子供に安全な食品とは
安全な食品とは、大人50Bq/kg以下、子供10Bq/kg以下、ただし感受性の高い幼児（3～5才）は5Bq/kg以下、特に感受性の高い時期の幼児（1～2才）と乳児（0～1才未満）は0Bq/kgである。根拠は後半で示します。
なお、Bq/kgとは、食品１ｋｇ当たりに含まれる放射性物質の量である。ここではBq/kgのことを短くベクレルで表す。簡単な覚え方を紹介しまする
子供の場合、安全な食品のベクレルは年齢と同じと覚えると分かりやすい。例えば10才なら10ベクレル以下、5才なら5ベクレル以下、幼児なら0ベクレルとなります。
これらと比べると政府の食品基準がいかに甘いかが分かる。特に乳児の食品基準はあまりにもひどい。子育て中のパパママは意識して輸入品を探し、赤ちゃんには放射能フリー（0Bq/kg）の粉ミルクや離乳食を与えて子供を守りましょう！
そして、やがて子供が大きくなって家族で食卓を囲んで食べるようになったら、一緒に食べる食品は子供に合わせて選ぶようにしましょう。
今は、流通が発達しているので普通のスーパーにも、日本全国、世界各国の肉や野菜など並んでいる。被曝は総量なので、多く食べる食品で放射能汚染の可能性の低いものを選ぶことを心がければ、こんなにも非人間的な政府のもとでも大切な子供たちの安全と健康を守ることは十分可能です。
例えば食事の90%がほぼ放射能フリーならば、その他の食材や外食が100ベクレルでも平均は、10ベクレルにしかならないので放射能摂取量は大幅に減ことになります。勿論、子供の健康にはよくありません！
なお、この計算には、水と粉塵などによる内部被曝には、まったく考慮していませんので、汚染水や汚染粉塵には特に注意が必要です。
かつて誰の体にもなかった放射性セシウムが、日本中の多くの人たちから検出されています。今までなかったことなのに、政府と東電と、それをバックアップする学者たちは、なぜか心配ないと断言しています。
しかも被曝なんて、何も気にしないでどんどん食べようというＣＭを国民の税金を使って流しているのですから、もはや常人ではありません！
みんなが少し注意するだけでも被曝は減らすことができますが、あえて国民を油断させて被曝を増やしています。
一方、放射能の拡散防止、食品の管理と測定など、やるべきことは緩慢にだらだらとして一向に進めません！
まるで何かの意図の元に、国民を見殺しにしているとしか考えられません！
しかも、生まれたばかりの赤ちゃんをも無策に被曝させています。政府は輸入品の中で、放射能がない安全な粉ミルクを国民に勧めることもなく、生命を軽視してまで経済を優先して、無垢な乳児にベクレルミルクを飲ませています。
まるで乳児虐待だし、日本民族の滅亡を画策しているようでもあります！
消して、看過すべき事ではありません！
粉ミルクと離乳食は、放射能汚染なしが当然である！
国産のミルクと離乳食で、ベクレルフリーができないなら、日本政府は粉ミルクと離乳食の国産を停止して、安全な粉ミルクと離乳食を政府と東電は、全面輸入しなければならないはずです！
安全な食品の数値について、以下に根拠を述べます。
政府厚労省は「子どもは食べる量が少ない。本来幼児は1686Bq/kgまで大丈夫だが大人の基準である554Bq/kgに合わせているので安心だ」としており、いまだにその考えを変えていません！
http://www.kinyobi.co.jp/kinyobinews/?p=1118
このように良心の欠落した学者と政府は、子供は食べる量が少ないので基準以上に放射性物質を摂取しても安全だと言って国民をだまし、日本中に放射能汚染食物を撒いて、家庭と給食で子供に食べさせ続けています。
福島第一原発の大事故より1年6ケ月も経過してしまいました。
子供は、それほど小食ではないし大人より多く食べる時期さえあります。
子供は、放射線の影響（感受性）が大人よりもはるかに大きく、さらに女児は男児より高い影響を受けます。しかも、子供はそれほど小食ではありせん！子供は、育っていくので基礎代謝だけでも1～2才で、大人の5割、3～5才で6割、6～9才では7割程度もあります。
基礎代謝とは、何もしなくても動かなくても必要なカロリーなので、実際の食事量は運動量に応じて増えます。そのため活動的な子供は、大人並みに食べます。そして成長期には、大人と同じか、時には大人以上に食べるのです。
食物の暫定基準は500Bq/kgであり、大人は1食500g程度食べるので1食で最悪250Bqを摂取する。
この食事を続けると体への影響は50で割っても、年5mSv被曝してしまいます。水の暫定基準は1リットル200Bqであり、一般に1日に約1.5リットル飲みますと1食当たりにすると0.5リットルなので100Bqですから、50で割っても、年2mSvになります。
すなわち政府の基準に従うなら、合計7mSvも食事だけで内部被爆してしまいます！
子供の場合の影響は約5倍ですから、7mSvの5倍は35mSvになります。
法律で許されている原発由来による被曝は、年1mSv以下でありますから、これを外部被曝と内部被曝でそれぞれ半分にします。ここでは、水からの摂取と肺に吸い込むことによる内部被曝は無視すると、その場合には食事からは年0.5mSvであり、50倍にして1食25Bq以下となる。
大人の1食は約500gなので、50Bq/kg以下であることが必要であるし、子供は感受性が約5倍なので1食5Bq以下にする必要がある。そのためには、大人の5割（1～2才）なら20Bq/kg以下、6割（3～5才）7割（6～9才）を食べる時は15Bq/kg以下、大人と同量の時は10Bq/kg以下となるが、実際は若いほど感受性が高いことを考慮して子供は10Bq/kg以下にする。
ただし感受性の高い幼児（3～5才）は、慎重のためさらに半分の5Bq/kg以下、特に感受性の高い時期の幼児（1～2才）と乳児（0～1才未満）0Bq/kgにすることである。
基礎代謝量のカロリー表（基礎代謝：動かなくても必要なカロリー）
年齢 男 女
1～2 710 660
3～5 890 850
6～7 980 920
8～9 1,120 1,040
10～11 1,330 1,200
12～14 1,490 1,360
15～17 1,580 1,280
18～29 1,510 1,120
30～49 1,530 1,150
50～69 1,400 1,110
70以上 1,280 1,010
単位 kcal
参考資料：日本人の食事摂取基準 表1 基礎代謝量（厚生労働省）
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2009/05/dl/s0529-4e.pdf
エネルギー（単位：kcal あるいはMJ（M Joule）、1. 00kcal＝4. 18 kJ、M（メガ）＝106）の成人における役割は、体成分の合成・分解及び体温の維持や最低限の臓器の活動を維持する基礎代謝と身体活動時の筋活動等で消費されるアデノシン三リン酸（adenosine triphosphate：ATP）を再合成することである。
１日当たりのエネルギー消費量（総エネルギー消費量）は、基礎代謝量、身体活動に伴うエネルギー、及び食事による産熱（食事誘発性体熱産生）で構成される。それに加えて、成長期である小児・乳児では、自己の成長に必要な組織増加分に相当するエネルギー（エネルギー蓄積量：energydeposition）と、その形成のためのエネルギーが必要である。
それらのうち、組織形成のためのエネルギーは総エネルギー消費量に含まれるが、エネルギー蓄積量は総エネルギー消費量には含まれない。そのため、エネルギー必要量を決めるには、総エネルギー消費量にエネルギー蓄積量を加える必要がある。
妊婦では、妊婦の総エネルギー消費量（（胎児のエネルギー消費量や胎児の組織形成のためのエネルギーを含む）に加えて、胎児の成長に伴う組織の増加分に相当するエネルギーを、授乳婦では、授乳婦の総エネルギー消費量（母乳を合成するためのエネルギーなどを含む）に加えて、母乳のエネルギーや体重減少に相当するエネルギーを、それぞれ考慮する必要がある。
そのため、エネルギー必要量を決めるに当たっては、総エネルギー消費量に加えて、組織の増減に相当するエネルギーを考慮する必要がある。
エネルギー必要量＝総エネルギー消費量＋組織の増減に相当するエネルギー
体重変化がなく、組織量の増減がないと考えられる成人では、組織の増減に相当するエネルギーは０（ゼロ）なので、エネルギー必要量は総エネルギー消費量に等しい。
したがって、エネルギー必要量よりも過剰にエネルギーを摂取すると、消費されないエネルギー基質は、中性脂肪の形で主に脂肪組織に蓄積される。脂肪組織の増大は、短期的には体重の増加と体脂肪率の増加をもたらし、さらに長期的には肥満として顕在化する。
肥満は多くの生活習慣病の危険因子となるとともに、総死亡のリスクを高める。一方、エネルギー消費量よりもエネルギー摂取量が低くなると、脂肪細胞における蓄積脂肪の低下や筋等の体たんぱく質量の低下となり、生体の機能や生活の質を低下させるとともに、感染症や一部のがんなどへの罹患のリスクを高め、総死亡のリスクを高める。
したがって、成人では、体重が適正な場合、エネルギー消費量と等量のエネルギーを摂取することが望ましく、それが真のエネルギー必要量となる。
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多少の手間暇がかかろうと、親が細心の注意を払って、子供を放射能から守りましょう！
今しばらくは、外出時は、暑くてもマスクは着用させ、雨降りは学校は休ませる！
食材は、しつこいほど丁寧に水洗いすること！
