画は歌川国貞＝三代豊国（１７８６～１８６４）にて
「石川五右衛門」です。
朝鮮人が外国で悪さをし、問い詰められると、
開き直って、「アイアム、ザパニーズ」と言うらしいですね。
今や有名な話で、いかにも成り済ましの鮮人のあさましさが
あらわれています。
ニューヨークタイムズの大西哲光（オオニシノリミツ）が
典型ですかね。
◆1969年生まれ。千葉県市川市の朝鮮出身の在日朝鮮人。4歳のときに家族と共にカナダのモントリオールに移住し、カナダ国籍を取得。現在は日系カナダ人と自称している。ニューヨークタイムズに入社後、1998年から2002年までコートジボアール支局に勤め、ナイジェリアの民政移管、シエラレオネの内戦を取材。9・11テロの後は、従軍記者としてアフガニスタンに赴任したこともある。2003年7月からはニューヨークタイムズの東京支局長を務め、東京発の記事を書く傍ら、朝日新聞やソウルタイムズにも寄稿している。
朝日新聞とのマッチポンプで極左妄想記事を書いて、嬉々として反日報道を行っているのが、ニューヨーク・タイムズ東京支局長の大西哲光である。もちろん、その記事は朝日新聞同様、病的な偏向と反日に溢れており、そういう記事を好んで書く性向は、彼が日本人ではなく、実際には朝鮮人であることに由来している。
朝鮮人は自分のルーツを隠して海外でもしばしば日本人を詐称する。大西哲光もその一人だが、帰化朝鮮人による白人女性殺害事件を日本人による犯罪と断定し、日本人が白人女性に異常性欲を持っているとまで解説したが、実際に異常性欲を持っていたのは日本人の方ではなく、大西のルーツである朝鮮人の方であった。
さて、本題は米下院、民主党のマイク・ホンダ議員ですが、
この男、日系なんですかね ?
鮮人の成り済ましじゃなかろうか ?
◆このマイク・ホンダ議員は中国系から毎年莫大な政治献金を受け取っており、「2006年の下院選挙で個人からの政治献金合計449人、約37万ドルのうち、中国系からだけで94人、約11万ドルを受け取った。献金全体へのこの比率は人数で21%、金額で30% となる。同議員の選挙区カリフォルニア第15区は住民の29%がアジア系だが、内訳は多様で中国系は9%に留まるため中国系からの献金が突出する」
他のアメリカの議員が州外から受け取る額が平均10%に過ぎない中で中国系だけで40%と圧倒的に突出しており、その献金している中国系というのが記事中にある在米反日団体「世界抗日戦争史実維護連合会」の現会長や「アジア太平洋第二次大戦残虐行為記念会」の事務局長、「中国ホロコースト米国博物館」の役員だと言う。
・・・・・・・・・・
まことに不審な奴です。
・・・・・・・・・・
櫻井よしこ
週刊ダイヤモンド』 2007年3月24日号
新世紀の風をおこす オピニオン縦横無尽 683 より
この際、トルコ政府の行動に注目したい。米下院は、民主党のアダム・シフ議員(カリフォルニア州選出)らが提案したトルコによるアルメニア人虐殺非難決議を、その虐殺が開始されたとされる4月24日までに成立させる見込みだと報じられている。
トルコ政府はこの動きに猛然と反発した。米国議会が問題にしている“虐殺”は90年も前のオスマン帝国時代のことで、しかも、米国議会は少数民族のアルメニア人約150万人が殺害されたというが、実態は異なると彼らは言う。
トルコ政府はただちにアブドラ・ギュル外相をワシントンに送り込み、強く抗議、同決議案の採択が米国との関係に深刻な負の効果を及ぼすこと、国民感情を考えれば、トルコ国内の基地を米軍が使用することを禁ずるか制限しなければならないことを伝えている。
米下院が今後、トルコにどう対処するかは不明だが、トルコ政府と日本政府との対応は対極を成す。トルコは中東諸国のなかでは非常に親米的だ。EUに加盟しようと努力し、米国のイラク攻撃の際には米国に協力した。米国に基地使用を許可するなど、これまでも、そして今後も米国の安全保障政策にとって、中東地域で貴重な支柱となる国だ。それほど米国に近い国でありながら、国家の名誉のためには、その絆を反古にする決意さえ表明する。
これはすなわち、米国との緊密な関係は、トルコの国益にかなうから維持するのであって、米国との関係によって国益が損なわれるのなら、対米関係そのものを見直さなければならないという考えだ。国家の外交政策とは、そういうものではないのか。
日本政府は、慰安婦問題についての米国議会の非難に関連して、1999年に、今回と同じくマイク・ホンダ議員らによって提案された対日企業戦時賠償請求訴訟の一件を想起すべきだ。これは、半世紀以上前の第二次世界大戦で日本企業が“不当に安い賃金や劣悪な就労状況”で働かせた人々に賠償すべきだというもので、賠償の主体は、現在米国で活動中の日本企業であるという内容だ。訴訟は2010年まで起こすことが出来るとされ、三井物産、三菱商事、川崎重工業などが訴えられた。賠償請求額は1兆ドル、なんと120兆円に上った。
ブッシュ政権の登場でこれらの訴訟は無効とされたが、今回の慰安婦関連の非難は水面下で、間違いなくあの一連の対日企業訴訟とつながっている。だからこそ、日米関係を重要視し、日本の国益を考えれば考えるほど、日本は慰安婦問題に関して、根本的な事実の誤りを敢然と指摘していくべきだ。
・・・・・・・・・・・・
「石川や 浜の真砂は 尽きるとも 世に盗人の 種は尽きまじ」
何度も申し上げておりますが、
支那人、鮮人は日本の疫病神、寄生虫です。
「石川五右衛門」です。
朝鮮人が外国で悪さをし、問い詰められると、
開き直って、「アイアム、ザパニーズ」と言うらしいですね。
今や有名な話で、いかにも成り済ましの鮮人のあさましさが
あらわれています。
ニューヨークタイムズの大西哲光（オオニシノリミツ）が
典型ですかね。
◆1969年生まれ。千葉県市川市の朝鮮出身の在日朝鮮人。4歳のときに家族と共にカナダのモントリオールに移住し、カナダ国籍を取得。現在は日系カナダ人と自称している。ニューヨークタイムズに入社後、1998年から2002年までコートジボアール支局に勤め、ナイジェリアの民政移管、シエラレオネの内戦を取材。9・11テロの後は、従軍記者としてアフガニスタンに赴任したこともある。2003年7月からはニューヨークタイムズの東京支局長を務め、東京発の記事を書く傍ら、朝日新聞やソウルタイムズにも寄稿している。
朝日新聞とのマッチポンプで極左妄想記事を書いて、嬉々として反日報道を行っているのが、ニューヨーク・タイムズ東京支局長の大西哲光である。もちろん、その記事は朝日新聞同様、病的な偏向と反日に溢れており、そういう記事を好んで書く性向は、彼が日本人ではなく、実際には朝鮮人であることに由来している。
朝鮮人は自分のルーツを隠して海外でもしばしば日本人を詐称する。大西哲光もその一人だが、帰化朝鮮人による白人女性殺害事件を日本人による犯罪と断定し、日本人が白人女性に異常性欲を持っているとまで解説したが、実際に異常性欲を持っていたのは日本人の方ではなく、大西のルーツである朝鮮人の方であった。
さて、本題は米下院、民主党のマイク・ホンダ議員ですが、
この男、日系なんですかね ?
鮮人の成り済ましじゃなかろうか ?
◆このマイク・ホンダ議員は中国系から毎年莫大な政治献金を受け取っており、「2006年の下院選挙で個人からの政治献金合計449人、約37万ドルのうち、中国系からだけで94人、約11万ドルを受け取った。献金全体へのこの比率は人数で21%、金額で30% となる。同議員の選挙区カリフォルニア第15区は住民の29%がアジア系だが、内訳は多様で中国系は9%に留まるため中国系からの献金が突出する」
他のアメリカの議員が州外から受け取る額が平均10%に過ぎない中で中国系だけで40%と圧倒的に突出しており、その献金している中国系というのが記事中にある在米反日団体「世界抗日戦争史実維護連合会」の現会長や「アジア太平洋第二次大戦残虐行為記念会」の事務局長、「中国ホロコースト米国博物館」の役員だと言う。
・・・・・・・・・・
まことに不審な奴です。
・・・・・・・・・・
櫻井よしこ
週刊ダイヤモンド』 2007年3月24日号
新世紀の風をおこす オピニオン縦横無尽 683 より
この際、トルコ政府の行動に注目したい。米下院は、民主党のアダム・シフ議員(カリフォルニア州選出)らが提案したトルコによるアルメニア人虐殺非難決議を、その虐殺が開始されたとされる4月24日までに成立させる見込みだと報じられている。
トルコ政府はこの動きに猛然と反発した。米国議会が問題にしている“虐殺”は90年も前のオスマン帝国時代のことで、しかも、米国議会は少数民族のアルメニア人約150万人が殺害されたというが、実態は異なると彼らは言う。
トルコ政府はただちにアブドラ・ギュル外相をワシントンに送り込み、強く抗議、同決議案の採択が米国との関係に深刻な負の効果を及ぼすこと、国民感情を考えれば、トルコ国内の基地を米軍が使用することを禁ずるか制限しなければならないことを伝えている。
米下院が今後、トルコにどう対処するかは不明だが、トルコ政府と日本政府との対応は対極を成す。トルコは中東諸国のなかでは非常に親米的だ。EUに加盟しようと努力し、米国のイラク攻撃の際には米国に協力した。米国に基地使用を許可するなど、これまでも、そして今後も米国の安全保障政策にとって、中東地域で貴重な支柱となる国だ。それほど米国に近い国でありながら、国家の名誉のためには、その絆を反古にする決意さえ表明する。
これはすなわち、米国との緊密な関係は、トルコの国益にかなうから維持するのであって、米国との関係によって国益が損なわれるのなら、対米関係そのものを見直さなければならないという考えだ。国家の外交政策とは、そういうものではないのか。
日本政府は、慰安婦問題についての米国議会の非難に関連して、1999年に、今回と同じくマイク・ホンダ議員らによって提案された対日企業戦時賠償請求訴訟の一件を想起すべきだ。これは、半世紀以上前の第二次世界大戦で日本企業が“不当に安い賃金や劣悪な就労状況”で働かせた人々に賠償すべきだというもので、賠償の主体は、現在米国で活動中の日本企業であるという内容だ。訴訟は2010年まで起こすことが出来るとされ、三井物産、三菱商事、川崎重工業などが訴えられた。賠償請求額は1兆ドル、なんと120兆円に上った。
ブッシュ政権の登場でこれらの訴訟は無効とされたが、今回の慰安婦関連の非難は水面下で、間違いなくあの一連の対日企業訴訟とつながっている。だからこそ、日米関係を重要視し、日本の国益を考えれば考えるほど、日本は慰安婦問題に関して、根本的な事実の誤りを敢然と指摘していくべきだ。
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「石川や 浜の真砂は 尽きるとも 世に盗人の 種は尽きまじ」
何度も申し上げておりますが、
支那人、鮮人は日本の疫病神、寄生虫です。