世の中の物事や姿形の多くには
マジックと同じように種や仕掛けが
必ず存在します。
今、地球の脅威となっている
チャイナ共産党ですが果たしてチャイニーズ
だけの力で今日のような膨張が可能でしょうか？
勿論、答えは否です。
長年のチャイナ大陸の歴史を踏まえれば
あり得なかった事です。
１９４５年時点やそれ以降しばらくはチャイナは
アジア最貧国と言うべき状況でした。
またチャイナ共産党はチャイナ大陸の政権の中
では異質な存在です。
ではチャイナ共産党の膨大な資金力や知識は
どこから来るのでしょうか？
支配階級は長年に渡り人類を資本主義と社会主義
とに分けて壮大な社会実験をしたと言えます。
どちらの統治方法が上手くいくのかと。
そして同時に資本主義と社会主義を互いに相容れない
対立構造として煽り世界に緊張状態を作り出し、
支配階級傘下の軍事産業や金融を潤わせてきました。
しかし社会主義のソビエトが終了しました。
そうなると長らく資本主義陣営の対立相手だった
相手がいなくなり対立構造により生み出してきた
利益を得られなくなります。
そこで支配階級はソビエトに代わる新たな脅威を
作り出す必要に迫られました。
それがチャイナ共産党です。
支配階級からすれば各政府は営業所のような存在で
政府に様々に決定事項を降ろすための機関や場を
随所に作り出しています。
その１つが日米欧３極委員会です。
２００２年４月にワシントンのリッツカールトン
ホテルにて４日間に渡り日米欧３極委員会の会議が
開かれました。
今の時代に即した言い方をすれば支配階級や
グロ―バリストが地球を統治するための様々な方策
を立てる場です。
この時にその後の世界に影響する幾つかの方策が
決められましたが、その１つに
「引き続きチャイナに資金と技術、コンピューター
を送り込み次の世界の超大国になるようにチャイナ
を支援していく」
という決定がされました。
何故、チャイナ共産党にあれだけの資金があるのか
あれだけの技術が渡るのかという疑問はここにあります。
チャイナを超大国にしようと決めたのは支配階級です。
この会議に出席していた方々は
・シティ―グループのオ―ナ―
・元連邦制度理事会議長
・元アメリカ上院議員
・元アメリカ国防長官
・エンロンの元最高経営責任者
・元アメリカ国務長官
・元チャイナ大使
・アメリカ雑誌編集長
・３極委員会事務局長
・元ＣＩＡ長官
・元アメリカ国連大使
・元アメリカ国防長官
・元アメリカ国務副長官
・元アメリカ下院議長
更には多国籍企業や主要機関からは
・ゴ―ルドマンサックス会長
・富士ゼロックス
・ドイツの駐アメリカ大使
・ジョ―ジタウン大学教授
・ワシントンポスト紙コラムニスト
・ア―チャ―ダニエルミッドランド社会長
・ロ―マクラブ会長
・国際通貨基金会長
・カナダ連邦元高等弁務官
・イギリス議会議員
・アメリカ労働総同盟産業別組合会議の支部名誉会長
・連邦制度準備理事会代表
・リ―バイストラウス社会長
・ロスチャイルドアンドサンズ取締役
・シティ―グループ副会長
・地球経済協会ＣＥＯ
・メキシコ元大統領とメキシコ通商大臣
・アイルランド暫定政府元上院議員
・ゼロックス元ＣＥＯ
が参加しています。
またこの時の会議の講演者やパネリストには
・ディックチェイニーアメリカ副大統領
・アラングリーンスパン連邦制度準備理事会議長
・コリン・パウエル アメリカ国防長官
・ドナルドラムズフェルド アメリカ国防長官
が登壇しています。
この会議の内容はあらゆるメディアが一切報じて
いませんので大多数の世界の人々は私も含めて
全く知らされていませんでした。
チャイナ共産党を肥大化させてきたのは多くの
権力者の思惑によるものだったと分かります。
世界の様々な物事は支配階級により仕込まれて
仕組まれ、全てが多国籍企業などによる企業活動
や政府などを通じて全て支配階級の巨大な利益に
されていきます。
その目的の風景の１つにチャイナ共産党が作られて
巨大化させられてきたという事です。
つまりチャイナ共産党を脅威に育てる事でチャイナ
を超大国に成長させ支配階級に都合の良い世界秩序
を作り出すという事です。
一般人のチャイニーズの方々もチャイナ共産党による
被害者だと言えます。
対立と緊張を生み出す事が支配階級の利権になります。
いかにして対立や緊張の無い世の中になるべきか、
それは様々な舞台裏や種や仕掛けを知る必要が
あります。
大切な事は仕掛けや挑発に乗らないという事です。
現実として次々と進む日本への侵入。
日本人が本気になって阻止しなければ
日本や日本人が数年後には消滅しかねません。
日本国内のある住宅街では日本人住宅街に隣接した
宅地の広大な敷地に大きな家屋が立ち並び、
チャイナ人民解放軍の関係者向けの住宅とされて
いる事例もあります。
チャイナ資本の食品会社が広大に宅地を買い占めて
チャイナ人民解放軍関係者向けの住宅として
活用している事例も出ています。
事実上の侵入です。
日本政府は何故このような現実を見逃すのか。
理由は日本政府の少なからぬ割合が半島帰化人で
チャイナに数千年も従ってきた小中華、事大主義
による歴史文化が骨身に刻まれているからです。
また添付画像は最近随所で見られる不法滞在、
不法入国とそれを煽る日本のメディアの醜態です。
不法入国、不法滞在は厳しく対処しなければなりません。
いつしか気付けば日本のテレビ番組も韓流ドラマ
が増えてきて同時に時代劇や歴史ドラマが減少、
質の低下が懸念されます。
なぜ日本で長年に渡り韓流ドラマを垂れ流すのか。
日本人から日本の歴史を奪うという支配階級の
意思を感じます。
韓流ドラマは過剰に必要ありません。
何故、日本のメディアが不法入国を煽り韓流ドラマ
を垂れ流すのか。
それは日本のメディアの内部に少なからぬ半島帰化人
が存在し、その方々の少なからぬ割合がメディアの
上層部になっているからです。
従って日本のメディアの潮流は総じて日本人の
立場に立脚したものから離れていきます。
言葉のマジックには気を付けたほうが良いです。
・民営化 → 外国資本を通じた乗っ取り
・多文化共生 → 日本への侵入
・友好 → 文字通り仲良くしようとする日本人に
付け込んで侵入
・多様性 → 規範やモラルの破壊
魚やザリガニなどで和種が外来種に駆逐されて
きた事実は私達日本人にも参考になります。
皆さん、知り合いや顔見知りの日本に暮らす
チャイナの方々に尋ねてみてください。
「あなた、国防動員法が発動されたらどうしますか？」
と。
いまだ多くの日本の学者や日本人が知らないチャイナ
の国防動員法について随所で日本人から質問される
ようになればそれが抑止力にもなります。
チャイナの国防動員法はチャイニーズ帰化人にも
適用されますので、私が懸念するのはもしもこの
国防動員法が発動された場合に日本の政財官界に
存在する多数の半島帰化人やチャイニーズ帰化人
の方々はどのように対応するのかという事です。
場合によっては国防動員法を別の法律に変更して
適用してくる懸念もありますから、しっかり感覚を
研ぎ澄まして現実を見ていく必要を感じます。
