戦争犯罪という事について述べてみたい。
日本人の名誉回復や今後のために大切な事である。
戦争は宣戦布告が行われて開始される。
決して綺麗な話ではないが、古代から人の世には
戦争があり特に近代以降の戦争は国家と国家による
戦争、或いは国家の連合と他の国家連合とによる戦争
になった。
戦争にはルールがある。
それを定めたものが戦時国際法である。
格闘技にもルールがあるように戦争もルールに従って
行われなくてはならない。
端的に言えば軍は相手の軍とのみ戦う。
相手の兵士や軍事施設、軍事拠点、軍事設備を攻撃して
戦うことは戦時国際法で認められておりこれを「戦闘行為」
という。
結論から先に言えば、日本軍は限りなく戦時国際法を
守り、戦争のルールを限りなく忠実に守って戦ったのだ。
軍は相手の軍と戦う、これを「戦闘」と言い、また戦闘
で死ぬことを「戦死」と言う。
予め軍と相手の軍とが決戦場所を決めて戦う事を「会戦」
と言い、例えば日露戦争では日本の連合艦隊とロシアの
バルチック艦隊とが日本海で決戦をした「日本海会戦」または
「日本海海戦」が行われて日本がバルチック艦隊を壊滅させた。
これは戦闘と言うものである。
しかし戦時国際法で禁じられた行為がある。
それは軍や兵士は戦闘能力の無い一般人の老若男女を攻撃
したり殺害してはならないという事である。
軍や兵士は相手の軍や兵士とのみ戦う事が戦時国際法により
認められており、それを戦争行為と言うのだが、戦闘能力のない
一般の老若男女を攻撃した場合、これは戦闘ではなく「虐殺」
になる。
この違いが極めて重要である。
ボクシングでもリング上で相手のボクサーと殴り合うが
もしもリングから降りて場外で観客席で相手ボクサーを
応援している観客や相手ボクサーの家族を殴り倒したらこれは
もはや犯罪行為になるのと同じである。
格闘技でも相手の格闘家と戦うのであり、観客席の観衆に
蹴りや拳を放てばもはや暴行事件に過ぎなくなるのと同じである。
例えばこれまで隠されてきた事実として、ベトナム戦争
においてアメリカ軍に従軍した韓国軍が現地のベトナム人の
老若男女を3万人以上も惨殺してるが、これは虐殺であり
戦争犯罪である。
戦争犯罪には時効が無い。
従って韓国の戦争犯罪が裁かれなければならない。
ベトナム人の方々は決して泣き寝入りしないで歴史の為にも
しっかりと声を挙げるべきである。
この件で日本人とベトナム人とがしっかりと連携して新たな
風景を切り開く事が好ましい。
日本はあらゆる局面において限りなく戦時国際法を遵守
した中で戦闘行為を行ってきたのであり、戦闘能力のない
一般人の老若男女を攻撃する虐殺はほとんど行っていない
のが歴史事実である。
当時は日本軍の軍規は厳しく、兵士が街などで物品を
一般人から盗んだだけでも軍法会議にかけられ銃殺に処さ
れるくらいに軍規は厳しかった。
ましてやもしも兵士が戦闘能力のない一般の老若男女を
殺害したならば間違いなく軍法会議により銃殺される。
軍というのはそれだけ厳しい規律の下で動いてきたのだ。
また戦時国際法により、兵士は誰が見ても兵士だと分かる
ように戦闘服や軍服を着用しなければならない事にされている。
それは一般の人々を間違って攻撃しない為のルールである。
従って戦場や市街地で軍の兵士が私服を着て民間人のような
格好で戦闘行為を行う事は禁じられている。
しかしこのルールを破ったのが毛沢東率いる当時はゲリラに
過ぎなかった中国共産党であった。
当時の中国において市街地で民間人の姿恰好をして紛れ、
いきなり日本軍を攻撃してきた。
これは明らかな戦時国際法違反である。
また軍の施設や戦闘員以外の一般の生活圏や居住地を無差別に
攻撃する事は戦闘行為ではなく虐殺である。
戦時国際法で禁じられている。
大東亜戦争において東京大空襲や各都市の普通の生活圏が
ことごとく空爆され多数の一般人が焼死させられたが、これは
明らかな虐殺であり戦時国際法に違反した「戦争犯罪」である。
日本軍はほとんどが相手の軍を攻撃してきた戦闘行為に
終始しており、一般人や普通の生活圏を襲う行為はほとんど
していない。
戦後、意図的に日本を貶めるために日本がいかにも戦争犯罪
をしてきたかのようなプロパガンダが徹底して行われてきたが、
事実は違う。
事実はむしろ戦争犯罪を重ねてきたのは当時の毛沢東率いる
ゲリラの中国共産党であり、また蒋介石の軍であり、また日本の
普通の生活圏を焼き払い多くの一般人を焼殺した連合国である。
この事実をしっかりと踏まえる必要がある。
では日本軍が行ったと喧伝された南京大虐殺はどうだったのか。
結論から言えば、これはイギリス諜報機関が蒋介石の国民党
広報部と共に捏造した嘘や大プロパガンダだった事が今や明らか
になっている。
何の為に南京大虐殺が日本軍の仕業だとされ捏造されたのか
は以前にも述べているが、長くなるので、また別の機会に述べたい。
日本人の名誉を守るためにこの事実はしっかりと認識して
いく必要がある。