zおはようございます。株式会社リンクアンドイノベーション 中小企業診断士 地域活性化伝道師の長岡力（ながおかつとむ）です。
昨日は2017年版「中小企業白書」の42ページ「第1-2-20図 企業規模別従業員1人当たり付加価値額(労働生産性)の推移」をみましたが、今日は44ページ「第1-2-22図 業種別規模別労働生産性上昇率の要因分解」をみます。
下図により労働生産性の上昇幅について、付加価値額が増加したことによる要因と従業者数が減少したことによる要因の 2 つに分解すると、大企業では製造業、非製造業共に付加価値額が大きく増加しているのに対し、中小企業では付加価値額は製造業で減少、非製造業でも大企業ほど増加していない、他方で、従業者要因を見ると、製造業では従業者数の減少によって労働生産性が押し上げられていることが分かります。
次に、労働生産性について国際比較すると、2015 年の労働生産性は OECD 加盟 34カ国の中で 21 位と高い水準ではなく、上昇率で見ても、28 位の 0.4％にとどまっていることが分かります。
労働生産性の変化は、付加価値額の増減と従業員数の増減の2つの要因から分解できることからの分析ですが、労働生産性が低い理由が中小企業の付加価値額の創出にあるということですね。
そして国際比較は白書に限らずよく目にしますが、我々日本人がこのような低位であることから目を背けていることが根本原因にある気がしますね！！
昨日は2017年版「中小企業白書」の42ページ「第1-2-20図 企業規模別従業員1人当たり付加価値額(労働生産性)の推移」をみましたが、今日は44ページ「第1-2-22図 業種別規模別労働生産性上昇率の要因分解」をみます。
下図により労働生産性の上昇幅について、付加価値額が増加したことによる要因と従業者数が減少したことによる要因の 2 つに分解すると、大企業では製造業、非製造業共に付加価値額が大きく増加しているのに対し、中小企業では付加価値額は製造業で減少、非製造業でも大企業ほど増加していない、他方で、従業者要因を見ると、製造業では従業者数の減少によって労働生産性が押し上げられていることが分かります。
次に、労働生産性について国際比較すると、2015 年の労働生産性は OECD 加盟 34カ国の中で 21 位と高い水準ではなく、上昇率で見ても、28 位の 0.4％にとどまっていることが分かります。
労働生産性の変化は、付加価値額の増減と従業員数の増減の2つの要因から分解できることからの分析ですが、労働生産性が低い理由が中小企業の付加価値額の創出にあるということですね。
そして国際比較は白書に限らずよく目にしますが、我々日本人がこのような低位であることから目を背けていることが根本原因にある気がしますね！！
