「南セントレア市」考

　「南セントレア市」がマスコミをひとしきり賑わしてからほぼ一ヶ月、新しい名前の市が誕生するかと思いきや合併そのものが流れてしまったという。新しい名前が気に入らない人の最大公約数的な意見は日本の町らしくない。恥ずかしいというものであった。正常な感覚であるがカタカナ語が溢れている時代になぜこのように拒否反応が強かったのかと考えてみるに自分の町の名前としてはいやだということであろうか。自分の町の名でなければ一向に構わないのかも知れない。これと似た話であるが昔私が定宿にしていた東京青山会館がある日突然「フロラシオン青山」と変わった。私はこのフランス風？の名前に腹がたってその日以来私は東京青山会館には宿泊していない。カタカナ語の氾濫はこれだけではない。マンションの名前にはわけのわからない名前が氾濫している。殆どの人が恥ずかしがらずに住んでいるのは何故であろうか。フィッシングやらピッキングなどの犯罪があるらしいが何をさすのか不明である。説明してもらっても良くわからない。この二つの単語の意味が正確にわかる人はほとんどいないであろう。こういう怪しげな単語を使えば伝えたいことが十分伝わらないであろう。日本は文化国家といいながら日本語を全く大事にしていない。というより虐待しているという表現がぴったりである。全くのニセ文化国家である。美浜町と南知多町の合併協議会の全会一致でこの名前が決まったことの恐ろしさを思わずにはいられない。合併協議会の中には日本人はただの一人もいなかったということだ。日本の伝統と感性から切り離され、ふわふわと浮遊し、「南セントレア市」をいい名前と思ってしまう。
　つい先日私が住んでる町で営業を開始した商業施設の名前が「ドルフィンポート」である。さらにこのあたりを「ウォーターフロント」といい、「フィッシャーマンズワーフ」というものもある。すべて英語である、英語のものまねである。これらの単語に相当する日本語があるのに日本語を使わないで英語を使うのである。貿易では国産品を使うのは常識である。舶来品ばかり使っているとすぐに国際収支が赤になり経済的な困難に陥る。言葉も同じではなかろうか。舶来の言葉を使っているうちに大変なことになってしまう。自分の発言の意味をわかっていないものを我々は馬鹿と呼んでいるがカタカナ語ばかり使っていると日本人全体が馬鹿になることは間違いない。自分が何者かがわからなくなり、何を言っているのか、何をしようとしているかもわからなくなり、最終的には誰からも注目されない、無意味な存在になるであろう。

「日本人は贅沢をしてきたか」

日本経済が困難に陥っているとしているとして、その原因に「散財をしすぎた」、「ムチャクチャな公共事業をやった」、「身分不相応の贅沢をしてきた」という話をきく。これなどはみんな嘘である。日本人の生活は質素なものである。公共事業として不要なものを作ったところもあったかも知れないが日本人の無駄使いはささやかなものである。もっと贅沢をすべきであり、贅沢ができるのである。日本人は100万円稼いでも８０％ほどしか使わない。それだけではない。現在の日本人の生活は主として日本人の労働によって支えられている。外国人の奴隷労働によって支えられているのではない。日本は毎年10兆円の貿易黒字がでる。このことは日本人の労働は日本人の暮らしを支えるだけではなく外国の暮らしを10兆円ほど支えていることを意味する。日本では多くの若者が失業している。彼らに働かせればもっと贅沢できるのである。働いていない若者は収入がすくないだけ質素な暮らしをしている。彼らが正社員として働けるようにしてやれば彼らは贅沢できるようになり、彼らを支えてきた世代は負担が軽くなる。我々は我々の働きのみに依存して生活を維持しており、外国人の援助で支えてもらっているのではない。それなのに日本人の生活の質を落とさなければならないという意見が絶えない。現在の日本人の年収を5割り増しにしても十分やっていける力が日本経済にはある。日本人の国民経済の問題を解決するためには、リストラや公務員の５％賃金カット、財政支出の見直し、などけちけち作戦をやるのは間違っている。
政府が財政支出を減らすことで国民の暮らしは次第に悪くなる。日本の経済問題を解決するには首切りではなくみんなに仕事を与えて働かせることである。失われた10年の原因は財政支出が必要なときに財政支出を減らし続けていることである。政府と日銀はこのことが分かっていない。したがって失われた10年は10年で終わらない。20年、30年と続くであろう。
　財政支出を増やしたときに問題になるのは増刷された日銀券に対応して多くの仕事が、需要が生じるがそれを日本人がこなせなくなる時である。日本人が「もう働くのはいやだ外国人を働かせてくれ」と言い出せば問題が発生する。日本人は働きたくてうずうずしているのが実情である。この日本人の意欲に応えてやればまだまだわれわれの生活は豊かに出来る。21世紀は日本の世紀だといったハーマンカーンの言葉を忘れた人は多いが21世紀は日本の世紀といわれるように出来るのである。
　日本人の未来は暗くはないが暗雲はないわけではない。現在の少子化は将来の日本人が生み出せる富の総量の減少を意味する。あと5年少子化が反転しなければ日本と日本の将来に大きなマイナスをもたらすであろう。

日本政府の国民経済に対する認識と対策はあまりに受身で敗北主義的である

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（編集長推薦）

　財務省の日本の国民経済に対する認識と対策はあまりにも受身の敗北主義的なものではな
いだろうか。歴史上の大国（アメリカも含む）でまともに財政問題を解決した例なんて聞い
たことがない。大戦争や社会革命でうやむやになった例のほうが圧倒的に多いのではいだろ
うか。
　大戦争や革命に比べれば、日銀の債務にもならず政府の借金にもならない純粋な「造幣益
」が得られる「政府紙幣の発行」ぐらいなんということはない。それは破局ではなく、単な
る今までの日本政治が暗黙のうちにもしくは直感的に予定していた必然的帰結に過ぎない。
　それを混乱とか敗戦処理ととらえず、人類の経済システムの新たな旅立ちとでもとらえる
べきなのである。それでは、日本経済が他国に先駆けて行う新たな経済上の新機軸とはどう
いうものになるのだろうか？
　まず、貨幣経済システムを完全に人間の都合（政治）に従属させてしまうのである。貨幣
の流通量やモノ・サービスに対する交換価値を政治的要求（完全雇用・累積債務の返済など
）を実現させるために意図的に操作してしまう。
　現実的には政府紙幣の大量発行とか日銀券の増刷、大規模公共事業、兵器の国産化・増産
などを組み合わせて行う。もちろん政府紙幣による累積債務の処理も行う。すると、日本の
貨幣と通貨システムの信用が内外で下がりインフレを招きやすくなる。
　金持ちは貯金を貴金属などの商品、不動産、株式などの証券類に代えようとする。つまり
、「豊かさ」の基準を所有するモノの量や質へと社会の風潮を変えていく。豊かな人とは「
金持ち」ではなく「物持ち」になる。こうして、「国の豊かさ」の実体は国民の貯金総額や
公的累積債務から離れ、「目に見える私有物・社会的インフラの集積」、「国民の技術・能
力などの全体的実力」、「社会の秩序・安定性と国民の協力的団結」へと移っていく。
　将来のインフレ傾向がはっきりしてきて現実に物価上昇が始まると、国民がよく働く一方
で金を貯めるという日本経済の病根は強制的に治癒される。国の累積債務も市民の借金も吹
き飛び、日本企業の宿敵の世界的円高もなくなる。金持ちが安定した外貨建て資産へと財産
を換えて円安を促進するのは結構なことである。
　この方策は、豊富な私有物の集積や社会的インフラなどの大きな国富、強い社会全体の実
力などがあるからまだ日本は豊かだとする頑固な自民党の代議士も国民も納得する。また、
国の資産を計算に入れた財政のバランスシートでは、財政状況はあまり悪くないということ
にも現実的な意義をより強くさせる。
　経済効果と独立主権確立と日本中心のアジア安全保障体制のための国産軍備拡張の体制を
整えておく。国産の兵器の開発と生産は国民経済の広範囲領域において良い影響を与えるは
ずである。そのための研究開発機関、生産従事工場は政府機関・大学・大企業から町工場ま
でが動員されることになる。だから広範囲に仕事や必要人員を増やし経済効果や科学技術力
の増進のためにかなり有効と思われる。兵器の輸出は日本の国柄として行うべきではない。
自衛隊は質量ともに拡張が望ましい。徴兵制は人間性と文化と経済に悪影響を与えるので採
用しない。（書記長氏の意見）

歴史問題に対する日本人の答えは既に出ている。

　中国の反日暴動により歴史問題が改めて関心を呼んでいる。多くの人は唐突に出てきた感を抱くであろう。日本がやるべきこととしてあれこれ意見を述べる人が多いが60年以上昔のことに対して、当事者でない２１世紀の日本人が改めて何かをいい、何かをする必要はないと思う。日本人の回答は既に出ている。A級戦犯を靖国神社に祀ることは日本人の熟慮の上の殆どの人に支持された回答ではないだろうか。ドイツはナチスが悪いとしてそれに全責任を押し付けることを行ったが日本人にはそのようなことはできない。昭和20年代の人々は独立直後に東京裁判を実質的に無効とする考えを明らかにしている。戦犯として捕らえられている人たちを連合国と掛け合って釈放してしまった。さらに処刑された人を公務死と認定し、恩給や遺族年金を受けられるようにしている。これは社会党や共産党も含めた全会一致で議決している。これは戦犯を犯罪者とは考えないということを意味する。靖国神社がA級戦犯を祀ったのはこのような背景があった上でのことである。２１世紀に生きる我々が当事者である先人達の意向に反することをやるべきではない。現代の日本人がやるべきことは内なる心の命令に従って粛々と靖国に詣でて先人達の霊を慰めることではなかろうか。
　ドイツと違って日本は国民全体が反省するという形をとっている。ドイツのやり方よりより真摯でごまかしのない歴史問題の捉え方といえるであろう。このことは具体的に行動で示され、戦後60年以上にわたって日本軍によって殺された人が独りもいないという超平和主義的な実績を伴っている。これ以上の行動による反省の示し方はないのではないだろうか。
　日本の軍国主義復活を声高に叫ぶ中国共産党が数千万人を虐殺していることを世界の人は忘れてはいない。いつ馬脚が現れるかと思って見れば、下手な田舎芝居も楽しみというものである。
　唐突に見える今回の反日暴動は中国側の事実に反する反日教育にある。日本帝国主義打倒というスローガンがあったが中国の古色蒼然たる反日プロパガンダを示している。彼らは教科書の内容を読んだこともないし、現実の日本を知らない。中国共産党が教育する日本帝国主義の幻影を現代の日本と思い込んで暴動に走っている。町村外務大臣は謝罪の言葉を述べていないが、中国では謝罪したと報ぜられている。彼らは嘘を必要としている。事実をありのままに受け入れられない体制は
厄介である。

日銀券の増刷による財政再建をやろう

今回のG7で日本の財政再建が公約となった。
これまで掛け声だけで実質全く財政再建に取り組んで来なかった政府は外圧によって腰をあげることができるであろうか。現在の日本政府の財政は全く説明できる内容をもっていない。現在750兆円の公的債務があり、国民総所得の1.5倍に達する。G7でこれだけ大きな借金を抱えている国はない。債務を減らさなければならないのに1年間で40兆円の債務が増加するのである。財政再建をやるという事は毎年数１０兆円を減らさなければならないであろう。毎年30兆円を減らしていこうとするとどこからか70兆円のお金を捻出しなければならない。G7での今回の公約は税収が40兆円に落ち込んだ現在さらに70兆円の資金をどこから生み出すことを約束したことを意味する。小泉さんが財政再建と称してやっているけちけち作戦は全く意味をなさない。公務員の給料を５％をカットしたところで1兆円浮くのであろうか。全く必要額を生み出すためには程遠い。足りないのは70兆円であり7000億円ではないのである。750兆円の負債は節約して、お金を貯めて返せる額ではないということをまず理解しなければならない。はっきり言うと日銀券を増刷して返済することを考えなければならない。これは奇策ではなく正常な政策である。現在は前例のないデフレであり、お金の刷り方が足りないことは明白である。日銀はデフレを止めることはできないというが増刷を考えていないからである。デフレを止めることは簡単である。日銀券を増刷すればいいのである。デフレを止めるためには膨大な日銀券を増刷しなければならない。この増刷した日銀券を使って財政再建を行うのである。現在日銀が行っている究極の金融緩和と称するものは「いくらでも出すから金を借りてくれ」というものである。借りたものは返さなければならない。日銀が究極の金融緩和というのであれば「インフレが起こらない範囲でいくらでも刷る。じゃんじゃん使ってくれ。」でなければならない。1，2％程度ののインフレが起こってもいいとすると増刷できる日銀券の額はもっと多くなる。
　15年で公的債務を返済する計画をたててみるとおおよそ以下のようなものになるであろう。現在の税収を40兆円として、毎年80兆円の国債を発行し、すべて日銀の引き受けとする。これで年間120兆円の予算を組み、国債と地方債を返済してあまった予算で、理想の国つくりを行う。現在の年間予算が80兆円だからかなり余裕のある使い方ができる。景気が良くなり、税収が増えると日銀引き受けの額も減らすことができる。１５年もすれば国民への借金は（地方自治体の分も含めて）返済してしまえる。かわりに政府の日銀への借金が1000兆円近く残るがこれは返さなくともいい。制度上返さなければならないことになっているならば「ある時払いの催促なし」とする。これで実質的に日本経済は無借金の健康体に戻れる。
　この案はインフレを起こして借金を実質的に減らすという調整インフレ策ではない。インフレは起こさないというよりこの程度の通貨供給ではインフレにはならない。国民の７５０兆円の借金は日銀が代わって返す。貸した金を取りはぐれるのは日銀だけであるが日銀はそのためにあると考えればいい。いま日本人は750兆円の公的債務を自分達が払わされるという恐怖におびえている。こういう不安を放置していてはいけない。いま小泉首相が推し進めているけちけち大作戦は750兆の債務を国民に払わせる方向の政策と思われても仕方がない。もしこれを推し進めればもう一度太平洋戦争を戦うようなダメージを日本経済に与えるであろう。
　デフレ下で日銀券を増刷することは全く正常なことで奇策などではない。デフレ下では同じ1000万円で買える土地の面積は次第に広くなる。お金の値打ちが次第に上がってくるのである。石油が値上がりするときには石油を増産して値を下げるようにお金の値打ちが上がるときには日銀券を増刷できるのである。いま年金問題が３党でどうするか審議されているが750兆の債務をどう処理するかを先に決めなければならない。750兆円の債務を全て国民が払わなければならないとすると将来の年金など吹っ飛んでしまうであろう。
　

朝鮮半島の人間は何故ブレーキがきかないか。

　いつものことであるが韓国人の言い分を聞いているとあきれてくるし、馬鹿ではないかと思うことばかりである。何故、彼らは物事を客観的にみることができないか。彼らのナショナリズムに何故ブレーキがかからないか。何故こんなに野蛮なのか。何故自分の矛盾や誤りを認識できないのか。実際そうなんだからしょうがないではないかと言われそうであるがその理由を考察してみた。
　答えは見つかった。彼らは自分でブレーキをかけたことがないのである。
彼らは何時も圧倒的な外部勢力にブレーキをかけさせられていて、自分でブレーキをかけたことがないのである。長い間中国に服属していたため中国から派遣されてきた官吏には絶対服従を強いられ、自分の考えが何かを認識することもできなかった。三国干渉でロシアが優勢になるとロシアべったりになり、日露戦争で日本が勝つと、日本の意向に沿った考えを取らされたことは間違いない。ロシアが負けたときはロシアをあしざまに罵り、日本が敗北すると日本を嘲る。論理的な思考で自分の考えを変えるのではなく、圧倒的な力によって変えさせられるということの繰り返しであった。彼らは自分でブレーキをかけたことがないのである。
　朝鮮の社会はあまり詳しくはないが両班と常民という階級に分かれていたという。両班の常民に対する扱いが過酷であったことは多くの書物に記録されている。裕福な常民から奪うようにして金を借り、適当な理由を捏造して、殺したり、監獄にぶち込んだりするのが普通だったという。両班の上には中国がいて、中国の目の光っている部分では絶対服従を強いられる分、常民には過酷な支配をしたことが記録に残っている。そのやり方は無茶苦茶で無慈悲で、全くブレーキが利かなかったという。
　日本が朝鮮を統治するようになって、身分制度をなくし、両班と常民を平等に扱うようにしたが両班がいなくならず、朝鮮人全員が両班になっただけであった。では常民はどこにいるかというと外国にいるのである。朝鮮人が両班で外国人が常民という形で残ってしまった。選ばれた両班は無能な常民を無茶苦茶に扱っていいという考えになったのである。
　竹島は日本領土であるという主張は昔から何度も主張していることで何も変わっていない。それに対して激高し、謝罪を要求してくるのは異常としか言いようがない。大統領が「任期中は未来志向でいき、歴史問題は提起しない」と言っていたのはついこの間である。自分たちが両班で日本を常民と考えているのであろう。
　最近では韓国系企業があっちこっちに進出しているが現地の労働者が韓国人経営者に掲げる要求の第一が「理由なく殴らないでくれ」というものである。すぐかっと来て殴る。おそろしく血の気が多いという定評がある。10年ほど前カリフォルニアで黒人暴動があったが最初に狙われたのが韓国系商店であった。北朝鮮が日本人を拉致したときのやり方、アベックを袋に入れて拉致するというのは両班が常民を扱う時のやり方である。彼らが日本を「強制的に朝鮮人を慰安婦にした」と非難するのは、両班が常民の娘を強制的に拉致し、慰み者にしたという過去の朝鮮社会の風習からの連想である。自分が野蛮であれば人も野蛮と思い込む。救いがたい人種である。
　彼らは外部の力によって考えを変えさせられたことはあるが自分の考えでブレーキをかけたことはない。自分の考えを持つには自分でブレーキをかける経験が必要である。永年、他人から考えを押しつけられていると本来の自分の考えが何であるかがわからなくなるのは当然であろう。韓国人が京都や奈良の神社仏閣を見て我々の先祖は立派なものを残したと感激するという。彼らは日本のものと朝鮮のものが区別がつかないのである。オリンピック種目にテコンドーというのがあるがこれは空手の亜流である。オリンピックの種目にして朝鮮文化として世界に宣伝しているのである。これに味をしめて日本の剣道をオリンピック種目にしようと画策している。そして剣道と言わずにコムドとなずけて朝鮮文化として世界に宣伝する算段である。空手も剣道も日本統治時代に日本から伝わったものである。平気で日本の文化を横領していく、無茶苦茶な面の皮の厚い恐ろしい連中である。空手や剣道が日本のものだとわかっていて、それがうらやましくなると、盗まずにおれない。彼らはブレーキをかけることを知らない。

　

中国の反日暴動

　中国の反日暴動について中国政府はわれわれには責任がないといっている。日本が歴史認識などで中国人の感情を傷つけたのが原因だというのである。相変わらずの乱暴な論理である。日本は一切譲歩するべきではない。町村外相は謝罪と補償を求め、小泉首相は靖国参拝が影響しているのではないかというマスコミの質問に対して「関係ないでしょう」と一蹴しているのは合格点をつけられる。日本が一切譲歩しなければ中国や韓国の主張のまやかしがはっきりしてくるはずである。以前に比べてマスコミの論調も日本側に責任があるという割合が減ってきたことは喜ばしい。
日本が野蛮な国に取り囲まれているという現実が日本人の眼に明らかになってくることはいいことである。日本は何も間違っては居ない。反日暴動でも、日本品不買運動でも、断固たる態度でも彼らの好きなようにやらせればいい。敗北するのは彼等である。
　中国が日本の常任理事国入りに反対すれば中国は常任理事国にふさわしくないという声が起こってくるであろう。日本は何も恐れることはない。堂々と信ずる道を進めばいい。小泉さん応援していますよ。頑張ってください。

巨人の問題点について

　プロ野球が開幕した。新規参入の楽天は勝っても負けても初々しくていい。これが50年ぶりの新規参入という。それまで電鉄会社や新聞社など古い体質の企業が支配して新規参入を阻んできたことになる。これからは新しい風が吹いてプロ野球が変わることを期待したい。
　長い間プロ野球界を牛耳ってきたといわれている巨人の球団代表の考えを聞く機会があったが巨人の一極支配を認めたくないようであった。その根拠として巨人は簡単にペナントを取れないから戦力は均衡している。だから一極支配ではないというのだ。巨人は大砲が多すぎる。何人いるのであろうか。清原、江藤、小久保、ローズ、高橋由伸、ぺタジーニ（もう解雇したか）。とりすぎである。この大砲の半分以上は不要である。打てないから不要なのではなく、大砲として処遇できる場所がないので不要なのである。巨人には昔長島と王という大砲がいてV9を達成した。大砲は二人いれば十分なのである。巨人の問題点は人材を取りすぎて、人材に働く場所を与えないで殺してしまうことである。
　こういう規則を作ったらどうであろうか「大砲は一球団二人まで、それ以上とってはならない」。これは規則というよりモラルであろう。巨人は人気チームだからいい人材が豊富である。それを育てて、常勝軍団を作ればいい。巨人と似たようなチームがヨーロッパにある。サッカーのリアルマドリードである。ここはスーパースターをとり過ぎて勝てない。ここもスーパースターを取るごとにバランスが悪くなり弱くなる。巨人と同じ病気のように見える。どちらが先に誤りに気付くか。