ファンタジアランドのアイデア

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核兵器を開発する国は貧しくなるというエビデンス アイデア広場 その396

2018-09-07 17:03:15 | 日記
  
 北朝鮮を初めイランの核開発が、世界の注目を集めています。お隣の韓国でさえも、60%以上の人々が「自分たちも核を持つべきだ」と主張するようになってきました。北朝鮮が核兵器を保有し続け、韓国も核を開発するようになれば、日本も核を持つようになるだろうと世界の人々は見ているのです。北朝鮮が持っているプルトニウムは、40kg程度です。でも、日本が持っているプルトニウムは何トンという単位で持っています。その潜在的可能性は、北朝鮮の比ではないのです。原子力関係の物理学者や技術者も平和関連分野で活動しています。この物理学者や技術者を軍事に転用することは、歴史的に見て可能です。さらに、ロケット技術においても、優れた能力を持っています。小惑星にロケットを送り込んで、そのロケットを地球に送還させる技術があるのです。これは目的物を安全に大気圏を通過させる技術を、持っていることを意味します。大気圏突入で、普通の金属は燃え尽きてしまします。核弾道ミサイルは、燃え尽きない金属で覆われることによって、威力を発揮します。北朝鮮のミサイルが、正当に評価されない理由は、この金属の有無にあります。いろいろな国が、核兵器を持とうと試行錯誤しているようです。
 そこで、核兵器の拡散について考えてみました。世界を俯瞰してみると、北朝鮮の核開発よりイランの核開発の方が影響力を持つようです。イスラム諸国で核兵器を持っている国は、パキスタンのみです。でも、イランが持つようになれば、サウジアラビアも持つようになります。イランとサウジアラビアは、中東の大国で、なおかつ覇権を争う国になっているのです。実は、パキスタンの核開発には、サウジアラビアの莫大な資金の提供によって実現したとされています。パキスタンの天才物理学者カーン博士1人だけでは、原子爆弾はできないのです。これは、アメリカのマンハッタン計画を見れば明らかでしょう。この計画は最重要プロジェクトとして、ペニシリンの開発費以上にお金と優秀な人材をつぎ込んだものでした。現在では、核開発にマンハッタン計画ほどお金をかける必要はなくなりました。でも、パキスタン政府だけでは賄えない資金がかかりました。その資金を、サウジアラビアが提供したのです。
 イランが核兵器を持てば、サウジアラビアはパキスタンから核兵器の提供を受けます。サウジアラビアだけでなく、アラブ首長国連邦やカタール、そしてその他の裕福な湾岸諸国が、パキスタンから核兵器を譲り受けるかもしれません。湾岸諸国には豊富なお金があり、パキスタンにはお金がありません。蛇足ですが、パキスタンの兵士がサウジアラビアの軍隊において兵器の使用や軍事訓練を行っている事実があります。核兵器が渡れば、それを操作する技術者もすでに獲得している状況ができていることを意味しています。外貨を稼ぐために行っているわけです。サウジアラビアが核兵器を所有するようになれば、湾岸諸国に流れる可能性が出てきます。もし、このような事態になれば、イスラム諸国に囲まれたイスラエルは、窮地に陥ります。イスラエルが核兵器を持っていることは、公然の秘密です。これが抑止力なり、大きな戦闘が起きない状況を生み出してきたわけです。その均衡が、崩れる事態に発展する可能性も出てきます。これが、北朝鮮よりも大きな注目を集めている理由になります。
 核兵器を持つことが、有利だと考える国は多いようです。でも、持っている国をよく観察すると、いろいろな問題が起きています。欧州で持っている国は、イギリスとフランス、そしてロシアです。持たない国の代表はドイツになります。核兵器を持っている3つの国は、経済的に劣勢になっています。国力も低下しつつあります。持たないドイツは、この3つの国に対して優位に外交を進めているのです。北朝鮮やパキスタンの国民は、貧しい生活を余儀なくされています。インドと中国は、経済発展が著しいものがあります。でも、軍事力に予算を投じすぎています。軍事力は、自己膨張していく傾向があります。この2ヵ国は、これからも軍事の増加に悩まされ続けるでしょう。いつか、その数パーセントを平和に使えば良かったと思う時がくるかもしれません。
 日本は、1945年から戦争や大きな紛争に関わりを持っていません。国民の資産や人材を経済や生活の向上に集中的に投資してきました。結果として世界第3位の経済大国になっています。資源のない国が、このようなことができたわけです。核兵器を持つ能力を持ちながら、持たずに経済活動に邁進すれば、豊かになることを証明しているのです。この事実は、ぜひ、核兵器を持とうする国々の皆さんにアピールしたいものです。兵器産業への投資が減り、平和産業への投資が増えることが、世界を豊かにするというエビデンスを日本以外にも見つけていきたいものです。