（声）大型連休、医療の不安の解消を

（声）大型連休、医療の不安の解消を
2017年4月25日 (火)配信朝日新聞

　介護福祉士　校條清（埼玉県　５７）
　介護職員が２０２０年度に８万人不足する、との厚生労働省の試算を報じた１５日の記事を読んだ。家族の介護のために仕事を辞めざるを得ない介護離職を安倍政権はゼロにしたいとのことだが、ならば介護職員の待遇や働く環境を本気で改善する必要がある。給料ももちろんだが、業務の不安を解消または軽減してほしい。
　特に不安なのは医療のバックアップ態勢だ。まもなく訪れるゴールデンウィークは介護職員の心が休まらない１週間だ。医療機関が大型連休を取るため、施設入居者が体調を崩すと途方にくれてしまうのだ。
　昨年も、夜勤時に入居者が発熱し、かかりつけ医が旅行で不在だったため救急病院に運び込んだ。休日態勢で医師も看護師も少なく、待合室は患者と付添人であふれ２時間近く待った。
　地域の医療機関が輪番を組んで備えているが、いかにも手薄だ。高齢者は発熱や骨折、場合によっては脳卒中などの危険もある。平日の夜勤も、不安と緊張の中で仕事をしている介護職員にとって、大型連休は恐怖でさえある。厚労省はこうした実態を把握し、具体的な対策を打つべきだ。

糖尿病指導者、独自認定へ 東京、二つの資格新設 「医療新世紀」

糖尿病指導者、独自認定へ　東京、二つの資格新設　「医療新世紀」
地域 2017年4月25日 (火)配信共同通信社

　糖尿病の患者が増え続けている東京で、この病気の専門的な知識を身に付ける二つの資格の認定制度がスタートした。
　２０１４年の都の調査では、糖尿病が強く疑われる都民の割合は男性２０％、女性１６％で、全国平均の男性１６％、女性１０％を大きく上回る。発病や悪化を防ぐには生活の改善や自己管理が欠かせないが、そうした指導に当たる人材は不足がち。新制度では、資格者が医師ら専門家と協力して患者の相談に乗ったり、治療の継続を促したりすることで療養指導を拡充、底上げするのが狙いだ。
　新設される「東京糖尿病療養指導士」は、日本糖尿病学会など関連学会が合同で設けている日本糖尿病療養指導士のローカル版。全国の資格と同様に、看護師や管理栄養士、理学療法士など医療現場で働く専門職が対象となるが、実務経験などの要件を一部緩和している。一般の人や糖尿病予備軍の予防や介護については「東京糖尿病療法支援士」を設ける。こちらは、介護や社会福祉の施設職員や自治体職員らが対象。
　いずれの資格も、研修会を受講して認定試験に合格すると付与される。３月に糖尿病専門医らが中心となって資格取得のための認定機構と推進機構を設立。今年夏ごろに最初の研修を始める。
　新資格導入により、例えば病院では医師と協力して患者の療養時の生活指導などを充実させ、健診の際には病気予防の説明の強化を図る。介護、福祉施設などでは、より適切な介護をすることで糖尿病に伴う事故やトラブルの回避につなげる。
　東京糖尿病療養指導推進機構の本田正志（ほんだ・まさし）代表理事は「発症、重症化の予防には医療機関の力だけでは限界がある。一人でも多く参加してほしい」と呼び掛けている。

婆は、島根の糖尿病療養指導士。
東京は作っていなかったんだね。
婆がなったのはもう１８年位前なんだよ、
東京は遅いね、
もっとも、日本糖尿病療養指導士は多くいるかも。
だけど、
島根は「東京糖尿病療法支援士」はない、
介護系職員への働きかけはしているけれど

汚染土の再利用へ、南相馬で実証開始 活用先が課題

汚染土の再利用へ、南相馬で実証開始　活用先が課題
小坪遊
2017年4月24日23時59分
福島県内の除染で出た汚染土は、農地などの仮置き場に保管され、中間貯蔵施設に運ばれる日を待つ＝３月３１日、福島県飯舘村

　環境省は２４日、東京電力福島第一原発事故の除染で出た汚染土の再生利用に向けた実証事業を福島県南相馬市で始めた。放射性物質の流出や被曝（ひばく）をうまく管理できれば、国は汚染土を復興事業の資材などに使いたい考えだ。だが、利用基準がわかりにくく、具体的な活用先探しはこれからだ。
　実証事業が始まったのは、南相馬市小高区の農地を使った東部仮置き場の一部。約１千袋の汚染土を、放射性セシウム濃度で分別し、まずは１キロ当たり約２千ベクレルの土を、防潮堤の盛り土などを想定した工事で使い、別の土などで覆う。飛散防止措置や放射線量の監視などの安全対策も検証する。この日は袋を開け、汚染土の分別作業を始めた。
　福島県内の除染で出た汚染土は中間貯蔵施設（同県双葉、大熊両町）に保管した上で、３０年以内に県外に持ち出して最終処分することになっているが、今年１月末現在で約１６００万立方メートルもある。環境省は今回の事業で安全性を確認し、復興事業の堤防や道路の基盤材などとして、本格的に再生利用を進め、最終処分量を減らしたい考えだ。
　汚染土の再生利用は課題も多い。環境省は昨年６月に、放射性物質濃度の基準を「１キロ当たり８千ベクレル以下」と決めた。だが、南相馬市の除染推進委員長を務める児玉龍彦・東京大教授は「放射性廃棄物について、福島の中と外で二重基準のような状態が生じている」と指摘する。

一寸先は･･････････････治ってほしい

従弟の家内が胃がんになった。
胃を全摘された。
従弟が泣きながら言った。

従弟たちは平和な幸せな日々を送っていた。
従弟は６５歳、奥さんは２歳下。
息子が一人、子どもは一人しかできなかったが、
息子の家族も幸せに暮らしていた。

従弟の母は難なく特別養護老人ホーム（特養）に入れて安穏だった。

一寸先は･･････････････治ってほしい。

島根県立中央病院に肝臓内科新設

島根県立中央病院に肝臓内科新設
2017年4月25日 (火)配信山陰中央新報

　島根県立中央病院（出雲市姫原４丁目）が、肝臓内科を新設した。専門医を１人増やし、肝がんやＣ型肝炎、肝硬変といった肝臓疾患の診療態勢を強化した。
　同病院によると、肝臓疾患の診療は従来、消化器科の専門医・高下成明医師（５５）＝医療局中央診療部長＝が１人で担当。肝がんの内科的治療では、電極針で局所治療を行うラジオ波焼灼（しょうしゃく）術を２０１６年に県内最多の６２症例手掛けるなど、地域で中核的な役割を担ってきた。

「延命治療諾否」冊子が物議 京都市配布に抗議も

「延命治療諾否」冊子が物議　京都市配布に抗議も
2017年4月25日 (火)配信京都新聞

　京都市は、人生の終末期の医療に備えて自らの希望をあらかじめ書きとめておく「事前指示書」を市民が作れるよう、関連リーフレットと併せ、各区役所などで４月から配布を始めた。人工呼吸器をはじめ、胃ろうなど人工栄養法や看取（みと）りの場所といった希望を事前に医師や家族らと共有する目的だが、終末期医療に詳しい医師や法律家から「人工呼吸器を使って生きる選択を難しくする」と撤回を求める声が上がっている。
　市の事前指示書はＡ４判１枚で、リーフレット「終活」とともに３万部を配布している。意識のない状態や重度認知機能低下の場合、「家族に延命治療の判断が求められる」とし、胃ろうや「延命のための人工呼吸器」、点滴による水分補給、最期を迎えたい場所など計１０項目について希望する・しないなどを選択式で記す。「法的な拘束力はなく、内容はいつでも修正・撤回できる」と注釈を付ける。
　「尊厳死法いらない連絡会」の冠木克彦弁護士は「市の配布に大変ショックを受けている。事前指示書の押しつけは、差別や弱者の切り捨てにつながる。尊厳死や安楽死思想と同じ流れだ。胃ろうや人工呼吸器を使って長く生きる人はおり、生きている生命にこそ価値がある」とし、市に近く抗議文を出す構えだ。
　終末期医療を巡っては、治療の不開始（尊厳死）を書面で意思表示した場合、医師が殺人罪や自殺ほう助罪などに問われることを免責する法律はない。終末期の定義もあいまいだ。尊厳死の法制化を求める動きもあるが、日弁連は「終末期における医療・介護・福祉体制が十分に整備されていることが必須」で時期尚早とし、日本医師会も慎重意見を表明し、国レベルで決着が付いていない。
■病状説明なしあり得ぬ
　厚生労働省の「終末期医療に関する調査等検討会」委員だった川島孝一郎医師の話　意思決定には十分な情報提供が大事。病状と介護支援の説明もない「事前の指示」はあり得ず、京都市のパンフレットは厚労省の終末期医療の決定プロセスに関するガイドラインと矛盾している。胃ろうで暮らす人への生活支援情報もない一方、「延命治療」など使うべきでない言葉もある。国で決定されたもののように誤解を与える。
■行政が旗振りに違和感
　難病や終末期医療に詳しい国立病院機構新潟病院の中島孝院長の話　事前指示書に関し、行政が旗振りするのは違和感がある。「患者のため」「命の尊厳のため」という言い方をするが、実際には医療費削減や家族の負担軽減のため、治らない患者の治療をしない、社会全体で延命させない流れを加速させかねない。患者から医師に一方通行の事前指示書を用いる前に、患者と医師がまず十分に話し合う事が必要で、対話で作りあげる事前ケア計画の導入の方がましだ。

（波聞風問）消費増税延期 ２度あることは３度ある？ 原真人

（波聞風問）消費増税延期　２度あることは３度ある？　原真人
行政・政治 2017年4月25日 (火)配信朝日新聞

　増税延期がなければ消費税率は今月から１０％になっていた。昨年６月、安倍首相は突如「世界経済が大きなリスクに直面している」と増税の２年６カ月先送りを決めた。
　その後の米欧経済はけっこう良好で、国内も失業率が３％を切る完全雇用状態で悪くない。首相の見立ての誤りは明らかで、改めて延期の判断に疑問がふくらむ。
　それだけでない。いま専門家たちの間で２０１９年１０月に再々設定された増税時期についても「延期される恐れが強い」（ＢＮＰパリバ証券の河野龍太郎チーフエコノミスト）との見方が広がっている。なぜ、これほど早く「再々延期説」がくすぶるのか。
　第一に、長期政権化する安倍首相がそもそも消費増税に消極的なことがある。首相は政権発足前から決まっていた税率８％への引き上げは容認したものの、税率１０％を２度延期している。同じ政権が２回も不人気な消費増税をさせられることに不満らしい。
　第二に、２年半後の景気のゆくえだ。１９年秋の増税は、翌年に開催される東京五輪で経済が盛り上がっているから大丈夫という前提だった。だがオリンピックバブルは往々にして前年にはじける。建設投資があらかた終わり、翌年の開催が終われば消費ブームも去ると知れているからだ。
　第三に、これが一番大きいのだが、昨年の延期で「首相の公約」が簡単に覆される軽いものだとわかったことだ。最初の延期の際、首相は「再び延期することはない。みなさんにはっきりそう断言する」と公約した。だが２度目の延期会見で悪びれることなく「これまでのお約束とは異なる『新しい判断』」と、驚くべき言い訳を通した。
　とはいえ「３度目の延期」となれば、さすがに日本の財政再建への決意は国際市場から強く疑われることになるだろう。その行き着く先は日本国債や通貨円の崩落である。
　世界経済のお目付け役も心配なのだろう。最近来日した経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のグリア事務総長は日本記者クラブの記者会見で、「２％幅引き上げが政治的な打撃になるなら、毎年１％幅ずつでもいい。難しい決断は先送りしやすいが、早くやってしまったほうがいい」と、日本政府の背中をおした。
　一方、増税反対派の殺し文句はいつも「消費増税で景気が悪くなれば元も子もない」だ。増税前には駆け込み需要があり、実施後はそのぶん消費が一時落ち込む。８％への引き上げ時には落ちこんだ底からなかなか回復せず、日本銀行でさえ、それが消費増税のせいだったと名指しした。
　ところが政府が改定した新しい国内総生産（ＧＤＰ）統計データが昨年末に発表され、新たな事実が判明した。増税後の家計消費支出が思ったより回復していたのだ。
　「消費税犯人説」の根拠は大きくゆらいでいる。首相が再び延期するなら、今度はどんな理由をつけるのだろう。
　（はらまこと　編集委員）
　波聞風問（はもんふうもん）

医療機器・システム保守管理費用、2.6兆円

医療機器・システム保守管理費用、2.6兆円
日病調査で全病院分を推計、「大変な額」
レポート 2017年4月25日 (火)配信水谷悠（m3.com編集部）

　日本病院会は4月24日の定例記者会見で、会員病院に対して行った「2016年度医療機器･医療システム保守契約、費用に関する実態調査」の結果を公表した。それによると、医療機器（IT関連を除く）の保守管理費用は約1兆9121億円、医療情報システム（IT）の年間費用は6848億円で合計2兆5969億円となった。いずれも病院機能別に1床当たりの費用を算出し、調査対象外の病院も含めた病床数をかけた推計値。
　日病常務理事で、調査に当たった医業経営・税制委員会委員長の安藤文英氏は、「大変な額になることが分かった。（推計値で）正確な数字かどうかは分かりにくいが、かなり肉薄したと思っている。会員病院にフィードバックするとともに、日病の活動に活用したい」と述べた（資料は、日病のホームページを参照）。


日病常務理事・安藤文英氏

　調査は2016年11月7日から12月20日に日病の会員2435施設に対して、病床数や病院の機能などの基本的な事項、医療機器の保守点検契約、IT関連投資の現況について尋ね、16.8％の408施設から回答があった。
大規模病院で負担大
　調査では、病床規模が大きいほど、医療機器の保守管理費用は大きくなるとともに、リースより購入の割合が高いことが分かった。理由について、報告書では病床規模が大きい病院には国公立・公的病院が多く、国や自治体の予算措置によるものが多いためと推定。また、病床規模が大きいほど100床当たりの保守管理費用が増加する傾向にあり、規模のメリットが病院では働いていないことも指摘。これについては、規模が大きい病院ほど医療機器などの設備は高度化し、設備投資の負担が重くなることが考えられるとした。IT関連投資のデータに関しても、同様の傾向が見られた。
業者との交渉に困難感じる
　自由記述では、「メーカーや代理店以外の業者への保守業務委託が困難で、競争原理が働かない」、「金額の設定根拠が不明確」、「内容が複雑で理解に苦しむ契約がある」など、保守契約に際してメーカーなどとの交渉に困難を感じている内容が寄せられた。安藤氏は、大きなグループ病院では情報交換や共同購入したりして問題に対応する努力はなされているとした上で、個々の病院では「圧倒的な知識の差で押し切られる。それでも、メーカーに依存せざるを得ず、競争原理が働かない。設定された金額を受け入れざるを得ない」と指摘。また、メーカーが医療機器部品の供給保証期間を短く設定するため、病院側が機器自体は使用できても、結局は新規に購入せざるを得ないことから、供給保証期間を伸ばしてほしいという意見もあり、安藤氏は関係官庁や業界団体などへの働きかけも行っていきたいとの考えを示した。

電通３支社幹部を書類送検 関西など違法残業疑い 厚労省の捜査終結

電通３支社幹部を書類送検　関西など違法残業疑い　厚労省の捜査終結
2017年4月25日 (火)配信共同通信社

　広告大手、電通（東京）の違法残業事件で、厚生労働省は２５日、労使協定（三六協定）で定めた上限を超える残業を社員にさせていたとして、労働基準法違反の疑いで、法人としての同社と中部（名古屋市）、関西（大阪市）、京都（京都市）３支社の幹部３人を書類送検した。
　厚労省は既に、自殺した新入社員、高橋（たかはし）まつりさん＝当時（２４）＝に違法残業をさせた疑いで、電通と上司だった幹部社員１人を書類送検。労働事件としては、異例の規模で行われた捜査は今回の立件で終結する。
　書類送検を受け、名古屋、大阪、京都の各地検は事件を東京地検に移送し、最終的な刑事処分が決まる見通し。大企業の本支社で行われていた違法残業にどんな判断を示すか注目される。
　厚労省は、高橋さん以外の本社社員に関しても違法残業の有無を調べたが、本社幹部の指示や、違法性の認識について裏付けが取れなかったため、立件を断念した。
　高橋さんは２０１５年１２月に飛び降り自殺。母幸美（ゆきみ）さん（５４）が昨年４月に娘の自殺を労災に認定するよう申請。三田労働基準監督署（東京）の調査で、他の社員も自己申告した勤務時間を超える残業をしていた疑いが浮上した。
　三田労基署は昨年９月、高橋さんの残業時間が月１０５時間に達し、うつ病を発症していたとして労災を認定。厚労省は１０月、電通本社を立ち入り調査し、１１月には労基法違反容疑で本社と３支社を家宅捜索した。今月２０日には、法人を立件するための手続きとして、山本敏博（やまもと・としひろ）社長から任意で事情を聴いていた。
　※電通社員の過労自殺
　東大卒業後の２０１５年４月、電通に入社した高橋（たかはし）まつりさんが、同年１２月に東京都内の社宅から飛び降り、２４歳で亡くなった。三田労働基準監督署は長時間労働が原因として、１６年９月に労災認定した。各地の労働局は１０月に電通の本支社や主要子会社を立ち入り調査し、１１月には本支社を強制捜査。東京労働局は１２月、労働基準法違反容疑で法人としての電通と当時の上司を書類送検した。電通は今年１月、再発防止策をとることなどで高橋さんの母幸美（ゆきみ）さんと合意。幸美さんは４月、社内研修会に出席し過労死防止を訴えた。

将来、ＡＩが患者を分析？ カルテ読み、再発リスク予測

将来、ＡＩが患者を分析？　カルテ読み、再発リスク予測
2017年4月25日 (火)配信朝日新聞

　人工知能（ＡＩ）を使って心筋梗塞（こうそく）や脳卒中などの患者の電子カルテの情報を分析、発症や再発するリスクをより正確に予測する研究を始めたと、国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）が２４日、発表した。
　医師がカルテに自由に書き込む患者の具体的な症状は、同じ症状でも「胸痛」「胸が痛い」などと異なる表現があり、自動的に集計するのは難しかった。今回日本ＩＢＭの協力を得て、言葉の意味や文脈を理解し、データの関連性などを分析できるＡＩ「ワトソン」を活用。患者約１５００人分の電子カルテを読み込ませ、自由記述を正確に識別できるようにした。
　試しにワトソンで識別した「胸の痛み」や「呼吸の苦しさ」といった具体的な症状の情報を、既存のリスク評価基準と組み合わせて人間が分析したところ、心筋梗塞や脳卒中が起こる確率の予測精度を１０～１５％上げることができた。
　半年後をめどに同じ規模のデータを読み込ませ、識別の正確さを更に検証する。将来的にはＡＩで自動的により高い精度でのリスク予測を目指す。同センターの安田聡副院長は、「予後の早期の診断や治療に役立てたい」と話している。
　ワトソンを活用した重症化リスク予測は藤田保健衛生大（愛知県）などが糖尿病患者で取り組んでいる。（石塚翔子）