7月13日封切りの韓国映画「韓半島」で日韓戦争は不可避になった

●反日映画『韓半島』、ハリウッド大作を破れるか？　『スターニュース』2006年07月11日11時00分

　来たる13日に公開されるカン・ウソク監督の『韓半島（原題）』への期待が、いつも以上に高まっている。試写会を通して公開された、アン・ソング、ムン・ソングン、チョ・ジェヒョン、チャ・インピョ主演『韓半島』は、究極の反日映画。南北をつなぐ京義線の開通をめぐる日本の帝国主義的野心に立ち向かうべく立ち上がる、韓国大統領（アン・ソンギ）と歴史学者（チョ・ジェヒョン）の国印探しが描かれる。
　交戦を含め、日本に全面勝利する映画なだけに、竹島（韓国名：独島<ドクト>）、従軍慰安婦、靖国参拝等、日本に対して憤怒していた多くの韓国民にとっては痛快な映画だ。しかし、現実主義者・国務総理（ムン・ソングン）の絶え間ない問題提起で、映画が民族主義にだけ片寄らないよう作られている映画でもある。
　今の関心は、5月5日以来『M:i:III』以後、ハリウッド映画が10週連続で独占している興行成績で、『韓半島』が1位を奪還できるかにある。ハリウッド映画は、『M:i:III』以降、『ダ・ヴィンチ・コード』、『ポセイドン』、『スーパーマン リターンズ』、そして『パイレーツ・オブ・カビリアン/デッドマンズ・チェスト』と続々と目玉作品を公開し、ただでさえW杯の影響で苦戦中の韓国の劇場街を占領してしまった。チケット予約状況だけをみると『韓半島』のヒットは楽観視できる。10日午後現在、チケット予約サイト・Cizleでは41.9%の予約率で『パイレーツ・オブ・カビリアン/デッドマンズ・チェスト』（21.5%）を抑えて1位となっている。また、その他のチケット予約サイトでも90%近い予約率で1位を独走している。映画会社側も『韓半島』の人気煽りにかかっている。すでに7日にソウル地方警察署の職員を対象に特別試写会が開かれたのに続き、10日と11日には家族試写会、12日には国会および大企業で有料試写会も行う予定だ。
http://news.livedoor.com/webapp/journal/cid__2186106/detail?rd


●『韓半島』一般試写後　応援熱風！“1000万人興行予感！”　wowkorea.jp　2006/7/6 13:56

　メディア・配給試写会を通じて初めて公開された後、連日話題を呼んでいる韓国映画初の“韓半島プロジェクト”映画『韓半島』（監督：カン・ウソク／制作：KnJエンターテイメント）が、本格的な一般試写会を行い、観客の大きな応援熱風の中、1000万人観客動員の興行を予告している。特に、注目すべき点として映画『韓半島』試写会場の反応の中で、10代後半～20代前半の若い年齢層と女性客の満足度が高いというもので、これは去る2003年韓国映画初の1000万観客時代を切り開いた『シルミド』の事例と似ている。
　今回の『韓半島』は10代、20代の観客と、女性客の満足度が平均4.3(5点満点基準)を記録し、推薦度は満足度を上回る4.6(5点満点基準)以上を記録、全国民が必ず見るべき映画として高い関心と支持を受けている。また、映画『韓半島』の一般試写会場は、どの試写会よりも高い参席率と熱い関心で、“韓半島熱風”と実感させた。初の一般試写会に訪れた観客たちが、映画『韓半島』に対する熱い視線を集中させたのは、“敏感な韓日関係”を扱った点というもの。
　これは最近、独島(竹島)問題などで再び持ち上がっている韓日関係により、さらに敏感になった現実を反映するものでもある。また、映画『韓半島』で、最も痛快なシーンとして「日本を世界の法廷に立たせる」という、大統領の意志を見せるシーンが1位に挙げられ、実際にこのような大統領が出たら良いという意見が全体の75%以上を占め、若い年齢層の違った期待感が表われたりもした。一方、映画『韓半島』は7月5日までに、全国2000人を対象にした全国評価団試写会を含め、総1万人が共にする一般試写会を行う予定で、本格公開に先立ち“女性”及び世代が共にする“世代共感”試写会など、様々なコンセプトで各界各層の反響を呼び起こす予定だ。
http://www.wowkorea.jp/news/News_read.asp?nArticleID=11059


【私のコメント】
◆北朝鮮ミサイル発射をきっかけに日朝戦争の危険が高まり、竹島問題をきっかけに日韓戦争の危険が高まっているというこのタイミングで、対日戦争で韓国が全面勝利するという内容の映画が公開予定であり、絶大な前評判というのは一体何を意味するのだろうか?

　この映画が7月13日に公開されると、韓国の有権者の過半数を占める40歳以下の世代の内で政治的関心の高いものは今週末に映画館に殺到するだろう。そして、対日戦争で完全勝利するという内容に酔いしいれ、竹島問題が紛糾すれば対日戦争を実行すべきという声が世論を支配することになるだろう。日本は竹島に調査船を出すだけで容易に韓国を対日宣戦布告させて日韓戦争に持ち込むことができるのである。恐らく、この映画で反日世論が沸騰しているであろう来週から再来週の間に竹島を巡る日韓戦争が起きることは間違いない。そして戦争が起きればその結果は映画「韓半島」とは逆に日本の完全勝利に終わることは確実である。今この時期に、この内容の映画を大々的に宣伝して封切りすることの世論操作としての意味合いを韓国政府は理解しているのだろうか?韓国政府高官は白痴ばかりなのだろうか?

◆朝鮮戦争・日清戦争などを見れば分かるように、朝鮮半島は地域覇権国交代時期に戦場となり地域の安全保障体制確立に貢献するという不幸な役割を担わされている。北朝鮮は戦争によって失うもののなにもないほど貧しく、かえって戦争で敗北することで貧困から解放されるというメリットは限りなく大きい。北朝鮮の指導階層はこの朝鮮半島国家の悲しい歴史的使命を理解した上で、その戦争に積極的に参加すると共に、戦争の被害を可能な限り小さくして戦後の利益を大きくすることを狙っていると思われる。実に合理的な、国益に基づいた政策選択であると言わざるを得ない。北朝鮮は今後必ず日本に対してミサイルを発射し、その結果日朝間で戦争がおきるだろう。

◆しかし、韓国は北朝鮮とは異なり先進国の領域に達し始めている国である。韓国が対日戦争に突入することの結末が無惨なものであることは、地政学的に見ても、軍事的に見ても確実である。そもそも、韓国が日本や中国に対抗するパワー足り得るには、日本に匹敵する海軍力と中国に匹敵する陸軍力の両方を同時に実現することが必須であり、現実的に考えてそれは絶対に無理である。このことが意味するのは、韓国は対外戦争を行えば必ず敗北するという冷徹な事実である。

◆韓国では世界史を学習するものがほとんどおらず、自国史は反日プロパガンダで歪曲されている。この自国民に対する洗脳は、韓国が自ら選んだものでなはく、第二次大戦後に世界を支配するユダヤ金融資本により韓国に与えられた反日プロパガンダ国家としての役割に由来するものだと考えられる。ユダヤ金融資本はこの反日プロパガンダによって日本の名誉を奪い、日本から韓国へ反日への謝罪として技術や金を献上させることで韓国という国を維持してきたのだ。これは、反独プロパガンダ国家として建国されたイスラエルとよく類似している。韓国は東洋のイスラエルとして建国されたのである。それ故に、ユダヤ金融資本の世界支配が崩壊しようとしている今、韓国とイスラエルが滅亡しようとしているのである。

◆韓国の政府高官や大手マスコミの記者はさすがに馬鹿ではないだろう。朝鮮日報の記者の記事からは、滅亡に向かう祖国を救いたいという悲鳴も伝わってくる。しかし、賢明な韓国人は自国の運命を悟り、既に米国やカナダ等へ移民してしまっているのだろう。韓国の上流階級のうちで外国国籍・外国永住権を持つものが異常に多いという事実はそれを示していると思われる。現在の韓国政府高官や大手マスコミ記者は竹島を自国領土と信じ込み反日に熱狂する愚かな自国民に絶望しているのではないだろうか？


＜朝日新聞による15年前の従軍慰安婦強制連行の大キャンペーンは、韓国を罠にはめて滅亡させる為の日本政府による大がかりな陰謀の始まり？＞

◆韓国がこの滅亡という運命を回避することは今となっては不可能だ。韓国の歴史を振り返って、この愚かな反日プロパガンダから脱却する機会がなかったかどうかと考えてみると、1980年代後半から1990年代前半に冷戦終焉が唯一のチャンスだった様に思われる。それを不可能にしたのは何かというと、「従軍慰安婦強制連行」「竹島問題」「自虐史観」である。そして、これらは全て朝日新聞に代表される日本の左翼マスコミが発信し、日本政府も容認してきたものである。



●河野洋平談話（抜粋　　平成5年8月4日
　いわゆる従軍慰安婦問題については、政府は、一昨年12月より、調査を進めて来たが、今般その結果がまとまったので発表することとした。
　今次調査の結果、長期に、かつ広範な地域にわたって慰安所が設置され、数多くの慰安婦が存在したことが認められた。慰安所は、当時の軍当局の要請により設営されたものであり、慰安所の設置、管理及び慰安婦の移送については、旧日本軍が直接あるいは間接にこれに関与した。慰安婦の募集については、軍の要請を受けた業者が主としてこれに当たったが、その場合も、甘言、強圧による等、本人たちの意思に反して集められた事例が数多くあり、更に、官憲等が直接これに加担したこともあったことが明らかになった。また、慰安所における生活は、強制的な状況の下での痛ましいものであった。
　なお、戦地に移送された慰安婦の出身地については、日本を別とすれば、朝鮮半島が大きな比重を占めていたが、当時の朝鮮半島は我が国の統治下にあり、その募集、移送、管理等も、甘言、強圧による等、総じて本人たちの意思に反して行われた。
　いずれにしても、本件は、当時の軍の関与の下に、多数の女性の名誉と尊厳を深く傷つけた問題である。政府は、この機会に、改めて、その出身地のいかんを問わず、いわゆる従軍慰安婦として数多の苦痛を経験され、心身にわたり癒しがたい傷を負われたすべての方々に対し心からお詫びと反省の気持ちを申し上げる。また、そのような気持ちを我が国としてどのように表すかということについては、有識者のご意見なども徴しつつ、今後とも真剣に検討すべきものと考える。
　われわれはこのような歴史の真実を回避することなく、むしろこれを歴史の教訓として直視していきたい。われわれは、歴史研究、歴史教育を通じて、このような問題を永く記憶にとどめ、同じ過ちを決して繰り返さないという固い決意を改めて表明する。
　なお、本問題については、本邦において訴訟が提起されており、また、国際的にも関心が寄せられており、政府としても、今後とも、民間の研究を含め、十分に関心を払って参りたい。
http://www.tamanegiya.com/konoyouhei.html


◆従軍慰安婦問題の発端は、昭和58年の吉田清治の作り話(本人も認めている)の著書「私の戦争犯罪・朝鮮人連行強制記録」を、朝日新聞が平成3年から翌年にかけ大々的に報道したことにより世間に広まったものである。そして、宮沢喜一首相のもとで河野洋平官房長官が平成5年8月に従軍慰安婦連行の強制性を事実と認め韓国政府に公式に謝罪したことが注目される。河野洋平はなぜありもしない「従軍慰安婦強制連行」をでっち上げたのだろうか？彼は生まれながらの自虐主義者で、韓国に土下座するのが大好きなのだろうか？それとも、韓国の歴史観転換を阻止して将来破滅させるためにわざと「河野洋平談話」を発表したのだろうか？私は後者ではないかという疑いを捨てきれない。もしそうだとすれば、ネット右翼から「売国奴」と罵倒されながら、彼は陰謀が成功しつつあることに心中で快哉を叫んでいたのだろう。


◆右翼から売国奴と罵倒され続けてきた河野洋平は、自民党総裁で唯一総理大臣になれなかった不運な政治家だった。彼は陰謀など無かったかのように、汚名を着たままこの世を去るのかもしれない。多くの日本国民は河野洋平を「日本の名誉を貶めた戦後最悪の政治家」と記憶するかもしれない。私もつい先日までそう思い込んでいた。しかし、今私は、河野洋平こそ戦後日本で最も偉大な政治家ではないかと思っている。


【関連投稿】
第二次大戦後体制の終わりと見せしめの生贄になるイスラエル・韓国
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/fae360a5293cce736a9089a786d95d2a

日韓戦争の必然性
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/9512a0510075c690315fa7b74ddc3864


【7月18日追記】
●日韓対立の映画、観客動員1位＝国産として11週ぶり
韓国の通信社・聯合ニュースは17日、近未来の南北朝鮮統一をめぐる日本との対立を描いた 大作映画「韓半島」が国産映画としては11週ぶりに興行成績で1位となったと伝えた。 13日の封切り以来全国的に豪雨となったにもかかわらず、16日までに約124万人の観客を動員した。　
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060717-00000039-jij-int


悪天候ながら週末を含む4日間で124万人というのはかなりの興行成績だ。この割合だと、今月中に600万人弱の観客動員もあり得る。8月は首相の靖国参拝問題で更に盛り上がるだろうから、8月15日までに1000万人動員も夢ではない。乳児から老人まで含めて人口5000万に満たない韓国でこれだけの観客動員があれば、反日感情が増幅され熱狂的なものになることは間違いないだろう。