２０１７年の新生児数９４万人という衝撃

　２０１７年に生まれた新生児数が統計史上最少の９４万人だった
とのことで衝撃を受けた。
　働き方改革や子育てしやすい環境整備という表向きの評論家の
言葉はもはや意味を持たず、赤ちゃんが生まれなくなっているという
真の理由や背景に触れなければ根本の問題解決には至らない。
　高齢社会は少子化により生み出される。
　その少子化とは端的に言うなら赤ちゃんが生まれにくくなっている
ということである。
　赤ちゃんが生まれにくくなっている理由は男女共に不妊が激増して
いるということである。
　今の若い男性の精子は昔の男性の１０分の１程度に減少しており、
かつその１０分の１の精子には奇形が多く、また正常な動きができる
精子が少なくなっている。
　また女性も昔に比べて妊娠できにくい身体にされている。
　男女共の不妊化は食べ物に混入されるものや身体に触れる様々
な成分などにより長い年月をかけて生じてきた。
　真実を述べる産婦人科医師によれば、ここまで男性の精子が減少し
女性も妊娠しにくい身体になっている方が増えている状況では自然妊娠
は不可能とのことであった。

　私が生まれた昭和４８年は私も含めて新生児数は２００万人を大幅に
上回っていた。
　今はその当時の半数以下になった、というよりもさせられたと言うべき
であろう。
　更に２０１１年から悪名高い子宮頸がんワクチンが３０８万人以上の女児や
女子中学生、女子高校生に接種されている。
　これはワクチンを装った有害物質や動物を避妊させる成分が混入された
生物兵器でもあり、今後はこの液体を接種された女児や女子生徒が出産
適齢期に入っていく中で、更なる生まれてくる新生児数の激減が懸念される。
　諸外国からは「日本政府は自らの国民を不妊にする液体を国民に接種
させている」と警鐘を鳴らされていたが、徹底した情報統制とアイドルタレント
を活用したテレビコマーシャルによる接種推奨などのような情報操作により
３０８万人以上もの女子生徒にこの液体を接種させた過ちを犯してしまった。
　外資系製薬企業の徹底したロビー活動を前に厚生労働省も防ぎきれず
ワクチンを偽装したこの悪魔のような液体を接種させてきたのは戦後最大の
薬害とも言える。
　少なからぬ識者の警鐘や多くの方々の疑問視する声により２０１３年から
厚生労働省によりこの液体の接種の推奨はやめられているが、今でも尚、
子宮頸がんワクチンの接種を推奨している学者や医師、産婦人科学会の
方々の専門家ゆえに石頭になり疑う事を知らず事実が見えなくなる実態に
恐怖すら感じる。
　これは国難であり人災でもある。
この液体を接種された女子生徒が出産適齢期を迎える期間の新生児数が
壊滅的にまで激減しないことを祈るしかない。

　更に驚愕する報に接した。
　厚生労働省が子宮頸がんワクチンの最新情報をホームページに掲載して
広く国民の意見を見て、子宮頸がんワクチンの接種再開をするかどうかを
判断したい、というのである。
　厚生労働省はまだ接種再開を試みようとしているのか。
　しつこい。
　しぶとい。
　執念深い。
　２０１１年以降にこの液体を接種した女児には記憶障害や歩行障害などの
症状が出ている事例があるが、もうこれだけでもこの液体は接種廃止をする
ことが人の道である。
　更にはこの子宮頸がんワクチンは日本だけが「子宮頸がんワクチン」という
名称を用いている。
　他国ではヒトパピローマウイルスワクチンと称し、効果はほとんど無いこと
が各専門家や調査機関からも報告されている。
　そればかりか、この液体は別名「断種ワクチン」という生物兵器でもあり、
接種された女児や女子生徒は不妊にされている危険性が高いことは周知の
事項である。
　この液体を接種再開すれば今後、１年間に生まれてくる新生児数がそれこそ
７０万人とか５０万人を割ってしまう事態も懸念される。
　そこまで露見してから再度の接種停止をしても遅いのである。
　厚生労働省は正気なのだろうか。
　まだ外資系製薬企業のロビー活動に押し切られていくのだろうか。
　厚生労働省の中に人物はいないのだろうか。
　厚生労働省の方々は骨無しなのだろうか。
　厚生労働省の中には国士はいないのだろうか。
　怒りを込めて厚生労働省の見解を憂いている。

　ここまで新生児数が激減してきた今、綺麗事や建前論ではなく正味の
事実を勇気をもって各識者も発していき、多くの人々で共有し、私達が
置かれた状況を冷静に冷徹に把握し、事実に基づいて健全な道のりを
歩んでいかなければならない。
　厚生労働省はなぜ、日本人を激減させる行為にそこまで協力するのか
手を貸すのか。
　売国行為を超えてもはや壊国行為である。
　いや更に超えて亡国行為、滅国行為ではなかろうか。
　とてつもない違和感を覚える。

アジアの人々との時間の中で感じた日本人という自我

　過日、公益財団法人アジア協会アジア友の会が主催するアジアン
チャリティーフェスティバルの２０１７Ajian　Fesが大阪沖縄会館にて
催され、参加してきた。
　ステージでは日本の出演者はもとよりスリランカ、インド、マレーシア、
ネパール、インドネシア、タイ、バングラディッシュ、内モンゴル、カンボジア
の方々が歌や踊り、スピーチや演奏など様々な出し物を披露していた。
　会場で改めて感じた体感として、アジアは独特でありそれぞれが文化も
言語も異なる存在なのだなということである。
　日本もアジアの一員としてアジアの皆様と交流・親睦を図ることは有意義で
大切なことであると思うと同時に日本はアジア圏に属しているとされているが
アジアとは根本的に何かが違う存在なのだとも感じる。

　実際にアジア各国の様々な人々とが混在する会場に身を置くと日本は日本
にしかない、日本という独特の存在と文化圏なのだと認識する。
　それぞれが違うアジアの人々や文化圏と日本という姿を感じる。
　違いを認識する中で交流し親睦を図る、それで良いのだと感じた。
　ふと会場で感じたこと・・・・・・。
　それは日本は西洋ではないがアジアでもないな、という感覚である。
　日本は日本で日本文化圏を構成しているという事を認識し自覚する。
　そのような自我と自覚を持って国際交流を行うことが必要だという事を
感じて新たな視野が芽生えた時間であった。

煽られる北朝鮮危機には冷静で冷徹な事実認識を

　北朝鮮が「大量破壊兵器」を所有しているので制裁云々という
ニュースが流れていたが、いつかどこかで見たような風景にも
聞こえる。
　イラクの時と同じように・・・・・。

　北朝鮮を空爆したいという結論がまずあって、後からそのための
理由付けをしているようにも見える。
　一説では来年２０１８年４月にアメリカ軍が北朝鮮を空爆するという
見立てもあるが、軍事兵器の在庫が膨大になり何が何でもその在庫
処分をしなければ軍需産業が回っていかないアメリカは危機を演出し
て空爆ありきの空爆を行う可能性もある。
　しかし同時にトランプ大統領は金正恩委員長と友好関係を結びたい
とのメッセージも発している。
　この矛盾する状況をどのように読み解くか・・・・・。
　いずれにしても北朝鮮危機を煽ることで東アジアが戦場になること
だけは避けなければならない。

　私達の北朝鮮に関する認識はメディアによって一方的に間違った、
偏った内容に染められてはいないかどうか、ここは冷静に冷徹に事実
認識と事実分析をする必要がある。
　金正日は大の日本好きで日本語も堪能だった、当然ながら金正恩も
大の日本好きで日本語も堪能であると聞く。
　北朝鮮がミサイルを発射したと（衆議院解散後から衆議院議員選挙終了
までは一切発射されず）しばしば報じられるが、専門筋の話によればあれは
攻撃的なものではなくてアメリカとのコミュニケーション手段の一環であるとの
ことである。
　つまり何かの飛翔体を飛ばすことでアメリカに対して「ある準備はできた」
という合図を送っているとのことである。
　昔から遠く離れた場所の相手への何かの伝達手段として狼煙（のろし）や
合図手段があったが、北朝鮮の飛ばす飛翔体はアメリカとの意思疎通手段
の一環のようであり、そうだとするならば北朝鮮の脅威を煽ることは何かが
違うのではなかろうか。
　Ｊアラートがけたたましく鳴り響き、東京の地下鉄が車内放送で「北朝鮮が
ミサイルを発射したために臨時停車します」と流れて緊急停車し乗客が騒然
とするなどしたが、よく見ればいつも日本政府に対して北朝鮮から（もしくは
アメリカのある勢力から）事前に飛翔体を打ち上げる、発射する日時や時間帯
が通告されているではないか。
　これを何というのか。
　何が事実なのかよくよく見極める必要がある。
　
　また北朝鮮とはそもそも何なのか、そもそも北朝鮮はなぜ存在するのか
という真の背景が封切られ広く世間に伝わっていく状況になりつつある。
　２０１３年末以降に公表された拉致問題や北朝鮮に関する様々な内容は
それ以前に私達が認識してきた認識させられてきた北朝鮮像とは大きく
乖離したものだった。
　軍事軍需産業の事情からとにかく北朝鮮を空爆したいアメリカと、第二の
日本と言われる北朝鮮の事実、複雑に絡み合う構造の中から踊らされない
ように注視しなければならないと日本国民として強く感じている。

システムが便利になり進化するにつれて

　過日、大手情報通信会社の代表取締役の講演を聞いている
中で電子書籍の普及に技術やテクノロジーの進化が加わり今や
誰がどのような内容の読み物のどのページを何月何日何時何分
何秒に閲覧した、という内容が全て管理側からは把握されている
という実態が改めて分かった。
　更にはどのページを何秒間開いていたか、すぐに閉じたか、ただ
ダウンロードしただけでまだ読んでいないか、何度も何度も特定の
ページを見ている等、詳細な動きまで把握できるとのことだった。
　そこまで緻密に把握され管理されている今の時代は便利であると
いうよりは窮屈で息苦しい。
　この技術はビジネスモデルとして１冊いくらという従来の書籍の
販売モデルから１ページ購入いくらというような、より緻密なビジネス
モデルに変える事ができるというのが狙いのようだが、このシステム
を視点を変えて運用すれば購読者の徹底管理になる。

　このシステムに共謀罪が加味されれば、例えば犯罪関連の書籍
や爆発物の製造方法の書籍、テロ関連の書籍を多く読んでいる人
が把握され管理されるようになる。
　実際にはただ読んでいるだけで全く犯罪行為に手を染めていない
人でも、傾向や嗜好、趣味、知識を得ている内容等として把握・管理
され捜査の対象になっていく時代になりかねない。
　何かが便利になっていくことは同時に何かを引き換えにしていると
いう実態を改めて認識させられた一幕だった。