら、黙ってしまった。
職員にも後ろめたさがあったんでしょう」
まさに、結論ありきのお手盛り有識者会議。
正面からの議論を避け、国民の目の届かない場所で
自分の思いを通すのが「官邸のやり方」だ。
そして、本来なら天皇が踏み込んでほしかった「根本的な問題」は、
完全に置き去りにされている。皇室ジャーナリストの久能靖氏が指摘する。
「『おことば』では、皇室の安定性について触れられていました。
つまり陛下は、皇族の数が少なすぎると心配しているのです。
本来なら、女性宮家創設や女性天皇、女系天皇、つまり皇室典範の改正についても
議論してほしいと思いますが、有識者会議ではその話はほとんど出ていません」
だが、安倍総理は皇室典範の問題には絶対に踏み込みたくない。
前出の自民党中堅議員が言う。
「皇室典範の議論をはじめると、反対議員が出てきて党内が混乱することは必至。
長期政権を目指す安倍さんにとって、退位の問題は『混乱の種』でしかないんですよ」
天皇制について根本から議論してほしい――
天皇自らが発した思いは、安倍政権によって、
都合よく「矮小化」されてしまっている。
天皇の不満に安倍総理が正面から向き合う日は来るのか。
「週刊現代」2017年1月14日・1月21日合併号より
◆http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20170111-00000219-sasahi-soci
dot. 1/12(木)
◎現役宮司が日本会議を批判 全体主義のこわさに警戒を〈AERA〉
2016年の新語・流行語大賞は「神ってる」。
“聖地巡礼”“パワースポット”がにぎわいを見せ、神様が身近にあふれる。
3・11から6年、一人ひとりがそれぞれの形で宗教と向き合う時代。
日本の宗教にいま、何が起きているのか。
AERA 1月16日号では「宗教と日本人」を大特集。
清洲きよす山王宮日吉神社宮司の三輪隆裕氏に、
伝統ある神社界が生む全体主義の怖さについて語っていただいた。
＊ ＊ ＊
まず申し上げたいのは、神社本庁の包括下にある神社で、
政治活動に積極的にかかわっている神職は、
全体の1％ほどしかいないということです。
ほかは、神社本庁が改憲署名用紙を置いてほしいと言うから署名簿を置く。
選挙で誰かを応援してほしいと言うから応援する。
何となくやっているだけです。
それはなぜか。神職になるには神道学科のある皇学館大学や国学院大学、
または地方の神職専門学校で学び、神宮や有力神社で研修をするのが一般的です。
このとき、上の方針に絶対逆らうなと徹底して教育されます。
上の方針を批判したり、変更したりすることは一切してはならない。
神社本庁が考える「伝統」のみが理想であるということ。
機関紙の「神社新報」をはじめ、さまざまなルートで
そうした「伝統」を刷り込まれるのです。
いまの神社界にいる限り、そうした全体主義から抜けることはできないでしょう。
神社本庁は、明治政府がつくった「国体」を日本の「伝統」と思い込み、
天皇を頂点とした家族主義的国家の実現を目指しています。
本来、多神教である神道には、一つの価値観や規律で国民を縛る
という発想はありません。 神道の伝統をはき違えています。
これも理由があります。戦後、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の「神道指令」で
国家神道が解体されて、神社界は生き残るために宗教法人・神社本庁になりました。
当時のリーダーたちは、明治時代に神職に就いた人々だったので、
「国家神道」こそが神道の伝統だと勘違いしてしまったのです。
その時代から、2代、3代と代替わりをして、
ゴリゴリの皇国史観を持つ神職はほとんどいなくなった。
考え方がリベラルな宮司もいますが、神社本庁の主導する「伝統」にはあらがえない。
その「伝統」を外側からプッシュして先鋭化させているのが、
民主主義を敵とする、日本会議の思想の核をつくっている人たちです。
日本会議は神社本庁の「伝統」と 1％の「真性右派」をうまく利用することで、
動員力と資金源を手にしました。
全国に8万もの拠点を持つ神社本庁を取り込むことで、
小さな組織を大きくみせることに成功したのです。
神社本庁の政治組織である「神道政治連盟」の政策委員の顔ぶれも、
神職主体から、日本会議周辺の思想家中心に変わりました。
その影響力が強くなっている証左でしょう。
いつの時代も人々が従順であれば、一部の人間の意思で
いつの間にか極端な社会になるのが、全体主義の怖さです。
気をつけねばなりません。
（構成／編集部・作田裕史） ※AERA 2017年1月16日号
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手前の持論は、少数派であることは承知しておりますが、
「北朝系天皇」の復活です。 京都で祭祀のみを専らとする。
孝明天皇ゆかりの血統の宮家を創設して復活に備えるべきでしょう。
今や南朝を称する大室天皇家は次世代は悠仁親王ひとりのみ。
成り済まし明治帝・大室寅之祐の口癖は、
「イヤダ イヤダ 毎夜のごとく孝明帝が枕元に立つ、
早く死にたい 々」だったそうで。
お江戸の昔に戻すべきですよ、明治以降は異常・異様な時代です。