アメリカの「癌ビジネス」に日本人は淘汰されている!!
12年前の癌患者は、9万人。
昨年の癌患者は、450万人。
MSAを改定した農業貿易促進援助法（PL480法案）が米国第83議会で可決される。通称が余剰農産物処理法とも呼ばれるこの法律の骨子は次の3つである。
2. 災害の救済などのための余剰農産物の無償贈与
3. 貧窮者への援助と学校給食に使用することを目的とした贈与
日本では、トウモロコシ、ダイズ、ナタネ、ワタなどの主要作物は海外からの輸入に大きく依存しており、その大部分が遺伝子組み換え品種と推定されています。
国内では食用油やデンプン、家畜の飼料として利用されており、私たちの食に欠かせないものとなっています。
輸入の状況
日本には毎年多くの遺伝子組み換え（GM）作物が輸入されています。日本における自給率は、トウモロコシ、ワタおよびナタネでは0%、ダイズでは6%となっており、国内需要を海外からの輸入により賄っています。
日本への主要輸出国では、これらの作物にGM品種が高い割合で使用されています。
ここから計算すれば、日本に輸入されるこれらの農産物の9割程度がGM品種であると推測されます。
日本人が1年間に消費するGM作物の量は、コメの年間消費量（約800万トン1）の2倍以上に相当します。
日本の遺伝子組み換え（GM）作物の輸入量推定（2019年）
| 作物 | 日本への主要な輸出国 ※カッコ内は各国の 2018年GM作付比率 |
作物の総輸入量 （単位：千トン） |
うち組み換え作物の 推定輸入量※ （単位：千トン） |
組み換え作物 推定輸入比率※ |
|---|---|---|---|---|
| トウモロコシ （自給率0%） |
米国（92％）、 ブラジル（89％）、 アルゼンチン（97％） |
15,983 | 14,476 | 91% |
| ダイズ （自給率6%） |
米国（94％）、 ブラジル（96％）、 カナダ（95％） |
3,392 | 3,178 | 94% |
| ナタネ（採油用） | カナダ（95％）、 オーストラリア（22％）、 中国（0％） |
2,359 | 2,153 | 91% |
| ワタ（採油用） | 米国（94％）、 ブラジル（84％）、 オーストラリア（100％） |
93 | 76 | 82% |
| 合計 | 21,827 | 19,883 | 91% |
消費の状況
2021年5月現在、日本で食品として安全性が確認され使用が認められているGM作物は、8種類325品種あり、様々な形質が付与されています。1996年以来、毎年多くのGM作物が日本へ輸入されています。
食品としてGM作物が多く使われているのは、コーン油、ダイズ油、ナタネ油、綿実油などの食用油、しょうゆ、コーンスターチ、コーンシロップなどです。また、GM作物は家畜の飼料としても多く使われています。
日本で使用が認められている遺伝子組み換え作物（2021年5月19日現在）
|
トウモロコシ
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ダイズ
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ナタネ
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ワタ
 品種：48種類
特徴：害虫抵抗性、除草剤耐性 |
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テンサイ
 品種：3種類
特徴：除草剤耐性 |
ジャガイモ
 品種：12種類
特徴：害虫抵抗性、ウイルス抵抗性、疫病抵抗性、アクリルアミド産生低減、打撲黒斑低減 |
アルファルファ
 品種：5種類
特徴：除草剤耐性、低リグニン |
パパイヤ
 品種：1種類
特徴：ウイルス抵抗性 |
経済的貢献
日本はGM作物の栽培国ではないものの、年間数千万トンのGM作物を輸入する輸入消費大国です。
しかし、その実態はあまり知られておらず、安全性やその必要性について国民の理解も十分得られていません。
遺伝子組み換え作物の栽培による経済的インパクトに関する研究論文は少なくありませんが、輸入による日本経済へのインパクトに関する論文はほとんど見当たりません。
その実態を探るべく、輸入国としての日本から見たGM作物の経済的インパクトについて、東京大学大学院農学生命科学研究科農業・資源経済学専攻経済学研究室の本間正義教授・齋藤勝宏准教授のチーム（所属・肩書は当時のもの）が当会の資金援助のもと調査を実施し、2016年10月23日に環太平洋産業連関分析学会で発表しました。
報告書によれば、日本に輸入されるGMダイズおよびGMトウモロコシにより、1兆8,000億～4兆4,000億円のGDPが生み出されています。これは、日本のGDPの約0.93％に相当します。
所得に換算すると、1世帯当たり年間約25,000～60,000円の所得増加に貢献しています。
これらの経済的貢献度は、同一モデルで算出したコメ産業の約3分の2の規模に相当します。日本ではGM作物としてワタやナタネも利用されていますので、これらを算入するとGM作物の潜在的な経済的貢献額はより大きなものになるでしょう。
報告書ではさらに、仮にGMダイズおよびGMトウモロコシの輸入を停止した場合の影響を調査しています。代替品の調達がなければ、国産トウモロコシの価格は約 2.5 倍、国産ダイズは約 1.9 倍、国産の鶏肉、卵は約 2倍、国産動植物油脂は約 1.9 倍に上昇し、結果として実質 GDP を約 0.61％押し下げると試算されています。もちろん、現実には代替品の調達によりこのような結果になる恐れは低いと思いますので、あくまで私たちの日常生活への浸透度としてご参考にして頂ければと思います。
日本の主食がコメから小麦に変わった背景【連載・コメより小麦の時代へ 第1回】
1世帯当たりの支出額は2014年からパンがコメを上回り続けている。ただ、原料となる小麦の自給率は12％と寂しい限り。パン用に限れば3％に過ぎない。好ましいことに国産小麦への需要は高まっており、それに応える取り組みが各地でゲリラ的に展開されつつある。
ここから日本農業の将来を考えるヒントをつかみたい。
初回と次回は日本人と小麦、特にパンとの関係について戦後からなぞっていきたい。コメの消費が落ち込む一方、我々がパンをはじめとする小麦製品を食べるようになった要因は確かにそこにあるからだ。
終戦で米国の農産物が余る
戦前、日本人の主食といえばコメだった。昭和に入ってから終戦まで一人当たりの年間消費量はじつに120～170kgに及ぶ。現在が54kg（2016年）なので、当時はいまの2～3倍ほどのコメを腹に収めていたというわけである。それが戦後になるとコメに代わって小麦製品、特にパンがじわじわと伸びていく。1人が1日で摂取するカロリーの品目別の推移について、最も古い統計として残る1960年と2018年でみると、コメは1105kcalから528kcalに減った。
一方、小麦は250kcalから359kcalに増えた。なぜ相対的にコメは減り、小麦製品は増えてきたのか。
発端は米国が戦後すぐに直面した農産物の過剰在庫の問題にある。米国の農産物は戦時中、連合国の兵食として大量に消費されていた。それが終戦とともに行き場を失うことになったのだ。
第33代大統領のハリー・S・トルーマンは1947年に共産圏に対する封じ込め政策、いわゆる「トルーマン・ドクトリン」を宣言。東西冷戦体制を固定化させた。
直後に国務長官だったジョージ・C・マーシャルが「ヨーロッパ復興計画（マーシャル・プラン）」を提案して実行に移され、戦火で農地が荒廃していた欧州諸国に食糧援助に乗り出す。1950年には朝鮮戦争が勃発。大量の兵食が必要とされたことで、米国の余剰農産物の問題は一時鳴りを潜めた。
ところが53年に朝鮮戦争が終わると、再び農産物は余り始める。
追い打ちをかけるように同年と翌年は世界中で小麦が大豊作となった。しかもカナダや豪州が安値で放出したことから、米国が抱える小麦の在庫は3000万tに達した。日本のコメの年間需要量は偏在730万t程度なので、その大きさがわかってもらえるだろう。
しかも麦はコメより経年劣化しやすい。早急に処理をする必要に迫られた。
米国での「余剰農産物処理法」の成立
そこで1953年に米国が取った手がMSA（相互安全保障法）の改定だ。対外向けの経済援助法と軍事援助のための相互防衛援助法、技術援助のための国際開発法の三法を1951年に一つにまとめたのがMSA法であり、そこに食糧援助を含めるようにしたのが改定の趣旨である。
要は、食糧援助を名目に相手国の軍備強化を義務付け、対共産圏の味方を増やそうとしたのだ。
当然ながら米国は日本にもMSAの締結を求めてきた。食糧難に陥っていた日本は1954年に同協定に調印。小麦60万t、大麦11万6000t、総額5000万ドルに及ぶ農産物を受け入れた。
厚生労働省はこの小麦をパンにして学校給食にミルクとともに提供すると同時に、パンを主体とした粉食を広める「栄養改善運動」を展開していった。
同年7月16日にはMSAを改定した農業貿易促進援助法（PL480法案）が米国第83議会で可決される。通称が余剰農産物処理法とも呼ばれるこの法律の骨子は次の3つである。
2. 災害の救済などのための余剰農産物の無償贈与
3. 貧窮者への援助と学校給食に使用することを目的とした贈与
PL480法を受けて余剰農産物協定を締結したのは欧州ではイタリアやユーゴスラヴィア、中近東ではトルコやパキスタン、アジアでは日本、韓国、台湾など。アジアの各国の主食は言うまでもなくコメである。
そこにパンやミルクを普及するには学校給食で子どもの時分から親しんでもらうことが一番ということで、「3. 貧窮者への援助と学校給食に使用することを目的とした贈与」を入れたのだ。
日本に入った1億6580万ドルの余剰農産物
1955年に調印した第一回の日米余剰農産物協定では、35万tの小麦に加え、綿花や葉たばこなど総額1億ドルの余剰農産物を米国から仕入れることが決まった。
日本にとっては、これだけの農産物を資金要らずで受け入れるだけではなく、製粉会社など食品会社への販売代の7割の復興資金を得ることができた。一方、米国は残りの3割で日本での米国産農産物の宣伝販売や市場開拓の資金とした。
翌年に調印した第2回目の日米余剰農産物協定では買い付け総額は6580万ドルとなり、このうち日本は75％を取り分とした。2度にわたる交渉で日本は米国から1億6580万ドルの農産物を受け取り、それを国内で販売した代金の約7割に当たる393億円の資金を入手した。
戦後すぐの日本にとって食料不足への対策は喫緊の課題であった。だから余剰農産物を受け入れたことは致し方ないと思われる。
気になるのは、この余剰農産物の受け入れが、いかにしてコメの消費を減らし、小麦を増やしていったのかだ。
がんより怖い「がん治療」の実態!!
医療業界の有り様を知らないとカモにされて搾り取られた挙句に、多臓器不全にされて、あの世いき!!
癌で死ぬ人は誰もいません!!
医者が信じられない。頼りになるはずなのに、不信感しか持てなくなりそうだ。このままでは、病院に行くのも怖い。そんな暗い気分にさせる、知りたくなかった医療の現実を見せつけたのが、『がんより怖いがん治療』（小学館刊）だ。がん治療、がん検診、医者の裏側を赤裸々に明かしたのは、『患者よ、がんと闘うな』（文藝春秋刊）で日本の医療界を敵に回した近藤誠氏。40年間にわたり医者として活動してきた慶応義塾大学病院で見てきたことや経験してきたことなどから、医療界の真実の姿を浮き彫りにする。
■ともに怖い、手術と抗がん剤治療
第１章と第２章で明かされるのは、がん治療の怖さ。次のような実態を知れば、怖くなるだろう。勘三郎さん（歌舞伎俳優の中村勘三郎さんのこと）は、食道がんの手術から約４か月後に亡くなった。真の死因は食道の全摘手術にある。胆汁や消化液を誤嚥し、ARDS（急性呼吸窮迫症候群）を引き起こしたのは、手術によって胃や気道の機能に障害を起こした結果だからだ。（※第１章19ページ）
がんに冒された食道を全摘出し、胃袋を引き上げて代用食道を作る大手術の結果が「術死」。誰にでも起こり得ることだけに、手術への不安がかき立てられる。ならば、抗がん剤が安全かといえば、そうともいえない。
抗がん剤が効かない最大の原因は、がん細胞を殺すと同時に、正常細胞を殺してしまうことにある。（中略）最も危険な側面は、生命に関わる重要な臓器に害を与えることだ。骨髄、循環器、呼吸器、消化器、泌尿器、中枢神経などの機能を低下させる。その結果、体は異常を来して、ひどくなると死亡する。
手術も抗がん剤も信じられない。がん治療が信じられないものになっているのは、患者第一ではない医療界の体質にあった。手術は、19世紀に始まったときから、がん治療の最新、最良の技能と見なされ、医療界に君臨してきた。（中略）手先が器用で手術がうまければ、論文など書かなくても、つまり研究しなくても、出世の道が開けるのが外科である。（中略）よって、切除できそうががんは手術になって、臓器が取られてしまう。（※第１章25ページ）
抗がん剤治療の恐ろしさは、新薬の実験台（被験者）にされることだ。（中略）第２相試験の実験台に選ばれるのは、もう何をしても治る見込みのない患者たちだ。対象になるのが、乳がん、胃がん、肺がん、卵巣がんなど、もともと抗がん剤が効かない種類のがんだからである。さらに、すでにほかの抗がん剤を使って効果が見られない患者を選んでいるからである。（中略）しかし、治る見込みがないなら、残された人生をできるだけQOLを保ちながら、穏やかに暮らしたい人も多いだろう。それを医者は、ゼロに等しい効果をちらつかせて、実験台にしてしまうのだ。（※第２章45-46ページ）
がん患者は、出世と実験のために利用されるということか。医療界には、病に苦しむ人を救うという崇高な理念は微塵も残っていないのか、と絶望したくなる。
■がん検診に意味はなし
しかし、がん治療よりもある意味で恐ろしいのが、がん検診だ。第３章では、がん患者がつくり出される現実を示す。健常者をがん患者に仕立てるのは、治療より怖い。こんな信じられないことがまかり通っている現実に、背筋が凍る。
がん検診に意味がないことは、日本のがんによる死亡者がいっこうに減らない事実を見ればわかる。厚生労働省の統計では、がん死亡者が1950年以降、増えつづけているのだ。定期検診や人間ドックが普及し、「早期発見・早期治療」が推奨されている。検診推進派が言うように、早期がんを早期治療すれば、進行がんにならないのだとしたら、日本では早期がん患者が増えているのに、なぜ死亡者は減らないのだろうか。早期発見されるがんの多くが「がんもどき」であるからだ。（※第３章74ページ）
「がんもどき」とは、他臓器に転移しておらず、放置しても転移が生じないがんのこと。「がんもどき」をがんとして取り扱い、治療に持って行くのは、医療は産業でもあるからだ。「医は算術」という側面が露骨なまでに表出している。
しかし今や、がん検診は多くの人の生活を支えている。検査料を稼ぐだけでなく、発見したがんを治療することで二重に稼ぐことができる。がん検診からがん治療に至るコースは、病院の大きな収入源になり、医者や職員を養っている。（中略）しかし病気になる人の数は、毎年だいたい同じである。市場規模は決まっているのだ。そこで新たな市場として、健康な人を病人に仕立て上げようとする。そのための手段が検査。（中略）今や健康な人たちが、医療産業にとって米であり石油なのだ。彼らがいないと医療産業は回っていかない。（※第３章79-80ページ）
本来、「医は仁術」であるべきなのだろうが、産業としての側面もあることは理解できる。しかし健康な人を病人に仕立てるのは詐欺そのもの。医療機関に対する信頼が、音を立てて崩れていくような衝撃を受ける。
不必要な検査や医療は受けないで
第１章から第３章は、高い専門性を利用し、がん治療でやりたい放題のことをしている医療界の印象を強く印象づけたが、第４章以降は、間違った治療や検診に立ち向かう著者の戦いにシフト。どのように戦い、その過程で達した新境地が中心になっている。
苛烈な戦いに、著者には味方する者などおらず、孤独な戦いを強いられる。そのため採用した戦法が、メディア利用し患者を味方につけることだった。『文藝春秋』にある論文が掲載されるとき、二人の娘に対して語ったことが、戦いの苛烈さを物語っている。
原稿を編集部に渡し、輪転機が回っている頃、ぼくはふたりの娘を呼び寄せて語った。「パパはこれから外科を相手に一戦かまえる。それで、いろいろ迫害されて、うちは貧しくなるかもしれない。覚悟しておいてくれ」と。（※第５章 132ページ）
そして、戦いは無傷では済まず、代償が伴う。著者が支払った代償は、出世の道を完全に断たれたことだった。覚悟を決め、万年講師の道を受け入れた著者だが、覚悟を決めた人間は強く、しぶとい。万年講師生活で得られた時間を使って最新の医学論文を読み込み、メディアを利用してこれまでのがん治療やがん検診を真っ向から否定する言論活動を活発に展開する。その真骨頂といえるものが、『患者よ、がんと戦うな』であった。
面白くないのが、真っ向から否定された医療界。なりふり構わず著者を潰しにかかる。しかし、そんな医療界をよそに、患者は著者に味方し、著者の外来を訪れる新患は後を絶たない。セカンドオピニオンを求めて来る人が多いことから、著者は治療をせず相談だけを受けるセカンドオピニオン外来を開く。医療界との戦いから著者が読者に伝えたかったことは何か。それは、次の記述で明確に示されている。
人は自然にまかせて生活するのが一番健やかに、長生きできる。だから読者には、不必要な検査や医療を受けないようにしてもらいたい。そのためには医療や治療法の知識以外に、医療業界の有り様について知っておくことも必要だろう。知らないとカモにされるのである。ほかの業種ならカモられたところで、お金や財産を失うだけだが、医療では最悪の場合、命がなくなる。（※第７章 205ページ）
医療は産業。治療代と検査代を稼ぎたい病院に、製薬会社や医療機器会社の思惑も絡む。様々な思惑が絡む複雑な構図の中で病院の言いなりにばかりになっていれば、助かる命も助からないことだってある。長生きしたければ、賢くなるしかない。これが、著者が読者に伝えたいメッセージである。
ここまで
新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!
それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!
またPCR検査が新型コロナウイルスを検出できることを証明した人も世界に誰もいないのに「陽性」だの「陰性」だのと大騒ぎします!!
イソジンや重曹でうがいしてPCR検査をうけると「陰性」となります!! 従いまして無症状の人がこの新型コロナウイルスを人に伝播させるということを証明した人もいません!!
病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れるはずもありません!!
だから「コロナワクチン」はワクチンではありません!!
遺伝子の確認も病原体を証明しないとできません!!
遺伝子を確認しないとPCR検査も作れない!!
DSの最終目的は、人類をVRの世界に誘導して、脳を支配して人類を自由自在に操ることである!!
