ｉＰＳで糖尿病治験 １型重症患者に移植

京都大病院は９月２日、血糖値を下げるホルモンであるインスリンが分泌されなくなる１型糖尿病の治療を目指し、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から作製した「膵島細胞」というインスリンを出す細胞を重症患者に移植する臨床試験（治験）を実施すると明らかにした。

２０２５年にも開始し、２０３０年代の実用化を目指したいとしている。

１型糖尿病は、膵臓の細胞が自己免疫などによって壊れて発症する。

血糖値を下げるため毎日インスリンを皮下に自己注射する必要があるほか、低血糖による失神が起こることもあり、実用化すれば患者の負担軽減につながる可能性がある。

京大病院の矢部教授によると、現状では１日に５～７回ほど自己注射が必要な患者もいるといい、「（将来的に）もう注射をしないでいいような世界が見えてくるとうれしい」と話した。

今回実施する治験は、複数ある段階のうち１段階目。

まずは治療の安全性を確かめるごとを目的としている。

治験対象は２０歳以上６５歳未満の患者３人。

ｉＰＳ細胞から作った膵島細胞をシート状にして腹部の皮下に移植する予定。シートは数センチ四方で、そこから出るインスリンが毛細血管などから吸収されることで、血糖値が安定すると期待される。

京大と武田薬品工業が共同研究してきた技術を引き継ぎ、ｉＰＳ細胞を使った再生医療に取り組む企業「オリヅルセラピユーティクス」がシートの製造に携わる。