世界で活躍する人材育成の仕組み アイデア広場 その 605

　高度なI T技術や知識を持った人材を、不足しています。この人材を大量に育成する仕組みが、求められているのです。デジタル人材が、世界的にに不足という現実があります。日本では2030年にIT人材が。45万人不足するとされています。ITスキルを習得していると回答する人が海外では85%に対し日本ではわずか29%なのです。謙譲が美徳の国とはいえ、少し寂しい現象です。巨大テック企業や有力メーカーは、世界的エンジニアや研究者を奪い合ってきました。でも現在は、業種を問わずあらゆる企業が加わるIT人材の争奪戦になっています。人材獲得は外部からだけの採用だけではなく、内部での育成を工夫する企業も増えています。教育や研究などの分野において、デジタル化に向けた人材育成を行う企業が注目を集めています。
　店舗を作らず、レジなしにするテクノロジー重視の外販も盛んになっています。人との接触を避けながら、買い物ができるAIの導入が小売業界に取り入れられるようになりました。AIが、多くの職種に進出し、人間の仕事を奪っている現状もあります。そんな中で、AIに比較的浸食されない職種は、デザイナーや独創的な会社経営者などになります。独創的な会社経営の特徴は、高度な創造性や社会的コミュニケーションを強みにしていることです。常に、彼らは新しい発想やアイデアを出し続ける頭脳を持っています。AIを排除するのではなく、企業に力を与えるAIなどで一新できる部分がないかを点検する姿勢があります。新しい発想力や社会的コミュニケーション能力を高めた人材は、AIの利用も当然のように持ち合わせているようです。
　厳しい世界的競争の中で、製造業もI Tを使わないと存続が困難になっています。IT職の人に限らず、営業や財務が仕事の人もこうしたデジタルスキルを磨いています。今後の競争力を左右するテクノロジーは、他人に任せるのではなく会社内の人材が中心部分を掌握したいという意志が働きます。一方で、幅広い産業のデータが扱える深い経験ができるという名目で、IT人材を勧誘することも行っています。いろいろな業務を経験した人が、ITスキルを身に付ける流れはこれからも続きます。デジタルミドルの層を厚くすれば、デジタルな社風を醸成することができます。一部の専門家だけの戦力ではなく、硬軟両様の分厚い戦力で、厳しい競争に立ち向かうことが望ましいわけです。ある調査によると、隠れたITタレントが日本には1万人いると報告されています。これらの人材を活用する場合、給与は能力主義とし、働き方の自由度を高めなければならないようです。内部での人材育成が、急務になっています。
　内部でその人材育成をするモデルが、ドイツにあります。産業と教育を連携する大学が、ドイツにはあるのです。ドイツで力を入れている人材育成に、二元制学修課程(デュアルシステム)があります。二元制大学には、経営学や情報科学、社会福祉などのコースがあります。ここには、ダイムラーなど大企業や銀行などの金融業、そして中小企業で職業訓練を積んだ大学生が通っているのです。大学で教育を受け、企業で働き、研究する中で、人材を育てる仕組みを、二元制大学に見ることができます。給与と学位と職業資格が、同時に得られる利点がある大学になっています。日本の夜間大学は、苦学生というイメージがあります。でも、ドイツは少し楽しい学生の様子が垣間見えます。近年では、インダストリー4.0を専門とする二元制大学もできています。
　人間の限界には、生理的限界と心理的限界があります。社会のルールや慣習により、生理的限界を抑える仕組みができています。「無理をしないように」とか、「それはやってはいけない」とかの制約が家や社会にはあります。でも時として、この人間の行動を抑える制約が、外れる瞬間があります。緊急事態のときに、弱い女性が自分の体重を超えるタンスを運び出してしまう光景がよく語られます。「火事場の馬鹿力」などといわれるものです。心理的限界をはるかに超える生理的限界が、具現された瞬間です。制約や社会的慣習により、画一化されて、自分の希望を抑える流れになりがちです。でも、人間には、大きな潜在力が隠されているものです。これを見つけ、活用する術を身につけたいものです。
　年上の子どもの動きや学習を見ているだけで、次の日にはできている小さな子ども達がいます。この子どもたちの才能を順調に伸ばしていけば、人類の宝になる逸材です。彼らは集中する時間が延びれば延びるほど、脳の発達は急速に進んでいきます。でも、宝になる可能性のある子ども達が、成長するにつれて普通の人になっていくのです。才能を潰さない方法は、これらの子どもが打ち込んできた好きなことや関心のあることを継続させることになります。打ち込んでいる行動は、脳が集中している時間を意味します。才能のある子ども達には、世俗の制約をゆるめにすることが大切です。彼らが熱中して獲得した知識や技能を、断絶させる時期を作らなければ、子どもの才能はいずれ開花するものです。ここで大切なことは、関心の持つことを継続して探求する姿勢です。その時間は、少なくても良いのです。途絶えさせないことが、重要になります。
　世界のスタンダードな教育が、求められています。海外の学校には、才能を伸ばす仕組みが発達しています。海外の大学で広く認められている入学資格「国際バカロレア」に、注目が集まっています。国際バカロレアの資格を取れば、卒業後の選択肢が世界の大学に広がるメリットがあります。世界の研究者やトップITの専門家は、自分の子供を国際バカロレアの資格保持者にしようとします。この資格があれば、世界のどの大学でも受けいれてくれるからです。このレベルの知識が、日本人が海外で飛躍するために必要になります。文科省の計らいで、国際バカロレアと日本の高校卒業資格の両方を獲得できる学校も現れてきています。バカロレアと日本の学校に沿うカリキュラムと両立し受けられる国内の高校が増えているわけです。国語や音楽、体育、ホームルームなど以外は、英語で学ぶことになります。ある面で、子ども達には負担の大きな授業になりあます。バカロレアは暗記の必要はなく、講義は演習を中心に行い、自分で考える力を養うことに重点を置いています。標準的世界の教育が、日本でも芽生え始めているようです。
　外国の良さを取り入れ、世界標準を目指す一方、日本の長所を生かす仕組みを獲得できれば万全でしょう。そのヒントは、囲碁将棋にあります。小学校を中心に、囲碁や将棋を授業に取り入れる動きが出てきました。囲碁にいそしむと、集中力が付くなどの報告もされています。でも、本当の意義はコミュニケーション能力の向上にあります。囲碁や将棋は、コミュニケーション能力を高める役割を持っていることが分かってきたのです。このゲームは、相手の「手」を予測して作戦を練る力を養います。強い子どもは、相手の顔や仕草から状況を把握し、自分に有利な展開に持ち込むことができます。相手の手や形成を読んで、優位になる手を考える訓練を囲碁将棋は日常的に行っているのです。言葉を交わさなくとも、対局で心を通わせることができます。このような訓練をしておけば、多様なコミュニケーションを咀嚼し吸収していくことができるようになります。日本流のコミュニケーション能力を高め、国際標準の知識を獲得し、世界の競争社会で活躍できる人材を育成していきたいものです。

感染症の検査とワクチンの開発 アイデア広場 その 604

　少し前のことですが、2015年は、エボラ出血熱の流行で世界が揺れていました。エボラ出血熱のために一時は、パニックになっていた記憶があります。カナダ政府がワクチンを開発したという報告があり、騒ぎは沈静化に向かいました。でも、ワクチンができただけでは、安心ができない事情が発生していました。伝染病の沈静化のためには、ワクチン生産のリードタイムを短縮することが重要だということが表面化したのです。必要な量を必要なだけ生産し、必要としている流行地域に供給できる体制が不可欠だとわかったわけです。流行の拡大に応じて、大量のワクチンを生産し、流行地域に必要な量を供給する仕組みの構築です。ワクチンは、流行の発生から拡大までに、短期間のうちに多くの人々に接種することが重要なのです。今回の新型コロナウイルス感染では、この生産と供給のシミュレーションが盛んにおこなわれています。ある意味で、危機から学んだ合理的な準備態勢といえるでしょう。
　もう一つの心配事が、検査体制です。日本のPCR検査の費用は、3割の保険適用で5850円になり、全額では19500円になります。中国の武漢市では、1000万人の全員にP CR検査を行おうとしています。その総金額は1500億円になるそうで、1人当たり1500円なのです。日本の検査費用は、中国の13倍になってしまいます。PCRの試薬が高価であることが、日本の新型コロナウイルス感染防止の阻害要因になっています。これを、もっと格安に検査できる仕組みを作りたいものです。世界中で、診断の標識になるようなタンパク質を探す研究が行われています。新型コロナウイルスが感染した時に変化するタンパク質の異常をうまく検出すれば、それを標識にして、この病気を診断できるようになります。2万種類のタンパク質の中で、新型コロナウイルスに感染した時に変化をするものを特定する技術を開発するわけです。その中で、感染時に変化をするたんぱく質の特定する試薬を格安で、作り出せれば面白いことになります。
　もう一つは、ウイルスをカメラで直接捉えてしまう技術の開発です。テレビ番組には、新型コロナウイルスが映し出されています。これを捉える技術の開発になります。10分程度の流れ作業で、調べることができると、画期的なビジネスになるかもしれません。たとえば、新型コロナウイルスの有無を調べるために、唾液をプレートに垂らします。そのプレートは次の場所に移動して、高性能カメラとAIの連動で検査する技術を作り出すわけです。機械学習で新型コロナウイルスを分別できるようにしておきます。直接撮影でのウイルス確認がだめなら、次のステップになります。たんぱく質の変化にでも、確認できるようにしておきます。これは、学習したAIによって確認できるようにしておきます。ウイルスもたんぱく質の変化でもダメなら、次のステップになります。試薬を垂らして、確認しやすいようにしておきます。
　加齢の進行で、皮膚はシワやたるみを起こし、内臓や脳では、機能低下を引き起こす。この皮膚はシワやたるみは、タンパク質の機能に異常が起きているために生じるものです。
人間の身体は異常が生じれば、それを修復する再生能力があります。人間の遺伝子が作り出すタンパク質は、2万種類ぐらいあることが分かってきました。タンパク質が、病気とどのように関係しているのかが明らかになってきたのです。2万種類のタンパク質が相互に関係し、有用な働きや不都合な作用を引き起こすわけです。この作用を見極めながら、治療や予防の対象になるタンパク質を探索する研究がさかんに行われているのです。タンパク質の機能の異常が起こらないようにすれば、病気や老化を予防できます。タンパク質の異常を見つける先行指標のようなものを見つければ面白いことになります。認知症では異常タンパク質の蓄積によりその進行や発現が分かるようになってきています。脳にあるアミロイドβやタウと呼ばれる特殊なタンパク質が蓄積されると、アルツハイマー型認知症が起きやすくなります。高性能カメラとAIの連動でこの異常たんぱく質を見つけることも、選択肢になるかもしれません。新型コロナウイルスの検査は、「簡単に、素早く、低コスト」でウイルスの有無を調べることが理想です。人間の再生能力と2万種類に及ぶタンパク質の変化に焦点を合わせた検査方法も、面白いかもしれません。中国のように、1回1500円程度で、誰でもが簡単に調べられる仕組みを確立したいものです。
　ワクチンには、生ワクチンと不活化ワクチンがあります。ワクチンの原料になるものは、ワクチン株と培養細胞、そして発育卵になります。良いワクチンは、ある面でこれらの生命力の強い細胞から作られることが望ましいのです。今までのワクチンの発育卵原料は、ニワトリの卵に頼ってきました。より生産性の高い、良質な原料を探したくなることが科学者や技術者の習性です。彼らが良い原料を探して行きついた先の一つが、ダチョウの卵だったのです。ダチョウの卵は、ニワトリに比べて感染症に強く、ニワトリの25~30倍もの大きさになります。ダチョウの卵をワクチンの発育卵にすれば、ニワトリの卵よりは数倍の生産性が向上します。
　ネアンデルタール人は絶滅し、私たち人類が生き残ったという経緯があります。生物のすべての子孫が生き延びて、繁殖するわけではありません。コオロギは求愛相手に向かって熱心に鳴き、クモは踊り巣を揺すって見せびらかします。良い声を出すオスのコオロギに対して、良い子孫を残すと判断したメスが交配することになります。チョウや魚の色も、虫や鳥の鳴き声も性行動のために進化したものです。この基本は、良い子孫を残すために、動物や植物は繁殖に努力してきました。良いワクチンも、良い子孫を残そうとする動物の細胞を使えばより良いものができるわけです。

コロナショックが労働時間を短縮する アイデア広場 その 603

　人々はこの世界が、不完全であることを悟りました。人々が予想のできない金融ショックやテロ、そして自然災害などが、次々に起きています。急速に変化する世の中では、災害や偶然から生じる変化を取り込んで、進路を設計した方が合理的のようです。周到に計画し、長い時間をかけて計画を綿密に立てる手法には、リスクが伴うようです。ゲーム制作にあるように、ユーザーや顧客の意見や不具合の報告を取り入れて、その都度それらを調整しながら、完成を目指す手法が多くなってきました。商品開発も、ブラッシングをかけながら、使い勝手の良い製品にしていく手法になります。これからの人生設計は、いわゆる「アジャイル」に近い手法をとることになるようです。
　政府のデジタル政策は、21世紀に入って作成されたe-japan戦略に源流があります。いわゆる「遠隔地でも、誰でもが質の高い医療介護サービスを受けられる」とか、「地理的身体的経済的制約にかかわらず誰もが最高の水準の教育を受けられる」というものです。オンライン教育やオンライン医療を目指す政策ビジョンが、2000年の初頭に作られたのです。でも、今回のコロナショックでは、形だけのデジタル化であることが露呈しました。給付金の申請や配布が、欧米では1～2日で配布されるにも関わらず、日本では数か月かかる状態が続いています。しかも、その配布が民間に委託するために、多くの税金がさらにかかるという状況です。今から20年前に描いたデジタル政策は、蜃気楼のようになってきました。でも、全否定ではなく、ここから不具合を修正していく「アジャイル」手法を取っていてほしいものです。
　首都圏の教育委員会が、4月休校中の学校でオンライン授業を取り入れるかの議論をしました。議論の中で出てくる意見は、オンラインを否定する意見ばかりでした。デジタル機器の使える教員が少ないとか、教室と同じ条件にならないとか、児童生徒がパソコンを持っていないとか、通信量の確保が難しいなど、ネガティブな意見が多く出てきたようです。この20年間、文科省や厚労省、そして学校は何をやってきたのでしょうかという厳しい意見もあります。でも、考え方次第では、このネガティブな意見を、ポジティブなものへ変えていけば良いわけです。問題点がでれば、それを修正し、改善していくという姿勢が求められるわけです。欧米では、本格的に使っていなかったが、教育を持続するためにはやるしかなかったという学校が多くありました。やれば、空論よりさらに実際上の問題点が出てきます。その意味では、日本は少し遅れているかもしれません。
　否定的な意見が多い場合、それを克服するヒントがあります。寝なくてはなくてはならないと考えると、緊張しますます寝付けなくなります。また、何かをしないと決めると、それをしていないかどうか絶えずチェックすることになります。していないことを絶えずチェックすることは、ストレスを感じることになります。寝なくてはいけないと考えるときは、寝るために必要なことをすれば良いのです。寝るためには、メラトニンを多くすれば良いわけです。であれば、昼の間にセロトニンの分泌を多くしておくことになります。朝早く起きて、日中の活動量を増やせば、セロトニンは多く分泌されます。この物質は、夜になるとメラトニンになります。メラトニンは睡眠をもたらす物質です。できることに目を向けた取り組みをすると、ストレスを感じることが少なくなります。どのようにすれば適度に行動を制御できるかが、問題解決を導くわけです。適度に行動を制御する場合、期限を決めて行うと容易にできるようになります。たとえば、朝起きたら太陽の光を浴びるとか、夕食後は、間食をしないなどが一つの方法になります。
　NTTドコモは、参入したオンライン診療のシステムサービスから撤退しました。オンライン診療の利用が広がらず、ドコモはこれ以上続けても採算に合わないと判断したわけです。皮肉なことに、撤退してから2週間後に、厚労省は新型ウイルス感染の期間限定でオンライン診療を全面的に解禁したのです。新型コロナウイルスの院内感染を防ぐことが、大義名分になりました。早速1万人以上の医療機関が、受付を開始しました。医療関係者も、コロナ危機における対面診療の困難さを語ったようです。日本医師会の常任理事は、このコロナショックが終わり次第、通常の診療つまり対面診療に戻すべきだと話しています。現在普及している日本式の診療システムは、それなりの診療効果を上げています。オンライン医療を性急に導入しなくとも、医療体制は維持できるという理由です。言葉を変えれば、既得権を得ている医療関係者の利益が守られるならば、良いとする現状維持の姿勢です。裏を返すと、都市部のデジタルに詳しい若い医師に患者が流れるとの危機感があるわけです。一度、便利なものを知った消費者は、それを使う医療機関を利用するようになります。それが国内だけでなく、海外の医療機関を利用することも想定しておくことになるかもしれません。
　現代の企業は社会的課題に取り組みながら、高い収益を得られるかどうかを考えます。世界的な日用品販売大手のユニリーバが、インドに進出した時のお話です。進出先のインドでは、子供の下痢が非常に多い状態でした。下痢患者を減らすことに貢献し、同時に企業の売り上げを伸ばす戦略はないかと考えたのです。営業マンは、各学校を回って病原菌について啓蒙を行いました。手洗いだけでなく、石鹸も使うとより清潔だと説いたわけです。その結果、インドで石鹸の利用が増え、衛生面も改善しました。インドでの石鹸販売は、衛生の改善という社会的課題に取り組みながら収益をあげるモデルケースになったのです。環境や健康、そして衛生という社会的な課題を前向きにとらえる企業が、これからの勝ち組になるようです。
　従業員の健康維持増進を経営課題として捉える企業が、注目されています。新型コロナ感染症により、時差出勤や在宅勤務など働き方に変化が生じました。今後は、感染対策を盛り込んだ健康経営の必要性が高まります。この経営の実施は、企業の総資産利益が向上する傾向があることが分かってきました。新型コロナの拡大を契機に、衛生状態の改善が企業の役割になってきます。在宅勤務の実施の有無などの働き方は、従業員の感染リスクを左右します。満員電車の通勤を平常通り行う企業には、良い人材が集まらないご時世になるかもしれません。健康経営は、従業員の幸福や企業の生産性を高めることが明確いなってきたのです。健康を重視する経営が、中長期的に従業員のワークエンゲージメントを高めていきます。
　日本での在宅勤務の可能性は、30%程度と言われています。アメリカの37%や緊急事態宣言下の政府要請の70%よりも、低い数字になっています。在宅勤務の実施の可能性は、仕事の特性によっても大きく変わります。販売や製造に従事する場合、職場に行く必要があります。一方、企画や分析などの仕事をする場合、在宅勤務が可能になります。在宅勤務が増えると、労働時間管理の在り方も変わる可能性があります。労働時間というインプットではなく、成果というアウトプットで評価される傾向が強まる傾向が出てきます。在宅勤務の良さを体感することで、家庭や生活余暇の比重が高まり、長時間労働の是正が働く側から加速されるかもしれません。在宅勤務で労働生産性を高め、悪評高い日本の長時間労働を欧米並みにしたいものです。

公営事業を民間に委託するメリットデメリット アイデア広場 その 602

　2007年に日本でも、PFIの官民共同刑務所が開設されることになりました。PFI刑務所は、従来の刑務所より低いコストで運営ができるようにしてあります。一つの刑務所を国が建設し、20年間運営すると565億円かかるのです。それを民間が行うと、517億円で運営が可能になるというわけです。受刑者の監視は、民間人の職員によって行われ、刑務官は異常のあるときのみ出動する形式になります。PFI刑務所は、社会の要請に合う職業訓練と就労支援を目指しています。従来の単純技能の習得だけでは、出所後の就労が難しくなっているのです。島根県のあさひ社会復帰センター（刑務所）では、受刑者の着衣にGSPを付けて監視をしています。山口県の美祢社会復帰促進センター（刑務所）は、高い塀などはなく、赤外線などのハイテク技術を使って監視を行っています。法務省でも費用軽減を考えて、民間会社の導入を考えたわけです。PFIとは公共施設の建設と運営を民間の資金や民間の持つノウハウを活用して行う手法ということになります。水道、電力、地域交通、ゴミ収集、教育、健康・福祉サービス、自治体サービスなど民間企業が、参画できる事業が増えたということです。この趣旨から、刑務所も民間企業が運営に参加することができるようになりました。
　PFI刑務所は、スーパーA級と呼ばれる受刑者が集まっています。これらの受刑者は、社会復帰がすぐにも可能な能力を持っている人たちです。PFI刑務所に集められた受刑者は、高学歴者も多く、社会復帰の目的も明確に持っている人たちとも言えます。この施設は　教育や改善指導が充実した施設になっています。全国から募ったITスキルを待った受刑者が、民間受注会社のプログラミングを開発することも行っています。小学館集英社は、PFI刑務所でITスキルの習得や資格取得などのプログラムを実施しています。出所後は、民間IT会社がこれらの受刑者を採用するということも行われています。また、島根あさひ社会復帰センターでは、盲導犬の訓練センターを開設しました。島根のセンターは、盲導犬の育成と視覚障害者のリハビリラーションの拠点になりつつあるほどです。PFI刑務所の職員は、受刑者を指導する士気が高いことが知られています。
　民間であれば、良いことばかりというわけでもないようです。これは、アメリカの事例になります。アメリカでは、1980年代から厳罰化キャンペーンが始まり刑務所の過剰収容が始まりました。50万人の受刑者が、現在250万人になっているのです。受刑者を1年間収容すると、一人300万円かかります。250万人ですから、7.5兆円を刑務所にかけていることになります。日本は、裁判員制度で厳罰化が少し進みましたが、刑務所の収容人数は7万人程度で推移しています。これは、社会復帰を早めに促し、刑務所内で過ごす期間を減らす処置を行っているためです。アメリカで問題になっているのは、移民法に関連して収監に特化した民間刑務所の存在のようです。この民間刑務所の収容人員が、増え続けているのです。不法移民の収監数が増えることには、民間刑務所による事情があります。収容者が増えれば、民間刑務所は、利益を上げ経営が豊かになるとのです。民間刑務所が、移民犯罪の取締りを積極的に実施するように政府に働きかけている姿があります。
　近年になり欧米では公営から民間企業に運営を移管したが、経費が以前より高騰していることが問題になり始めています。これは、刑務所に限らず、移管した民間企業に出てきている現象のようです。フランスのニース市議会は「保守」の地盤でした。そのニースで、「再公営化」が始まったのです。再公営化は、民間企業による事業から公的事業へ公共サービスを市民の手に取り戻すことです。フランスのニース市議会は、水道以外にも民営化された公共サービスの再公営化に着手し始めました。交通システム、学校給食、水泳プール、ジャズフェスライバル、農産品市場の民営化を廃止し、「再公営化」を行っているのです。この「再公営化」を進めている団体は、急進左派と言われています。でも、保守基盤の固いニースでも「再公営化」が行われたことに、「再公営化」の運動の勢いが感じられます。
　「再公営化」の流れに勢いをつけたのは、フランスのパリ水道局「パリの水」でした。パリの水道料金は1985年の民営化以降、2009年までに265%も値上がりしたのです。1985年から2009年までの間のパリの物価上昇率は、70.5%でした。物価上昇を大幅に超える値上げを、民間水道事業体は行ったわけです。そこで、2010年からパリ市の水道事業体「パリの水」が、再公営化を行いました。「パリの水」は、翌2011年の水道料金を8%下げることに成功しています。さらに、初年度から約42億円もの経費を節約したのです。この流れを受けて、EUの域内における2019年の調査では、再公営化および公営化の流れは激増しているのです。
　アメリカやフランスのPFIの運営を見ていくと、いくつかの問題点が出てきます。市民の利益よりも、会社や株主の配当に重点を置いているのです。会社の役員報酬や株主配当、そして会社の利益を確保した上で、事業を行っています。事業に赤字が出れば、料金を値上げするという手法を取っています。最初の契約で、この利益確保ができるような仕組みを作っています。ここにも、契約の法律家に多くのお金を支払う仕掛けがあります。民営事業では必要のない役員報酬や株主配当があるために、長い期間を経ると、インフラ投資が減り、維持や修理に使うお金が増えます。値上げを行う体質になっていくようです。
　最後に、ヨーロッパの水メジャーには、厳しい時代になりつつあります。厳しさから逃れ、楽天地を開拓しなければ会社は衰退します。彼らが向かう楽天地は、アジアになります。経済成長著しい地域は、上下水道は不可欠です。水メジャーの歴史を見ると、EUの国々や他の国家上層部と結託していく傾向がありました。独裁国家や強い政権と癒着して、権利を獲得していく姿が浮き彫りになります。他人事ではなく、日本にもその触手が伸びてきています。官民連携や民営化を推進する司令塔が、内閣府にある「PPP/PFI推進室」です。ここの部署に、水メジャーの民間企業から出向したスタッフが働いていました。水メジャーの大手ヴェオリア社日本法人の社員が、政策調査員としてこの推進室に2017年から在籍していました。彼らは、世界の水事情に精通しています。その知見は、大いに見習うことが必要です。水道や、道路やエネルギー供給施設、通信網などは縮小しない限り、維持管理負担が増えることが道理です。この道理の中で、最適化する手法を日本の各自治体に教えていただきたいものです。企業秘密化もしれないけれど。

水道事業を赤字から解放する アイデア広場 その601

　世界は、水不足に直面しています。温暖化と人口増加の影響で、2030年には世界の水需要に対し水資源が40%不足するとされています。水のリスクは、人類の持続可能な開発に対して深刻な阻害要因となります。生きるためには1日に2~3㍑の水が必要です。さらに、文化的な暮らしには300 ㍑が求められます。世界各地を覆う猛暑を受けて、各国の企業も水不足への危機感を募らせています。地球全体の水資源残存量は、地球上を循環する水のうち、全海洋へ流れる河川の流出量になります。河川流出量は、年間約4万ｋ㎥と推計されています。河川流出量の4万ｋ㎥うち、人類は1割程度しか利用していません。この量を2割程度に、増やせば水不足は解消されるかもしれません。でも、汚染された水を、使わざる得ない地域や国々もあるという現実もあります。
　日本の場合、水に関しては恵まれています。一方、心配事もあります。日本の1242水道事業体のうち1221事業体で、水道料金の値上げが必要であると推計されています。給水人口20万人未満の自治体では、水道料値上げの心配があるのです。2040年までに日本の各水道事業体で、累積赤字を発生させないために値上げが必要と言われています。現状のレベルで、維持管理を続けるのには、それなりの負担増がなければ難しいようです。604の事業体では、30%を超える値上げが差し迫っています。老朽化した水道インフラを、維持管理し更新等を戦略的に改革する必要に迫られています。その中に、多くの税金を使うのであれば、民間に運営を任せ、節税をしようという声があります。公的セクターの効率が悪いなら、公共サービスを民間企業に任せて経費を節減すればよいという考えです。
　実は、日本には民間活用の仕組みがあります。公共事業の民営化を担当するのは「民間資金等活用事業推進室」になります。民間資金等活用事業推進室は「PPP/PFI推進室」とも呼ばれています。PPPは、「官民連携」(Public Private Partnership)の略語です。PPPは、公共サービスの運営に民間を参画させる手法を言います。PFI法が1999年に成立し、8年間で300件近いPFI事業が進められています。PFIは、Private Finance Initiativeの略です。PFIは、公共施設等の建設、維持管理、運営等を民間の資金、経営能力及び技術的能力を活用して行う新しい手法です。
　そこで、民間企業による水道事業の有効性について調べてみました。もっとも、民間による水道事業が進んでいるフランスの実情をみました。2001年の段階では、フランスの総人口の72%が、民間企業による上水道のサービスを受けていました。2016年には民間企業による上水道のサービスが、60%までに低下しているのです。フランスの場合、逆に公営の水道事業体のサービスを受ける人口が、28%から40%にまで増加していました。再公営化の速度が、2010年以降加速しているのです。再公営化とは、いちど民間に移管した水道事業を自治体が新たに行うというものです。水道の民営化が行われている国々で、再公営化の波が押し寄せているわけです。自治体数で言えば、1600以上の市町村が再公営化を果たしていたのです。
　パリの水道料金は1985年の民営化以降、2009年までに265%も値上がりしたのです。1985年から2009年までの間のパリの物価上昇率は、70.5%でした。物価上昇を大幅に超える値上げを、民間水道事業体は行ったわけです。そこで、2010年からパリ市の水道事業体「パリの水」が、再公営化を行いました。「パリの水」は、翌2011年の水道料金を8%下げることに成功しています。さらに、初年度から約42億円もの経費を節約したのです。パリ市の水道事業の再公営化から、その革新的な運営手法が世界の水道関係者を魅了しています。水源を保護してきれいな水を、確保することが大切です。汚濁がひどければ、浄水コストが増えて水道料金の値上げにもつながります。「パリの水」は、有機農業への転換面積増加の目標や硝酸塩系農薬の不使用推進を進めています。その有機農業への支援も行っているのです。水道事業を、単なる水の供給という視点だけでなく、環境を守りながらきれいな水を提供する仕組みを作っているわけです。
　なぜ、効率的と言われる民間水道事業体が、再公営化の波に押し流されているのでしょうか。水メジャーは一度水道事業を手に入れれば、安定した利益を確保し続けられる仕組みを持っていました。民間企業の場合、社員の給与以外にも役員への報酬、株主への配当が発生します。さらに、複雑なコンセッション契約を処理するための高額な法務費用などもコストとして発生するのです。民営化すれば、役員への報酬などの運営コストが住民の支払う水道料金に反映されるわけです。役員への報酬や株の配当などの運営コストは、公営の水道事業では不要なものです。民間水道事業体に親会社がある場合は、その分の利潤も確保しないといけません。グローバル企業は、雇用主側に少しでも有利な法改正、規制緩和、自由貿易協定を求めます。そのためのロビー活動に、企業連合はEUや国に年間1200億円も投じているのです。グローバル企業は有利な法改正、規制緩和の運動に資金を投じて、企業に有利な環境を築いていきます。そのために、水道料金を上げていたことも明らかになってきたのです。
　余談ですが、日本のPFIの民間企業は、刑務所を担当した事例があります。ある東大の卒業生が、たまたまPFIの運営する刑務所に入ったお話です。民間企業が食事を作る場合、食材費も人件費もできるだけ抑える傾向があるといいます。もちろん、PFIは法務省のガイドラインに従って、栄養価はきちっと確保しなければならなりません。そこの食事は、安い豚肉か鶏肉かの入れ替わりが多くて、やたらと大豆ばかり出たそうです。困ったことは、味噌の量を7分の4に減らされたことです。味噌を減らされてからは、まるで白湯を飲んでいるみたいに味気なかったと言います。毎日の朝食に千数百人が必ず味噌汁を飲むので、味噌を節約すればコストダウンになります。PFIの民間企業は、利益を最大化しようとする傾向が欧米にも日本にも見られるようです。
　ヨーロッパ民営化の題点は、人員削減によるサービスや品質の低下、設備投資の不足にあります。さらに、民間事業者の監督が困難なこと、適切な水道料金設定が困難なことが噴出してきたようです。このような問題点をあぶりだしてきたのは、公共の利益や公正を求めるNGOや組合の結集でした。彼らが、水メジャーの対抗勢力として積極的に発言している姿が見られます。欧州の市民は、民営化以降の問題を解決するために、再び公営化することを求め始めました。でも、水メジャーのロビイストと、公共の利益や公正を求めるNGOや組合の力の差は明らかなのです。グローバル資本に対抗するためには、市民の声が届く自治体同士の連携が重要な鍵となるようです。EUの水メジャーは、ヨーロッパから徐々に経済成長の目覚ましいアジアに軸足を移し始めています。
　インドネシアのジャカルタ市のコンセッション契約は。スハルト政権末期の巨大利権として導入されました。これには、コンセッション企業に有利な契約項が秘密のうちに盛り込まれていたのです。水道事業が不振でも、コンセッション企業には22％の利益が保証されていました。毎年、数％の値上げが続けられていきました。このようなコンセッション企業に有利な契約項が明らかになるのは、ずっと後のことだったのです。料金の高騰により、水を使うことを蹟踏せざるを得ない「水貧困」世帯も増加してきたともいわれています。実は、水メジャーが進出を目指すのは途上国だけでなく、日本の水道事業を目標に進出しているのです。赤字で悩む自治体の水道事業を、民間に委託するという名目があるようです。フランスの巨大企業、ヴェオリア社日本法人の社員が、日本の内閣府にある「PPP/PFI」推進室に出向して働いています。
　水道インフラを含め、ライフラインのすべてを現状の規模で維持するのは現実的ではありません。リスクゼロ対策や完璧主義には、多くの副作用が発生します。環境問題の悪影響をゼロにしようとするには、無限の労力や資源が必要になります。最適汚染水準という考え方があります。リスクを削滅するのに必要な追加的費用と、追加的な便益が同じになる水準を最適とする考え方です。水供給サービス維持には、適正化、集約化が不可欠なのです。水道インフラを含め、行政や医療、そして燃料供給などサービス機能を一定の地域に集約化する時期になっています。2015年8月に閣議決定されたコンパクトシティの構想を国民も考える時期かもしれません。
　

ストレス社会を生き抜く耐性づくり アイデア広場 その 600

　例年体育の日に前後に、報告される体力・運動能力テストの結果が報告されます。近年は、高齢者の体力向上が過去最高の数字を更新し続けています。平均寿命も年々向上し、女性の平均寿命は87歳に男性の81歳になり、世界でも最高水準の長寿国になっています。日常生活を問題がなく送れる健康寿命でみると、女性75歳、男性72歳になっています。ここが、少し心配な点になります。女性は老後の12年間、不自由な日常生活をしながら過ごしていることになります。男性も、9年間は不自由な生活をしているようです。
　老後においても、日常生活が円滑に過ごせる身体機能の維持増進は大切です。高齢者が家庭内で病気になれば、家庭全体が暗くなります。早い時期から筋トレや強めの有酸素運動をすれば、病気や認知症のリスクも減少します。そこまで、強い運動を行わなくとも、歩いている分には、急速に体力が衰えたり健康が悪化することはありません。シニアの方は、自分の健康が家族全員の生活にも影響を与えることを自覚しておくことは必要のようです。大事なことは、肉体の衰えを素直に受け入れることです。その上で、厳しく自分を律する社会的優等生よりも、この世を楽しむシニアになり切ることです。自分のやりたいことを実現するために活動しているシニアは、若々しいということです。
　健康なシニアは、生活を謳歌しています。一方、働く世代はいろいろと苦労が絶えないようです。20世紀後半には、第三次産業の時代に突入しました。体を働かす時代から頭を働かせる時代に移行し始めました。特に、I T革命が起こってかららは、脳が集中的に疲れる「脳疲労」が、顕在化しています。勤労者の過半数が脳疲労状態にある事態は、人類史上で経験したことのないものです。今までは、人間の労働は、五感によって行われてきました。ところが、作業が目から脳への一極集中する形態に代わりました。パソコン作業では、耳・鼻・舌・皮膚といった目以外の情報処理器官の重要性が低下しました。現在主流のパソコン作業では、情報が目から脳に直接行くだけの刺激に限定されています。この脳疲労が、厄介な疲労になるのです。
　脳疲労が問題になっているとすれば、人間の英知はそれを取り去る方法を開発すれば良いという考えになります。脳疲労は、眠りにつくまでに難問が待っています。脳が活動状態になっている場合、眠りの状態にスムーズに移行しません。この状態を過活動状態といいます。過活動状態の脳疲労は、疲労していても睡眠が取りにくい状態になっているのです。この疲労に対しては、少し視点を変えると意外と克服できるかもしれません。過活動状態の脳疲労の解決には、経験則があります。凝り固まった筋肉は、周りからほぐして疲労を取ります。激しい肉体疲労の場合、お風呂に入り、マッサージなどをおこない、筋肉の疲労物質を取り除くことができれば、肉体は眠りにつきます。肉体が眠りにつけば、脳疲労は軽減するという理屈です。つまり、脳疲労の場合、肉体的疲労を経由してから、眠りを確保するという流れになるわけです。脳疲労を軽減する施設として、スポーツジムなどは、それなりのノウハウを備えています。効率的に脳疲労を軽減できるジムは、評価が高くなるでしょう。運動をすると、エンドルフィンが分泌されます。この物質は、運動の不快感を軽減し、苦痛な気持ちをやわらげ、強い高揚感をもたらします。眠りとエンドルフィンの両面から、スポーツジムの効用を評価する時代になったのかもしれません。
　半数以上の勤労者が、現在の仕事や職業生活に関して強い不安や悩み、そしてストレスがあるという調査報告もあります。勤労者は、自己防衛を図る知恵を持つ必要があります。一定期間の休みを取り、美味しいものを食べ、ゆっくりお風呂に入り、十分な睡眠をとる時間を確保したいものです。ぶらりと旅に出てみたり、懐かしい場所を訪れるのも、モチベーションを上げることになります。笑いが、精神的ストレスを軽減したり、なくしたりする働きのあることが研究のすえ分かってきました。さらに、笑いと泣くこと、喜びと悲しみも人びとのストレス軽減を可能にすることが分かってきたのです。落語には、人を笑いに誘い込み、泣かせるものもあります。お笑いの文化を支える芸人の方も、ストレス軽減の役割を立派に果たしているわけです。
　理論と現実の世界は、違うものがあります。最近の職場は、体調が悪くても休めない環境になりつつあります。疲れているとはわかっていても、ペースダウンすることを職場の状況が許しません。特に、学校教師は子どもを立派に育てようという義務感にさいなまれています。うつ病になって入院する職業の筆頭ともいえるのが、学校教師になっています。がむしゃらに働き続ける人達は、うつ病に蝕まれやすくなります。良い職業人を演じし過ぎると、ストレスをためてしまうことになります。人間関係にも会社関係にも、「断捨離」が必要な時代です。最低でも、有給休暇を気兼ねなく取れる職場に勤めることが望まれます。
　余談ですが、感情には、喜びという単体で存在することもありますが、複合して現れることも多いのです。悲しみの中に、喜びが同居することもあということです。喜びと悲しみの複合は、ストレス拡散に非常に効果があるといわれるようになりました。人間の感情には、喜び、高揚、幸感、快感、悲しみ、落胆、修、恐怖、不安、怒りなどがあります。ある異性とデートをする際に、お化け屋敷にいったとします。お化け屋敷では、高揚と恐怖の感情が複合する状況が生まれます。2人の心理的距離は、高揚感で高まり、恐怖感が低下した時に、急接近する場が用意されるようです。心理距離が接近すると言うことは、親しみが深まるとことを意味します。
　新しいことにチャレンジすることも、若さと元気を生み出すきっかけになります。まずは、小さいことから始めると、その後勢いがつき生活の健康スキルを高めことが実現できます。笑いあり涙ありの落語を聞くことは、ストレスの発散には効果的です。この笑う環境を整えようとした場合、小さいことから始めます。テレビやラジオで落語や漫才を、自動録画をしておけば、一年間で1000題ほどたまります。これだけあれば、笑う環境が整います。家庭用の自転車マシンをこぎながら、1000題の落語や漫才を聞くのも面白い生活になります。自転車で有酸素運動を行い、その合間に落語を聞くわけです。落語は30分程度聞いて、ストレスと発散します。自転車で肉体疲労の状態にして、脳疲労を軽減します。当然、エンドルフィンが分泌され高揚感が出てきます。深い眠りにつくことができれば、朝起きた時にセロトニンが分泌されます。この物質が分泌されれば、ストレス耐性は高まります。さらに、セロトニンは、メラトニンとなります。メラトニンは睡眠物質ですから、良好な睡眠をもたらすことになります。笑いと運動を上手に使って、ストレス社会を乗り切りたいものです。

才能を伸ばす保育園 アイデア広場 その 599

　懸案の待機児童の数が、かなり減ってきました。ここに来て、政府が主導する企業主導型保育所に対して、企業側の意欲が非常に高いのです。地方自治体の保育園菅関係者は、地元の認可保育所だけで希望者をほぼ吸収できている状態になったと述べています。企業主導型保育所の設立は、バブル気味で定員割れを起こすところが増えているのです。この不条理が起きている理由は、手厚い助成金が得られるため、待機児童のいない地方でも乱立している点にあります。大都市はともかくとして、地方で企業主導型をつくるのはもはや辞めた方が良いという意見が多くなってきます。でも、政府が一度決めたことは、官僚の方が粛々と行ういつものパターンになっています。認可保育園を運営している市町村は、保育園の数を調整できる権限を地元に移してほしい要望しています。
　ある親は、「無料でも空きの多い保育所に子どもを預けてまで働こうとは思わない」と言います。施設と資格のある保育士の数を揃えれば、保育ができると安易に考えない方が良いようです。優秀な保育士でも、時間と適切な環境に恵まれなければ、良い保育はできないのです。良い保育士の方がいて、良い保育園の運営がされているかどうかは、子どもを見ればわかります。時間がないと「早くしなさい」と言う言葉が頻発される家庭は、あまり子育てがうまくいっているとは言えないようです。良い保育士の方は、保育に余裕があれば、子どもの動きや表情からいろいろな言葉かけができます。優秀な保育士に、子どもをみてもらうことは、子どもの能力の向上に繋がります。上手に成長発達を支える保育園に預けることができれば、親は安心して働くことはできます。
　政府は、待機児童ゼロを目指して行政を総動員して対策を立てました。その目玉が、企業主導型保育所だったのです。企業主導型保育所は運営において、認可保育所並みの助成金を受けられる恩典があります。2017年度の募集では、2万人分の枠に5万人分の開設希望がでて企業には人気がある保育所政策になりました。政府は、2018年度の整備を1万人分上積みし、3万人分になりました。企業主導型保育所は、一定の基準を満たせば、開設費用の4分の3の助成を受けられます。この保育所は、定員20人のモデル例では開設工事だけで1億円の助成金が支給されるのです。この鳴り物入りで作られた企業主導型保育所の多くが、定員割れを起こしているのです。企業主導型保育所は、バブルのような状況になっているわけです。
　子ども達の成長発達が優れている保育園は、競争率が激しくなります。戦後の日本は、食糧不足に悩みました。食糧不足をすぐに乗り越えて、コメを大量に作ることに成功しました。コメを大量生産の成功の次は、美味しいコメを望むようになりました。現在、人々の関心はカロリーオフの食糧に向かっています。一つの要求が克服されると、次の要求が出てくることは、世の習いです。競争率の高い保育園の希望は、ハードルが高くなります。このような保育園に入ることは難しいのですが、ハードルの高い保育をさらによりよくすることは、難しいという理解も必要です。保育園のスタッフの方のアイデアや工夫が、保育園の質を高めることになります。
　人工知能（AI）が既存の職業分野に進出していく流れは、多くの学者が認めています。幼稚園や保育園の内容は、AIがもっとも進出の困難な分野といわれています。子どもは、多様な行動を取ります。子どもの多様な行動と変化は、AIでも分析が困難と言われています。乳幼児は、聞くこと、見ること、触れることを同時に行いながら多くの能力を発達させていきます。乳幼児と接する保育士の職業は、一筋縄ではいかないスキルの上に成り立っているのです。子どものやる気を起こさせる言葉の選択も、保育士のかたのスキルになります。睡眠や食事の時間をバランスとり、寝る、食のしつけなどを上手に習慣化させていきます。
　良い保育所は、良い保育士だけで成り立つわけではありません。両親が、子どもの保育の中心に位置し、それを支援する保育士がいるという形になります。良い料理人は、良いお客と切磁琢磨して腕を磨いていきます。同じように、子どもの成長には、親と保育士の切磋琢磨も必要になります。保育士のスキルを向上させるような仕組みが、保育園にあることが重要になります。親と話し合う中で、保育士の方は良いスキルを増やしていきます。お互いのコミュニケーションが、大事になります。その積み重ねも、より大切になります。子ども達が、自由に遊んだり学んだりする時間の確保が求められています。多様な子どもの行動様式を容認する姿勢を、保育士の方たちは備えています。両親や保育士、そして職員など多くの目で子どもを見守る環境ができていれば理想です
　保育士の方も時間に余裕があれば、子どもを観察し、ゆとりを持って保育ができます。子どもと向き合う時間を増やすことが、優秀な保育士の潜在力を活かすことになるのです。まわりが、保育士の方のやりやすい環境を整えることが求められるわけです。保育士の給料は、一般の給料より安く、労働環境は厳しいものがあります。保育士の仕事は過酷でしが、でも楽しい面もあります。両親が時間をつくり、保育士の方も余裕を作らなければなりません。優秀な保育士の方が、思う存分能力が発揮できる環境を整えてほしいものです。政府が力を注いでいる企業主導型保育所には、20人の子供をモデルに対して1億円を援助しています。この1億円を、上手に子供たちを成長させている保育園に援助してはどうでしょうか。もちろん、入園園児を20名程度増やすことになります。でも、ノウハウを持って、安心して預けられる保育園の存在、そしてそこに入園ができるということであれば、保護者は納得することでしょう。良いと分かっている保育園に、お金を使うことは合理的な判断です。子どもの才能をのばすことが、日本の未来を明るくすることになります。

難しいダイエットをやさしく成就する アイデア広場 その598

　以前、肥満より痩せていた方が良いという流れで、ダイエットブームが起きました。メタボリックシンドロームが、健康診断に取り入れられるようにもなりました。肥満が、生活習慣病の引き金になるという学説なども流れています。今回の新型コロナウイルス感染でも、重症化しやすい要素に肥満や糖尿病、心疾患など疾病が挙げられています。また、カロリー制限をすると、遺伝子に組み込まれた長寿遺伝子が発現するなどの学説も出ていました。さらに、アメリカのエリートには、肥満はいないという話まで出てきています。肥満は、意志の弱い人物と見なされることもあるようです。ダイエットブームが進むと、今度はその弊害も指摘されるようになります。多くの女性の血液が薄くなり、献血に適さないという現象も起きてきました。フランスのファッション界では、極端な痩せ症はモデルとして望ましくないというレッテルを貼ることまでも起きています。極端なダイエットの必要性があるのかどうかを、疑問視する意見も出てきています。
　 ダイエットは難しいのですが、ある人々はやり遂げています。これらの人たちを調べていくと、肥満は遺伝子の関与があることが分かってきました。人類は、欠乏の中で生きてきた哺乳類です。食物の欠乏という厳しい環境の中では、食べる遺伝子が押し込められ、欠乏に耐える遺伝子が優位になったのです。20世紀の半ばまで、人類の多くは常に食料の欠乏に耐えてきました。でも、食料が自由に食べることができるようになると、遺伝子の中で攻守交代が起こってきます。押さえつけられていた食べる遺伝子が、優位になってきたのです。世界の穀物は、人口増加を超えて生産されるようになりました。人類は、食べることを抑える必要がなくなったのです。何万年も抑えられてきた食べる遺伝子は、急ごしらえの付焼刃だけのダイエット法では抑えることが難しいのです。本能を抑えるには、本能を持って対応すれば良いことになります。歩くことは、人間の本能です。適度に歩くことにより、適度に食べ、そして適度なダイエットすることも可能のようです。本能に、学習を加えれば、より確実なダイエットになるかもしれません。
　学力と体力を適度に持つ人は、運動習慣を続けていると言われています。その根拠は、学校基本調査に見ることができます。この調査によると、運動能力と学力に相関が見られることがわかります。運動も学力も高い県は、北陸の福井県、富山県、石川県、そして秋田県になります。アメリカのカリフォルニア州では、100万人の小中学校における体力調査と学力の調査においても、この関係を明らかにしています。ただ、単純に体力があるから、頭が良いというわけではありません。この謎を解くヒントは、デュアルタスクにあります。デュアルタスクは、同時に、2つのことをしながら能力を維持増進する手法です。一つの事例では、水泳をしながら計算をすると、老化が防止できたというものがあります。学習にしても運動にしても、思考を働かせたから向上したということになるのです。体力を高めたから、学力が高まったのではないということになります。デュアルタスクは、子ども達の身体と脳の発育にも有効のようです
　余談ですが、新型コロナウイルス感染で、学校が休校になっています。体力テストや運動能力テストの低下が、憂慮されています。デュアルタスクの手法を取り入れれば、少しは低下を抑えることができます。体力・運動能力テストの50m走を、例にとってみましょう。近年、走る動作は、素早く股を上げて速く着地をし、地面を蹴る動作が重要だと分かってきました。そこで、スポーツテストが近づいてきた時期に、速く股を上げ、地面を蹴る練習をしたのです。この股の上げ下げを素早く数秒繰り返しますだけで、集団としては0.2~0.3秒良くなりました。これに、イメージトレーニングを加えれば、もう少し良くなるかもしれません。また、長距離走では、子どもが走れると思われる目標タイムを子どもに出してもらいます。この目標タイムを実現するために、限られた時間でどうするかを子どもに質問したのです。そこで、ペース配分などを考えた子どもは、5~10秒ほど良くなったそうです。短期間で体力テストの結果を高める方法は、子ども達に頭を使わせることなのです。学校行事が近づいてきた場合、思考を働かせる時と場の設定も必要になります。ダイエットも、時と場の設定が重要になることは、経験的に知られていることです。結婚式前の新婦は、確実にダイエットに成功する確率が高くなります。
　スポーツにおいて、いちばん長い時間を費やすのは、試合ではなく練習です。選手は、日頃の練習を大切にします。人間の身体は、脂肪、筋肉、骨の3つの要素で成り立っています。運動を適度に行えば、脂肪、筋肉、そして骨の組織がバランス良く発達することになります。運動能力を高めるためには、一定の負荷をかける場面が必要になります。いわゆる練習とかトレーニングを行うわけです。ここで大事なことは、一定の負荷をかけたあとに身体を休める時期も必要になるということです。これを怠ると、能力が向上しない場合が出てきます。
　最後に、コロナ明けの楽しみは、旅行になるでしょう。特に四国八十カ所巡りは人気があります。これは、一番札所の霊山寺から始まります。ここで、白装束を身にまといます。これは、いつ旅の道で朽ち果てても良いという覚悟の現れといわれています。一番札所の霊山寺からは、ある意味で死出の旅になる覚悟が必要とされていたようです。現代の巡礼は、健康の増進を図りながら、名所巡りという位置づけになっているかもしれません。楽しい旅をしながら、健康になっていくのであれば、お金に糸目は付けない方も出てきます。この延長線上に、へルスツーリズムがあります。へルスツーリズムは、健康を志向する旅の企画です。
　皆様もお気づきのように、健康やダイエットは一朝一夕にできるものではありません。とすれば、へルスツーリズムの短い期間では、健康が達成できないことになります。短期間で健康を獲得できないとすれば、へルスツーリズムをどのように利用すれば良いのでしょうか。自分がどの程度の健康と体力を持っているのか測る場として、ヘルスツーリズムに参加することが第一でしょう。日々の運動を行っている成果を、へルスツーリズムの参加者と比較する機会と捉えるわけです。毎年、定期的に人間ドックを受けている人は、健康寿命が長いといわれています。同じような、考え方になります。血液検査や心電図が、お寺の階段登りや食事の進み具合になるかもしれません。参加者と語らうことにより、健康向上に関するヒントを得ることもできるかもしれません。また、急激な衰えを感じた時には、その再建策もこのツーリズムで考えることができます。そして、霊場巡りでは、人間の煩悩を見つめなおす良い機会になります。食べたい遺伝子を抑制する仏の悟りを拮抗させる場になるかもしれません。ダイエットは、一筋縄ではいかないものです。人知のみならず、仏の力を借りて、適正な体型を保ちたいものです。

人口減少地域の元気回復策 アイデア広場 その 597

　これからの世界は、木材が不足する流れになってきました。今までのように、南の国や北の国から、自由に木材を輸入できない環境になってきたようです。新聞を見ると、マレーシアやインドネシアの南洋材の値上げが報道されていました。この流れを察知した国内業者は、国産材にシフトを代えようとしています。世界的な木材不足は、国内の林業にとって追い風が吹いていることになり、この好機を逃す手はありません。総務省は、「森林環境税」の導入に向けた協議を始めました。個人住民税に数百円上乗せして、森林面積に応じて市町村に配分する方式になるようです。「森林環境税」は、林業を支えている地域にとって、大きな支援になるかもしれません。この森林環境税を、山で働く若手の育成に使うことも有力な選択肢になります。
　日本三大美林は秋田の天然秋田スギ、青森の青森ヒバ、そして長野の木曽ヒノキになります。その意味で、秋田と青森は名実ともに林業王国になります。この両県に、元気がありません。秋田県は、人口100万人を割り込みました。この県の給与は、357万円と全国で下から2番目になります。ちなみに、青森は368万円で下から8番目です。一方、秋田県は、魅力的な風土を持っています。秋田県は人材を育てる教育制度が整っているのです。人口が減少しても、地域の仕事を行う人材がいれば、地域は元気に存続できます。秋田と青森の人口減少を前提に、豊かな生活基盤を構築する方法を考えてみました。人口減少を逆手にとって、住民の生活を維持し向上させたりする仕組みを考えたわけです。
　豊かな森林資源は、ビジネスチャンスをもたらす契機になります。50年から100年単位の植林や伐採を行えば、持続可能な産業になります。間伐を搬出するだけで、一定の収入を確保できます。ただ、林業従事者の高齢化により、間伐や搬出の技術伝承が急速に衰えている現実があります。欧米の先進的林業は、現場技術者を育てる公的な教育システムがうまく動いています。結果として、林業は収入の多い魅力的な職業になっているのです。近年、林業は高性能の機械を導入して、女性でも安全に作業できるほどに進歩しています。林業希望者に、林業の技術指導ができる人材がいれば、秋田や青森の豊かな森林資源は宝の山になるわけです。森林を囲む環境は、観光資源としても利用できます。
　白神山地の東側に位置する青森県西目屋村は、ダムツーリズムを始めました。水陸両用バスを使って、ダム湖を30分遊覧するものです。昨年の5月の連休は、全てが満員だったそうです。水陸両用バスは、40人乗り、1人2500円になります。水陸両用バスの車両価格は、8000万円でした。1日2回で、4月30日から10月31日まで運行を行っています。この180日の運行期間に、1回に10人を乗せると、運賃収入は1日5万円になります。180日運行すれば、900万円になります。20人乗せれば、1800万円なります。4年と少しで減価償却できる計算です。この村の合理的な点は、長崎県の島原市に水陸両用バス貸し出す観光分野の協定を結んだことでした。冬に雪の降る山村では、このバスが使えません。その間に、他の市町村に使ってもらうという発想です。水陸両用バスを有効に使うアイデアに、この車両の運転や整備に習熟した人材をプラスして貸し出してはどうでしょうか。もちろん、島原の人材を西目屋村に派遣してもらうというバーター取引も、アイデアとして出てきます。
　西目屋村では、カヌーやラフティング体験ツアーも行っています。初級は、沼や湖をまわる程度、中級は緩やかな川下り、上級は急流を下るコースがあります。エリートは、日本選手権や世界に打って出る選手のためのコースになります。西目屋村のツアーを体験すれば、自分でやって見たくなる人が出てくるように見えます。カヌーの技術を系統的に指導できる人材を揃えることが、地域の資源を活かすことになります。カヌーの中心的人材は、エリート級の選手もしくはエリートを指導できる人になります。このような人材を自前だけでは準備できないことも多いのです。できない場合は、外部の戦力を思い切って入れることも選択肢になります。西目屋村に来れば仲間もできて、楽しく体験できるという環境が整えることです。カヌーを行う場所もあり、仲間もいて、上達のプログラムが揃えば、素晴らしい資源になります。
　限界集落といわれる地域には、多くの仕事があります。人手不足で、道路の維持管理や冬の除雪など地域のインフラ機能が維持できなくなりつつあります。寒冷地では、建設作業員の確保ができない状況があるのです。特殊車両など免許を持ち、地域の道路事情を把握している人には、仕事の勧誘が相次いでいます。農業、土木、林業などの技能を多面的に身につければ、必要な人材としてこの地域は活躍できるわけです。農業技術の持っている人には、パートの仕事が事欠きません。チェーンソーが操作できる人には、臨時収入が入る仕組みができています。副業が2つの仕事だとすれば、限界集落では仕事が4つも5つもある多能工になることが求められます。限界集落の仕事の種類、その仕事が集中的に行われる時期、時間帯など一覧表にします。その仕事のできる村の人材のマッチングをすれば、面白いことになります。仕事を切らさずに、収入を得て、なおかつ各種の技能を伸ばす仕組みを作ることが可能になるのです。効果的とは、稼ぐことができて、技能を高めることができて、地域を豊かにすることかもしれません。
　この仕組みを作るには、教育の力が必要です。たとえば、秋田の場合、高校を卒業した生徒の半数以上が秋田を離れていきます。残る半数が、秋田の戦力になります。人口が減ることを前提にし、人の働き方を変えていくことになるわけです。最優先すべきことは、義務教育と高校教育に力点を注ぎます。人口減の地方は、農業、民泊業、建設業、林業など多角的な技能を身につける教育を推進するわけです。小学校でスポーツ活動も良いのですが、緑の少年団活動もよいかもしれません。子供たちが、森林や緑に関する学習活動を行うわけです。この活動が、林業に結びつく実践的な活動に近づけていければ、楽しいことになります。村の場合であれば、小学校と林業組合が連携して林業や山のサバイバル技能を高める能力を小さいうちからつけていくわけです。農業系の総合学科で栽培や土木の教科を受講した高校生は、地域の有力な担い手になれます。村道の道路工事なども、高校の土木科を出ていれば、容易にできる仕事になります。地域の仕事を把握し、それ仕事を地元民で完結する力を保持しておくことになります。そのために、一人一役ではなく、一人数役を行うのです。何役もこなすことで、高収入を得ることができます。高収入を得ることが、地域に貢献する仕掛けにしてしまうわけです。

アイデアがアイデア産むスポーツ偏 底辺拡大と競技力向上 アイデア広場 その596

はじめに
　オリンピックのマラソンは、花形競技です。このレースは、世界中の人々に視聴されています。たとえば、ある企業の選手がトップ集団を15秒間走れば、その広告的価値は100万円になります。15秒間のCM料金が100万円として算出してみました。1分先頭に立つと400万円、1時間で2億4000万円の広告塔になるわけです。もっとも、勝つためには、42.195kmを走り切ることになります。このためには、約2500㎉が必要になります。マラソンで頻繁に見られる現象は、後半の失速です。この失速の原因のひとつに挙げられるのが、前半のオーバーペースによるエネルギー切れです。失速のリスクを減らすには、貯蔵量の多い脂質を効率よく使う必要があります。長距離の場合、糖質であるグリコーゲンが脂質に火をつけるまでに一定の時間がかかります。勢いよくグリコーゲンを使ってしまうと、脂肪の利用が効率的に行われなくなるわけです。マラソンにおいても、糖と脂肪を最後のぎりぎりまで保つ選手が勝利者となるといえます。
　サブ3やサブ4のマラソン愛好家には、記録短縮が達成されたときが喜びの瞬間でしょう。もちろん、サブ5の方にとっても記録短縮は楽しいものです。マラソンの中での失速は、自身の記録を超えるために挑戦した結果と割り切る方もいます。失速の原因は、糖質のエネルギーから脂質のエネルギー変換に代わる時期の不具合にあります。これが分かれば、次のレースで修正ができます。現在マラソンを運営している多くの主催者は、競技団体、自治体、報道関係などと共催で行っています。参加者にはユニホームやゼッケンを記念に提供し、終われば記録カードを渡すことになります。これが愛好家にとっては、一つの勲章になります。
　でも、マラソン愛好家をターゲットにした科学的な運営を行う時期にきているかもしれません。アップルウオッチは、血圧や心拍数をクラウドに送り自分の健康指数を計ることが可能です。このバンドは、心拍数や血圧、そして歩数計の役割を持つものになります。1kmごとの通過地点からセンサー発信して、リストバンドが送受信すれば走る経過の記録がわかります。42.195kmの走力状況状が、見える化できるようになるわけです。1kmごとの記録、走った速度、歩幅、心拍数を一覧にした個人記録票を大会参加者に渡す運営方法も考えられます。　
　マラソンは、エンドルフィンの分泌による楽しさもあります。でも、理性によって、自分が練習してきた成果を知る楽しみ方もあるのです。自分がいかに向上したかを知ることは、心地良いものです。市民マラソンの運営は、ユニホームの提供や記録のみの提供よりも、1km毎のレースの記録を提供した方が、コアな市民ランナーには喜ばれる時代に入ったかもしれません。差別化の時代には、市民ランナーの本質的欲求に根ざしたサービスを提供することも選択肢の一つになります。スポーツ人口のすそ野を広げて、競技スポーツのレベルを高めていくことが、スポーツ文化の健全な発展に繋がります。マラソン愛好家に、喜ばれる情報を提供することも、底辺拡大に寄与するかもしれません。

１、IOCのお金をめぐる葛藤
　良く考えるとトップスポーツのオリンピックは冬の時代を迎えています。最近10回の夏冬オリンピック開催国を見ると、開催後の凋落が目立つ国が多いのです。アメリカとニュージーランドを除く7開催国は、経済が停滞しています。オリンピックが経済効果をもたらすという幻想は、持たない方が良いようです。ギリシャの古代オリンピック開催は、麦の刈り入れが終わるユリウス暦の8月でした。この8月に、近代オリンピックを固定することも、選手にとっては安心材料になるかもしれません。
　オリンピックの招致熱が冷え込む傾向のある欧米では、フェアトレードの精神が台頭してきています。欧州はフェアトレードを受け入れ始めています。この精神の台頭の背景には、ファストファッションへの反動があります。ファストファッションを如実にした事件が、バングラデシュの縫製工場で起きました。これは、産地の人々や自然を搾取して、暴利をむさぼる行為でした。フェアトレードは、労働者の健康を守りながら、適正な賃金を保障する過程を経て、公正な取引を目指しています。IOCは、このファストファッションまがいの運営を行っているのです。
　IOCの番組編成は、公平な競技を求める人々には反発をかっています。選手が倒れる映像が世界中に流れれば、東京のイメージが悪くなるとIOCは主張します。でも、それはIOC自身にとって、もっとも心配な点なのです。東京オリンピックのマラソンと競歩は、札幌で行うと国際オリンピック委員会（IOC）が唐突に発表しました。発端は、9月下旬に中東カタールのドーハで開かれた陸上の世界選手権の女子マラソンにあります。この大会では、スタート気温が32℃と高温の中でのレースのために、ランナーの4割がゴールできずに途中棄権したのです。車いすではこばれる選手の映像が、世界中に流れました。国際陸上競技連盟は、大きな批判を浴びたわけです。東京オリンピックで同じような事態を招けば批判を受けることは、必死です。IOCは、その予防線を張ったようです。
　そもそも、最も気温の高くなる8月に東京オリンピックを開催は、IOCによって決定されたものです。真夏の8月開催になった理由あります。その理由は、テレビ局のNBCの要請があります。アメリカでは、バスケットや野球などの4大プロスポーツが決められたシーズンに行われます。8月が、アメリカにおける各競技のオフという位置付けになります。この時期ならば、オリンピックは視聴率を無理なくの稼げるわけです。IOCが資金を得る仕組みと、オリンピック参加選手に強いる過酷な競技日程は、途上国の労働者に行うファストファッションの行為に類似する面が投影されてきます。　
　オリンピックを開催するIOCの財源は、放送権料と協賛料の二本立てになっています。IOCの最も大きなスポンサーが、アメリカNBCになります。このテレビ局は、120億ドル(約1兆3千億円)の放送権獲得料としてIOCに提供しているのです。NBCは、世界放送権利の約50%、IOC全収入の約4割を支払っていることになります。このテレビ局は、2014年ソチから32年夏季まで10大会分のアメリカ向け放送権を獲得しています。IOCも、テレビの意向を無視して開催できない組織になってしまったわけです。
　冬季オリンピツクの華であるフィギアやスノーボードが、アメリカでは人気が高い種目です。テレビの放送時間は、アメリカのゴールデンタイムに放映されます。そのために、フィギュアスケートは、昼夜逆転のスケジュール組まれていたのです。選手が最高のパフォーマンスを発揮できる時間帯に、競技ができない理不尽さがありました。この理不尽な番組編成は、お金をたくさん出しているテレビ局の意向を反映したものなのです。IOCの理念と現実の乖離は、欧米の心ある人達には苦々しく見えるわけです。
オリンピックは、ある意味でお金を生み出すイベントになっています。その中でも100mとマラソンは、陸上競技の花です。高い視聴率をもたらす選手には、高い契約金が待っています。商業主義がオリンピックの高い視聴率は、お金に換算するシステムになっているともいえます。もっとも、このシステムを上手に利用して、選手個人は競技の高度化を目指しているともいえます。個人の努力で、スポーツ文化の向上を図っている姿が見えます。

2、お金のある組織の強化法
　日本中央競馬会（JRA）の売り上げは、7年連続で増えています。2011年には、年間2兆2935億円でした。でも、2018年には2兆7950億円にまで回復しています。馬券の売り上げが伸びている時期は、景気が好調という経験則もあり、世の中が平和という意味で喜ばしいことです。競馬関係者の夢は、ダービー馬を育てることです。そのためには、短距離の体質を長距離の体質に変えていくトレーニングが求められます。その課題の一つが、心肺機能の強化になるわけです。心肺機能を強化するには、秒速14ｍより速いスピードで走ることが有効な負荷になります。これは、馬の蹄の構造からすると、非常にリスクの高い負荷になります。でも、ダービーの夢をかなえるためには、厳しいトレーニングを行わなければなりません。
　サラブレッドの警戒心は、厳しい自然の中で生きるための能力であったわけです。この習性は、人間に飼いならされた現在でも、サラブレッドの中に残された特質になっているのです。馬の蹄は人間では中指の爪にあたり、馬は4本の中指で立っている動物です。中指4本で、500㎏程度の馬体を支えているわけです。走るときには、2本の中指で秒速15m以上のスピードで500㎏の馬体を運ぶ運動をします。このような厳しい運動をするために、競走馬がレースや調教のために馬体のどこかに問題を抱えているのです。
　心肺機能の強化し、有酸素能力を高めるためには、酸素摂取量を増やし、酸素を体内に行き渡らせることが求められます。人間でも行うインターバルトレーニングや長距離走と同じような原理のトレーニングを行うことになります。脚元への負担を軽減しながら、一定のトレーニングをすることになるわけです。JRAは、そのために坂路コースやウッドチップコースを設けました。坂路コースは平坦コースより遅いスピードで走っても同様の負荷がかかります。遅いスピードは、馬の脚元への負担軽減になります。
　ウッドチップは、ダートに比べると格段に脚元への負担が少ない優れものです。坂路コースとウッドチップの採用は運動の強度は高めながら、故障の少なくしてきました。余談ですが、最近はウッドチップよりもさらに脚元への負担が少ないニューポリトラックのコースが採用されています。サラブレッドに少ない負担で、強化しようとする競馬関係者の努力は、スポーツ競技団体と類似性があります。駅伝などでロードを走る選手は、疲労骨折をすることがあります。その原因は、道路の硬さにあります。もし走るコースが足に負担をかけない材質で作ることができれば、練習は充実し、より良い記録を目指すことができます。
　サラブレッドは、短距離向きの血統になります。短距離に向いている馬は、速筋の割合が多くなります。速筋は、瞬発力を出すことに優れた筋肉です。この速筋の短所は、長い時間にわたって力を出すことができないことです。つまり、素質的には長距離には向いていないということになります。短距離選手の場合、速筋と遅筋の割合はおよそ70%と30%と言われています。ちなみに、遅筋は力が弱いのですが、長く運動を続けることができる筋肉になります。マラソン選手などは、この遅筋の割合が高いわけです。
長距離選手になると速筋が30%で遅筋が70%となって大きな違いがでてきます。速筋と遅筋の割合をサラブレッドで調べてみると、速筋が87%で遅筋が17%になるのです。いかに、短距離向きで、長距離向きでないかがわかります。この不利な状況を、訓練によってダービーの2400mにまで走れるようにする仕事が、調教師をはじめ、厩舎関係者の役割になるわけです。したがって、新馬戦といえば1200～1600mなど短めのレースが多くなります。新馬戦には、キツいとされる1800～2000ｍといった長めのレースを走る馬は少なかったのです。
　日本のサラブレッドの育成方法には、目覚ましく進歩を遂げています。でも、その上をいく国も現れています。ドバイの競馬は賞金総額も高く、優れたサラブレッドや調教師が集まっています。そこでは、競走馬を強くする試行錯誤が行われています。ドバイの調教師の管理馬が、香港やドバイのレースで活躍しているのです。ドバイの厩舎には、トレーニング用マシンを設置しているところもあります。競走馬専用のトレッドミルで、騎手が騎乗しなくてもトレーニングができるのです。
　騎乗しなくてもトレーニングができるので、脚元や背中への負担を軽減できます。ある面で、日本の坂路コースやウッドチップコースよりも、サラブレッドの負担を軽くしながら、有酸素能力を高めるトレーニングをしていることになります。室内で行うトレッドならば、速さや角度を自由に変えることができます。心拍数を計測し、適度な負荷を与えることが可能になります。これらのデータを蓄積していけば、強いサラブレッドを作ることに貢献していくことになります。強いサラブレッドを作るノウハウを、マラソン選手などに応用できないものでしょうか。JRAには、豊かな資金や施設があります。それを、選手強化に使う道を開いてほしいものです。蛇足ですが、陸上競技の記録測定である「計時」は、人間が手動で行っていました。それが、写真判定（電気計時）に代わりました。そのモデルは、JRAの写真判定をモデルにしたものです。競馬の場合、鼻先で決まります。でも、陸上競技の場合、「トルソー」という身体部位が決勝戦に触れた順位で決めます。そのモデルは、競馬のほうが早かったのです。

３、勝つための戦術
　勝負の世界は、勝てなくては面白くありません。勝つために、多くのノウハウや戦術が工夫されてきました。そこで、その戦術が比較的わかりやすいテニスについて考えてみました。世界を転戦するトッププレイヤーは、たいていコーチを帯同しています。このコーチは、一般に「ツアーコーチ」と呼ばれています。彼らの役割は、選手を「勝たせること」になります。ツアーコーチの重要な仕事は、選手と一緒になって「戦術を練ること」です。戦術を練るためには、敵を知らねばなりません。敵を知るために大切になるのが敵情視察になります。視察と同時に大切な仕事は、相手のデータ分析です。相手の強みと弱みを分析し、勝てる戦い方を見出していくことになるわけです。
　試合を支配するためには、「ボールの深さ」が大切なポイントになります。テニスの試合では、コートの左と右の深い位置に打てるかどうかで、勝敗が決まるケースが多くなります。ボールが浅ければ、相手は踏み込んで打ってきます。でも、深ければ踏み込むことができません。踏み込みができなければ、反応が遅くなります。どうしたら相手が取れないボールを、不利な位置から打てるのか。どうしたらとられないボールを自分は打てるようになるのか。練習の中で、そして、試合の中で常に脳を使う訓練をしていくわけです。反応が遅れれば、振り遅れも多くなります。いわゆる手打ちになり、ミスショットが増えます。自分がコートの深い位置を攻められたら、どう返すかという視点で考え直すわけです。スポーツ脳に優れた選手は、わざと自分の取れないような空間を作り、そこに打たせてカウンターを狙うことも行います。カウンターを狙うやり取りといくつかの戦術が理解できるようになると、テニスが面白くなります。試合で戦うことを考えながら、自分のプレー幅を広げていく楽しみが出てきます。
　テニスで最も重要な技術が、サーブといわれています。ファーストサーブで主導権を取れば、そのゲームは有利に運びます。強いサーブを打つためには、下半身から上半身へ、運動を関節ごとに連鎖させていく運動連鎖（むち動作）が大切になります。この運動連鎖は、野球のオーバーハンドスローやヤリ投げなど、肩を使って投げる動作では重要なものです。ある意味で、オーバーハンド投げは人間だけができる動作で、火と同じくらい人間の生存に貢献したともいわれています。
　運動連鎖は、テニスのサーブにも共通する動作様式です。ラケットを速く振ることができれば、打つボールのスピードも確実に上がります。運動連鎖をスムーズに行うことで、腕(ラケット)を最速で振り出すことができます。運動連鎖がスムーズにいけば、強いサーブが打てるわけです。サーブだけでなく、打つ構ができていれば、ストロークも強く打てることになります。最大筋力の要素は、筋肉の太さ、速筋の割合、脳からの指令の強度で決まります。練習は、これらの要素をバランスよく高めることになります。
　最初のガットの状態を100%とすると、ゲームを消化するごとに90%、80%と機能が落ちていく。今スタンダードになっているラケットを交換のタイミングを構築したのは、フェデラーです。彼は、7ゲームと9ゲーム毎に行われるボール交換のタイミングでラケットを取り代えます。この7ゲームと9ゲームには、ボール交換も行われます。200㎞のスピードで打たれれば、ボールの反発力も落ちる時期がくるのでしょうか。最初に7ゲームで交換する理由は、試合前の練習に使ったボールで試合を継続するという意味があります。
　テニスラケットは、誰が張ったか、どんなガットを張ったか、ガットのテンションはいくつかなどの記録が残ります。この記録に加え、その時の試合の気温と湿度などのデータが、すべて時系列で記録され、蓄積されていきます。ここに、選手本人の体調や心理状態、相手の特徴、サーブやストロークのコース、スピードなどの記録が蓄積されます。オープン技術は、相手関係が重要なデータになります。ある意味で、サポート会社は、選手のデータをすべて持ち、勝敗の可能性を見極めながら、強くなる可能性のある選手と契約をしていきます。その見極めは、データ分析によるわけです。この分野にも、ビッグデータやAIが進出する時代が来ているようです。

最後に
　スポーツ人口のすそ野を広げて、競技スポーツのレベルを高めていくことが、スポーツ文化の健全な発展に繋がります。その理念を追求してきた組織が、IOCでした。でも近年、その崇高な理念に曇りが出てきました。オリンピックは、ある意味でお金を生み出すイベントになってきました。その利益を理念より重視する姿勢が、垣間見られるようになりました。人々は、世界最高レベルの競技に強い関心を持っています。競技力を高めることには、多くの工夫と精進が求められます。この姿に人々は、感動します。この感動が、高い視聴率をもたらします。この高い視聴率が、お金に換算するシステムに代えているともいえます。人間の競技力向上に、サラブレッドのトレーニングが有用であれば、それを利用することは合理性を持ちます。面白いもので、人間より豊富な資金力とトレーニング施設を持つJRAサラブレッドには、いくつかの有利な点があります。この有利な点を、見つけ利用できれば、ある面で面白いトレーニングが開発されるかもしれません。