はるのひかりⅢ

　画は歌川 國芳(1798～1861)　

　号は一勇齋　作


　「四季心女遊　春」(三枚組みの右)です。


☆晴れ。

さて朝刊連載中、五木寛之「親鸞」、いよいよ、

「承元の法難」(1207)が近ずいてきましたね。

法然上人との別離、自身の越後流罪(35歳)です。

225回より、抜粋ですが、

「自力の念仏とは、仏たすけたまえ、と、
こちらから呼びかける念仏。これまで範宴のころ、
比叡のお山でわたしがずっととなえておったのは、
その自力の念仏であった。いまはちがう。
よばれれば何度でも、はい、と返事をする。
一度のよびかけできっぱり信心がさだまる幸せ者は、
一度の念仏でよかろう。だが、迷い多く、
煩悩深き悪人のわれらは、呼ばれた声をすぐに忘れたり、
とかく逆らったりしがちなものだ。
そんな情けない愚か者には、二度、三度と
呼びかけられるのが仏の慈悲。だから一度、
念仏しただけでも往生はできる。まして、
呼ばれるたびに何度もはいと愚直に答える者が、
どうして救われないことがあろうか。
念仏は一度でよいか、それとも多く念仏すればよいか、
などと議論するのは、そもそもおかしいとわたしは思う。
一念なお往生す、いわんや多念においておや、
と法然様がおっしゃるのをきいたことがあるのだよ」


↑
これも核心ですな、なか々名調子ですよ。


さて、修羅の巷、

謀略チーム「闇の声」、今回は肯けるところもありw

◆http://namidame.2ch.net/test/read.cgi/seiji/1239895896/l50
*闇の声：2009/04/19(日) 10:41:25 ID:URidwsUF
安倍晋三について、それが安倍が自分で考えて喋ったことなら良いのだが
彼の場合殆どがゴーストライターの書いた内容丸写しなのだ
では、なぜ安倍は便利なのか・・・そこを考える必要がある
かつて、桂園時代と言われた一時代があったが、
タロちゃんシンちゃん時代では本当に困ってしまう
それなら、五年間ぐらい民主単独で政権運営をして欲しいくらいだ・・・
腰の据わらない民主党も困った話だが、知性や教養、そして庶民感覚のない
政治家ではもっと困ってしまう
安倍晋三が北朝鮮問題に熱心だった経緯も、祖父の人脈頼りであり
本人の努力は何もないのが現実の話だ
自分が口に出したくない団体はいくつかあって、
それは命に関わってしまうからだが
その一つが安倍の強烈なコネクションになっている
なぜ祝電を打ったのか、実は質問した野党議員も同じアキレス腱を抱えていて、
さらに有名な知事も同じアキレス腱を抱えている
政治活動とは、如何に帳簿に載らない現金をどのくらい集めるかで決まるのだが
その帳簿に載らない現金を大量に供給していたのがその宗教団体と言う事だ
安倍に、貴方が北朝鮮から拉致被害者を連れ帰って英雄になれるんですよ
と囁いたのはその祝電を受け取った側だ（統一教会？）
だから、安倍はその少ない脳みそでこれは確実に何とかなるぞと思い込み、
自分がさも北朝鮮問題に熱心であるかの様に装い、
これが安倍外交と称されて人気が集まった
しかし、その実態は根拠のない情報に踊らされ、様々な情報を無用に流し、
結果的に何も得ることのない安倍外交の結末となった・・・
今回の訪米もそうだろう　つまり・・・
安倍はどっかの怖い団体が何かを提供してくれれば元気になるのだ
アジアでもっとも進んだ経済国の日本からの褒美は、
そのままどっかの団体が一番稼いでいる
国はどこですかの答えだ・・・
だから、これからも日本で安倍先生と共に稼ぎますよと
宣言した様な話であり、同時に依然としてくっついていますよと言う事だ

どうも困った話だなと思ったのは、今回の訪米のバックに
斜めひょっとこ太郎の意向が見え隠れしていることだ
つまり、今回の衆院選で負けて下野しても、
自分は依然として総裁を続けまたすぐに
あるであろう選挙では政界再編の元で勝利し、
本来の右派的な政権運営をするハラらしい
その為にはシンチャンは大事な右腕であり、
不運にも短命だったシンチャン政権をいずれ
実現させて様々な希望を叶えさせてあげたい・・・
シンチャン可哀想だからがタロちゃんの考えだそうだ
さらに、この仲間に鳩山兄弟も加わりそうで、
そうなると右派連合が出来てしまう
結果的に小泉改革の骨組みは残したままで・・・つまり、
強権特権政治をそのまま継いで行く構えだね
大事な事は、中道でも左派でも構わないから庶民の手に政治を戻すことであり、
普通の人が立候補し活動できる世の中にする事である
圧力団体に宗教団体に闇勢力と芸能人としか会ってない様では、
どうしようもないね
それが実態だから、呆れ返っている
小選挙区制を取っているのだから、もっと簡単に立候補させられる制度・・・
特に納付金だったかを下げる事は出来ないだろうか？
いろいろな人の意見を、国民は聞く必要があり
それは資金とかバックではなく理念や理論であるべきだ

官房長官談話・・・は、原稿書きがいて、特に小泉時代は裏で巨漢が
質問の制限をしていて、殆どやらせの様な状態だったとか
面白いのは、あの頃記者として活動し様々な質問をしていた人物の多くが
人事異動で政治部から社会部など移動になっているとか
そうでなければ、記者クラブにはいられないし闇夜で
「おかしな質問はするな」と蹴飛ばされる事も起きる

今の政治は、お神楽のおかめとひょっとこの舞よりばかばかしい
真剣味も緊張感もない
何よりも、政治家と政治を志す若い人の熱い議論もない
お神楽の舞台で、踊り狂ってるひょっとこがお似合いだ

花見が終わって、食い物のゴミが減って、
これから飢え死にするか腐ったものを食べて死ぬか・・・
そう言う老人が増えている現状をどう思う？
http://www.d1.dion.ne.jp/~j_kihira/band/midi/seinen.html
自分は三上卓を支持する訳ではないが、その気持ちはわかる
そのくらい、世の中は悪くなっている

鳩山のあの話は、いったいなぜそれを今言うのかと感じたし、
驚きもした
外国人参政権は、ある程度は仕方ないかなと思っていたが、
最近になって
やはり認めるべきではないのかなと考えを変えつつある
と言うのも、民団の圧力もあるが
欧米系の圧力も半端ではないし
前にも書いたが教育関係から環境問題に関しての押しつけ”が酷く
何でもかんでも日本は圧力を外国人に掛けてくると
変な被害者意識を触れ回る上に
人権問題として朝鮮人や中国人在留者が如何に酷い目に遭っているかを
海外に大げさに流し始めているからだ
ちょっとでも彼らに逆らえば「日本はこんな酷い国だ」を連呼されるのでは
参政権は一切与えない方がましだね
外国人に甘い日本が、不良欧米系と中韓系のごり押しで
言い分を認める事は避けなければならないだろう
鳩山発言は、自分達が政権を取ったらそうすると言う事で、
人権を大事にするのは
民主党だけだと言ってる様な話だ・・・
鳩山もどっかの団体と仲が良いから、そう言わざるを得ないんだろうさ

*闇の声：2009/04/19(日) 23:51:20 ID:URidwsUF
この経済効果資産だけれども、例えば阪神タイガースが優勝してこれだけの
効果があったとか書くが、本当にそれだけの実感があっただろうか？
お祭り騒ぎに寛容すぎる気がするのと、もし石原の機嫌を損ねればそれこそ
商売に差し支えてくる・・・
それはともかく、そんなにお祭り騒ぎは経済効果があるのだろうか？
自分はそれだけの資金があるなら、よほど所得税減税に回すか、
或いは学費補助に回すか、保育所を増設するなど
目に見える形で使う方がよほど良いと思っている
踊らされている気がしてならない・・・
それと、宴の後の不景気を考えれば、特にこれだけ足腰弱まっている状態であり
オリンピック決めました・・・でも、景気回復は思ったほど進んでいません、
金融機関の不良債権もかなり厳しい状態で、
雇用状態も芳しくない・・・そこでやれるかと言う事だ
さも景気は良くなるんだと言いたそうな今の与党執行部や石原を見ると、
やはり選挙で大惨敗しなければ駄目なんだろうかと考えてしまうよ
そんな、この状態は簡単には回復しません・・・
製造業はそのピラミッドが崩れていて雇用を吸収出来ない・・・
ほかの産業も一緒で、そんな状況下でオリンピックを考えられる
神経を疑う

むしろ、無理してやった後の
景気後退まで考慮に入れて数字を算出すべきであり
そうなると、ますますやる意味は薄れてくると思う
長野に田中康夫県政が誕生したのも、オリンピックの後が
上手くいかなかった事も一因だと聞いた・・・
それくらい県政は混乱し、
県民は手腕が定かでない知事を選ぶ羽目になった
東京の場合検問の増加や特別な輸送形態などネガティヴな影響も
バカにならないはず
そう言う面も計算に入れて算出して、さあどうかだと思う

*2009/04/20(月) 00:39:38 ID:aUm6SU/A
オリンピックの建設ジオラマで５億円だって。やるべきではないねやっぱり。

*闇の声：2009/04/20(月) 08:51:01 ID:RMh51IXq
それもあるでしょう・・・莫大な金を引いてくる必要があった
そうしなければ、様々な問題が露呈し、最悪の場合左派都政が誕生し
苦労して米軍と折衝している横田問題など全て水泡に帰する・・・
かつての東都政を批判する形で美濃部亮吉が当選したのと同じ構図で・・・
ただ、目下左派にはこれと言って論客はいないし、まして難問山積の都政に
関わろうとするチャリティ精神あふれる方はあまりいない様で、
いるとすれば菅直人くらいか・・・

自分がオリンピックに反対する理由の一つに、皇室問題がある
畏れ多い事であるが、今上陛下の体調を鑑みるに、
２０１６年はきわめて微妙なタイミングだと思う
しかも、皇太子妃の問題で継承がすんなりいくのかも問題になりかねない
非常に不安定な状況である
さらに、昨日の夜知人から電話が来たが、
ＩＯＣ総会でアフリカ諸国はこぞって南米に投票するだろうと言う
日本のメディアは日本有利と言う情報を金で買われて流すだろうが、
実際にはアフリカ諸国は
非同盟繋がりやアメリカとの距離感を好感して南米支持に傾く・・・
口では日本支持を唱えながら後ろ手をひらひらさせて、
しかし耳にはイヤホンがあって
そこからカストロの声が聞こえてくる・・・
結果的に日本は当選しないだろうと思っているが・・・
決まってから返上は出来ないのだから、
オリンピック開催の問題点を国民が考える必要があり、
それを何とか纏められないのかと思っている


↑
「オリンピック後は不況」、これ法則。

必ずそうなる、日本もかってそうだった(東京オリンピック)。

イギリスが資金面で四苦八苦しておるが、開催返上はできない。

キムチ臭い慎太郎(公私混同爺ぃ)に勝手を許してはならんのでは。


「人権問題」というより「日本人への逆差別」になりつつある。

広範な分野にすでに波及しておりますよ、「生活保護」とかね。

「在日」は世界一リッチなマイノリティーと言われておるわな。

日本を乗っ取りたいんでしょうなw

「千丈の堤も蟻の一穴から崩れる」といいます、油断大敵なんです。


お江戸に外国人などおらんのよw

長崎の出島に隔離されて蘭人と唐人かな？　そんなもんです。

そも々お呼びではないわけでね、図に乗らぬことだよ。

はるのひかりⅡ

　画は歌川國貞(三代豊國)（1786年)～(1864年）

　号は、香蝶楼・一雄斎・五渡亭など　　作


　「鶴春土佐画鞘当 」(ちよのはる とさえの さやあて)より、

　「不破伴左衛門」です。


*不破伴左衛門（ふわばんざえもん）
　
歌舞伎等に登場する名古屋山三郎のライバル。
歌舞伎『鞘当』では友人である山三郎と
遊女葛城を争って山三郎の父を殺し、
ために親の仇として山三郎に討たれる。一方、
実録『幡随院長兵衛一代記』では問題を起こして主家を離れて
江戸で剣術道場を開いており、自分を殺して手柄にしようとした
山三郎を吉原で返り討ちにし、また、
幡随院長兵衛と決闘の末に親交を結んでいる。
そのモデルは豊臣秀次の小姓として寵愛され、
秀次切腹の際に殉死した不破万作だという。


☆晴れ。

さて、あれこれ、

鳩ポッポが暴走しておるがこの時期、困ったもんですなw

鮮人に甘いところを見せてはなりませんぞ、国益を損ねる。

ネットの記事から、

◆http://namidame.2ch.net/test/read.cgi/seiji/1239895896/l50
*いわぬが花子：2009/04/17(金) 01:38:11 ID:5u9U09ri
ついに１００スレ、おめでとうございます！！ ところで、
おめでたくないのが、このニュース。

http://japanese.yonhapnews.co.kr/relation/2009/
04/16/0400000000AJP20090416004300882.HTML

ついにというか、とうとう本音がでましたよ、森政権以降の清和会の本音が。
韓日合邦でしょ。日本を朝鮮化すること。やがて南北は統一する。
その朝鮮に日本人の金融資産１４００兆円をつぎ込ませる。
日本人みずから朝鮮人になりたいといわせる。これが目的だったわけ。

http://japanese.yonhapnews.co.kr/headline/2009/
04/14/0200000000AJP20090414001100882.HTML

まずは年寄り狙いってことでしょうね。
次に高校生や若い人を朝鮮人と結婚させる。

http://japanese.joins.com/article/
article.php?aid=108171&servcode=A00§code=A10

青少年の交流って、「朝鮮人は背が高い・かっこいい」
と刷り込ませる目的ですよ。
中高年は、個別攻略。妻子と別れさせ、在日の若い女を宛がうという算段だと、
某広告代理店に聞きましたよ。まあ、これでも自公に１票いれるんでしょうね、
B層は。
クライン孝子の日記読むと吹き出しちゃう。小泉以降の政権がやってきたのは、
日本人殺しの朝鮮人優遇政策だっちゅーのが、分かってない。

小沢さんであれば、
日本人を豊かにする政策をとるから、絶対に許せないわけ。

ナベツネがあせる訳がなんとなく分かりました。

*2009/04/18(土) 07:13:13 ID:52+HiQ1s
おい、10兆8200億円国債発行だとよBYけさのおはよう日本
何処へ逝く？プライマリーバランスw

*2009/04/18(土) 09:52:38 ID:pTzjB4pR
日本の場合アメリカと違うのは円建てで
９割以上は国内向け金融機関向けだから、
政府が紙幣を発行すれば十分返せる。
日本は食糧もそうだし石油を輸入しなければ経済がなりたたん、
貿易決済はドル建てだから、
外貨ドル資産を保有してることは問題ではない。
外貨ドル資産のない国は悲惨だな。外貨で貿易決済できない。
ということは輸入ができない。輸入ができないということは飯が食えない。
自国通貨が暴落したら輸入代金が大きく膨らみ
コストがかかってしまうので苦しい。
それに外国と違って債権国だから。
日本は外国から借金をして飯を食っている債務国じゃないからね。
貿易赤字で輸出で飯が食えなくなっても
日本はそもそもドイツや韓国のような輸出大国じゃないからね、
所得収支、海外に投資している利子や配当で飯を食ってる。
それに個人金融資産１５００兆円だぞ。
バカエコノミストがGDPの経済成長率だけで
日本がダメダメなんてほざいてるが、
アイスランドのように自国のGDPの何十倍何百倍のレバレッジ（借金）
で内需を潤わす見せかけのGDP経済成長をやってる国ではないのよ。
ねえGDP経済成長率の高かった金融立国が国家破綻だぞ。いきなり。
こういう国がすばらしいなんていったバカエコノミストがいたね。

そういう外国のGDPと国際収支などいろんな要因を調べたら日本は健全な国だ。
日本の資本財で飯を食っている国は多い。

日本の資本財がなけれな、韓国も中国もアメリカも壊滅的だわな。

資本財が調達できないのでGMも中国や韓国の大企業は
破綻するところ続出するんじゃないかね。

*2009/04/18(土) 10:07:02 ID:zfk74bjI
愛国だ、国防だ言っても明日食うことすら不安にさせてる与党に票ははいらんよ。
ここまで追い詰められては、
愛国心より目先の生活で政党選択することになるって。
たとえどんなに売国政策だされようが、
今の与党打倒のためなら躊躇せず民主に入れるよ。
悪いのは格差助長させた小泉一派だね。なにがあろうと衆院選は自民負けるから。


◆http://saeaki.blog.ocn.ne.jp/arita/2009/04/post_4eaf.html
有田芳生の『酔醒漫録』
2009/04/18
*うずくまる男たちの心に浮かぶ世界は

４月17日（金）090416_15590001 上板橋などで支援者たちと、
これからの戦略、戦術、政策などの打ち合わせ。熊木美奈子都議とも相談事。
街を歩いていればさまざまな光景が眼に入ってくる。先日のこと。
次女が帰宅するとき、駅構内でうずくまっている男性がいた。
心配になるほどだったので声をかけたところ、こう答えたという。
「リストラで職を失い、それが理由で離婚になりそうだ」。
苦しそうな表情の男性は50代のように見えたという。電車のなかで
「非正規労働者の問題にぜひ取り組んで」と私に声をかけてきた男性は、
たしか47歳だったと記憶する。ある駅前でもアタッシェケースに座り込み、
うなだれている男性がいた。それぞれが問題を抱えつつ暮らしを続けている。
家計部門から企業法人に所得移転が行われている現状を変えるには、
国民の貯蓄金利を上げねばならず、
さらには法人税にも手をつけるべきではないか。労働分配率を上げることだ。
連合も正社員の、しかも労組を作ることができる規模の労働者の
権利を守ってきたかもしれないが、労働者派遣法の推移を見ればわかるように、
非正規労働者を救ってはこなかった。現状を変えるには、
20年以上前にオランダで実現した政界、労働界、財界で合意、
導入されたワークシェアリングが必要だ。


↑
『たとえどんなに売国政策だされようが、
今の与党打倒のためなら躊躇せず民主に入れるよ』ではあるが、

「外国人参政権」など容認するわけではないのを忘れぬこと。

昔から言う「庇を貸して母屋を取られる」、まさにこれ。

支那人、鮮人は国内では白アリ、土台を腐らせる寄生虫です。

居心地がよいからどん々入り込んでくる、危うし危うしだ。

駆除を真剣に考える時期にとっくになっておる。

自公売国傀儡政権がズブズブに買収されておるのは自明だが、

民主にも媚米、媚支那、媚朝鮮がけっこういるんだよねぇ。

この点、「政界再編」の分岐点・旗印にいずれなるでしょうね。

さて、「株式日記」で紹介していましたが、

手前の毎度の主張にかぶるところもあるので、

◆http://poseidon.blog.ocn.ne.jp/blog/2009/03/post_c783.html
Chinkoro中国の反日政策
2009/03/09

（１）３回のパラダイム・シフトの項では、米政府は１９４２年から
「日本に自主防衛させない」と決めていたと、

Michael Sherry, “Preparing for the Next War”

YaleUniversity Pressを引用して記述しているが、伊藤貫氏は「正論・１月号」

にも「オバマ米新大統領の”チェンジ”が日本にもたらすもの」

とする一文を載せている。それによると、

１９４１年８月の時点で、アメリカ政府は既に

「戦後の日本を、永久に武装解除すると決めていた」と、

キッシンジャー元国務長官は記述している、と述べている。

アメリカは「日本を戦争に追い込む」ことを計画し、

そして叩き潰して「２度と自主防衛できない国にする」ことを、

日米戦争が始る前に既に決めていたのである。

そして２００８年の米民主党にも

「アメリカは日本に自主防衛させてはならないが、

中国の軍備増強に反対する必要はない。

日本は、米中両国が共同して封じ込めておくべきだ」

と考えている者が多い、と述べている。クリントン夫妻、

ホルブルック特別代表（元国連大使）然り。

１９４２年のＦ．ルーズベルト大統領の

「米中による日本封じ込め」政策と同じ考えであり、

米民主党の親中嫌日的な政策は、いつまでたっても変わらない。

共和党でも同じであると言う。

ブッシュ（息子）は２００３年ごろまでは親日的であったが、

２００４年以降、父親やキッシンジャーに説得されて、

「米中両国で日本を封じ込めておく」と言うアジア戦略に

賛同するようになる。そして「日本を押さえつけておく為に必要だ」と納得して、

２００８年米朝合意をしたのである。ジョージ・Ｗ・ブッシュは、

決して親日ではないし、

アメリカに依存する外交政策は間違いである。

米ソ冷戦の終わった後も、政治家や国際政治学者の著作や論文には、

「日本は、アメリカの保護領に過ぎない」とか

「実質的な属国である」と描写されていると言う。

２１世紀になった現在でも、

「日本に、永久に自主防衛能力を持たせない。

日本が２度と外交政策を実行できない国にする」と言う

アメリカの日本に対する基本的考え方は継続されており、

変わっていないと言う。

今後、オバマ政権が日本に対して表面的にはどんな甘い言葉を使おうが、

日米関係のこの基本的な構造からは外れることはない、

とこの筆者は結論付けいてる。そして、

「オバマは計算高い民主党のポリティシャン（政治屋）であり、

２０１２年の大統領再選に不利になるような言動はしないだろう」

と言っている。彼は信念タイプの政治家ではなく、

政治を一種のゲームに勝つように立ち回る「ゲームズマン・タイプ」

の政治家とみなしている。そのためオバマは、自分の政治キャリアに

不利になるような言動を徹底的に避ける。そのため、

「変革」は掛け声だけであろうと予測している。

そしてこの対日戦略の枠組みからは決して外れることはないし、

中国と真正面から対抗してまで、

日本や台湾を守ろうとはしないであろう、と予測している。

たった１回の戦争に負けただけで、「自分の国は自分で守る」と言う

当たり前の義務を果たすことをやめてしまった日本は、今後、

「偉大な中華帝国」の属領となるだろう。そして、

日本が中国勢力に併合されても、世界中、

どこの国も日本に同情しないだろう。

日本と言う国は、北朝鮮が核武装し、日本の女性や子供を拉致しても、

自国の国民を自分で守ろうとすらしない国である。

そんな卑怯な国に同情する国など、世界中に存在するわけが無い。

このように結論付けている。しかし、

そこから脱却する為の方策も述べている。

それは先に述べたように、

*自主的な核抑止力を含む自主防衛能力を構築すること。

*同盟関係を多角化すること。

これらのことは先に述べた提案と同じであるが、

三つ目はまともなものであり是非とも実現させたいものである。

*兵器の確保や軍事技術の開発について、アメリカだけに依存せずに、

ヨーロッパ、インド、ロシア、イスラエルとも、

共同して進める必要がある、と提案している。

「米中両国に弄（もてあそ）ばれる」日本外交から脱却する為には、

多極化したバランス・オブ・パワー外交が必要なのである。

日本の同盟関係と軍事・外交・技術の協力関係を多角化し、

多極的なバランス・オブ・パワー外交を推し進めることが、

日本の生き延びる道である。さし当たっては、

Ｆ－２２なんぞの採用にこだわらず、

ブラックボックスを設けないとしている「ユーロファイター」

を採用することである。

（終わり）

↑
米帝と共産支那の野望などまぼろしに過ぎぬw

世界の嫌われ者、共に落ち目の三度傘、すでに各地で盛大に炎上中。

日本が消火に手を貸さぬこと、これ肝要。　無駄金を出さぬことです。

それをやるのが売国傀儡自公政権なんですよ。

「脱米」そして、「脱特亜３国」こそ国益にかのう、

桜の山への捷径(最短の近道)なんです。

はるのひかり

　画は渓斎 英泉（けいさい えいせん)

　寛政3年（1791年） -

　嘉永元年（1848年）　作


　「見立名所桜尽」より、

　「新吉原の花」「松葉屋内粧ひ」です。


☆曇り、陽射しは「はるのひかり」ですね。

さて、北海道二題、まず、

◆http://www.muneo.gr.jp/html/index.html
２００９年４月１７日（金） 鈴 木 宗 男

今朝の毎日新聞朝刊１面、９面に掲載されている、
日本政府代表の谷内正太郎氏のインタビュー記事に驚く。
「北方領土返還 『３島と択捉一部でも』 谷内前次官 交渉打開案に言及」
という見出しであり、記事の内容の一部は次の通りである。

―ロシアのプーチン首相が５月来日します。
北方領土問題の打開に向け方策はありますか。
「独創的アプローチ」の真意は何ですか。

*サハリンでの日露首脳会談では
「新たな、独創的で型にはまらないアプローチ」という考えを確認した。
日本側が４島（歯舞、色丹、国後、択捉）あるいは２島（歯舞、色丹）、
ロシアが０というのでは両国民の納得できる結果は出てこないと思う。
エネルギー、環境、北東シベリアの開発といった大きな戦略的構図を作り出し、
その中で北方四島の問題を位置づけなければいけない。
それが「型にはまらない」アプローチだ。返還後の北方四島は、
非軍事的な地域にすることを日露間で合意するという案もありうる。
私は３・５島でもいいのではないかと考えている。
北方四島を両国のつまずきの石にしないという意思が大事だ。
２島では全体の７％にすぎない。択捉島の面積がすごく大きく、
面積を折半すると３島プラス択捉の２０～２５％ぐらいになる。
折半すると（３・５島は）実質四島返還になるんですよ。
（中川佳昭、４月１７日毎日新聞朝刊９面）


国会では麻生首相も中曽根外相も、
四島の帰属を解決しての原則は譲れないと、
私の質問にも答えている。
７年前私は、「鈴木は二島先行返還論者でけしからん」「鈴木は国賊だ」
と一方的に間違った話を作られ、逮捕までされた。
私は四島の日本への帰属を譲ったことは一度もない。
私は四島を取り戻すためにはどういうアプローチがあるのか、
四島一括返還を言っても、外交には相手がある。
ロシアが二島返してくれると言うのなら、先に二島を返してもらい、
残り二島についても、東京宣言、イルクーツク声明等の過去の経緯に基づき、
外交交渉で解決し、平和条約を締結しようとしたのであって、
私は一度もぶれたことはない。
一部マスコミが外務官僚の一方的リークに乗せられ、
更には勉強不足も手伝って、私は国民から批判されることになったが、
とんでもない誤解である。私は最終的に四島返還を実現するという考えで
動いてきたのである。
今回の谷内政府代表の発言は、単なる個人見解では済まない。
早速質問主意書を提出した。

<略>

外交は一に国益、二に国益、三、四なくて五に国益。
佐藤優さんがいつも言っていたことを改めて想い出し、
しっかりとこの件を検証したいと思う。

<略>

◆http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/090418/
plc0904180004001-n1.htm
*「真意伝わっていない」谷内代表が反論　
「北方３・５島」返還発言報道
2009.4.18 00:02

谷内正太郎政府代表は１７日、産経新聞の取材に対し、
毎日新聞の報道について「インタビューでは北方四島の面積について
説明はしたが、３・５島の返還で解決させてもいいとは発言していない。
記事は捏造（ねつぞう）されたものだ」と強調した。その上で、
「四島の日本への帰属を明確にしたうえで、返還の時期、態様については
柔軟に対処する」という従来の政府方針に関し
「自分の考えは（政府方針と）全く変わらない」と述べた。

しかし、その後の取材に対し、谷内氏は「そうした発言はしておらず、
私の真意が伝わっていない」とコメントを修正した。

　　　　　　　　　　　　◇

インタビュー記事に関する谷内氏の「捏造」発言について、
毎日新聞社は１７日夜、産経新聞の取材に対し
「（毎日新聞に）書かれている記事がすべてです。
谷内正太郎氏の発言に基づくものであり、捏造との指摘は当たりません」
（社長室）とコメントした。


◆http://www.jiji.com/jc/c?g=pol_30&k=2009041700989
*谷内氏の発言「承知してない」＝麻生首相

麻生太郎首相は１７日夜、前外務事務次官の谷内正太郎政府代表が
北方領土問題をめぐり「（４島返還ではなく）３．５島返還でもいい」
との考えを示したことについて「発言内容を承知していないから答えようがない。
政府代表としては政府の従来の方針に従って行動していると思う」と述べた。
首相は「北方４島の話は帰属の問題が明確になりさえすれば、後は柔軟に考える。
基本はそれだ」と強調した。首相官邸で記者団に語った。
一方、訪米中の谷内氏はワシントンで「あくまで個人的な見解だ」
と釈明した上で、「あのままロシア政府に提案することはない」と語った。　（了）

（2009/04/18-00:25）

↑
「３．５島返還＝面積等分」案は麻生が以前発言していたかと。

来月プーチンが来日するので、観測気球を上げたのかな？

余計なことをするなと言いたい、相手がまともに交渉するとは思えん。

政権交替か？ともいうべき状況で大きな外交案件を話し合っても無益だ。

相手は強欲w 　力が落ちてきたときこそ、交渉の時であり、

譲歩を引き出せるわけで、要らざることをしてはならぬ。


◆http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090417-00000642-san-bus_all
*ロシア、１０年ぶりに外債発行か　一転して借金財政に
4月17日23時22分配信 産経新聞

【モスクワ＝遠藤良介】ロシア政府が２０１０年にも、
国債を海外で発行する方向で検討を始めた。同国財務省によると
規模は５０億ドル（約４９８０億円）程度で、３～５年物のユーロ債を検討。
ロシアにとって１０年ぶりの外債発行となる。１９９８年の金融危機以降、
石油価格の急騰により高成長を続けてきたものの、今年は一転、
財政赤字と巨額の民間対外債務を抱えてマイナス成長となる見込みだ。
中国やブラジルなど新興市場国「ＢＲＩＣｓ」の一角に数えられてきた
ロシアの急落ぶりを象徴する動きとみられている。

クドリン副首相兼財務相は先の財務省会合で「今後の１０、２０、５０年間、
ロシアにとって２０００～０４年のような好都合な条件はないだろう」
と危機感を示した。今年は外国投資家に投資をよびかける「巡業」を行うほか、
来年は外債発行を検討すると述べた。

今年、ロシアは１９９９年以来の財政赤字に転落し、
赤字幅は国内総生産（ＧＤＰ）の７・４％に上るとみられている。
政府の対外債務は２９０億ドルだが、民間債務は４０００億ドル以上にも
膨らんでおり、民間企業や金融機関は外国金融機関との厳しい債務整理交渉を
迫られている。政府としては、外債の発行で財政補填（ほてん）や
民間企業の救済にあてる資金の調達に道筋をつけたい考えだ。

９８年のデフォルト（債務不履行）で底を打って以降のロシアは、
ＧＤＰ伸び率で年平均６％超の成長を遂げた。しかし、
今年はマイナス４・５％とＢＲＩＣｓの中でも際だって落ち込む見通しだ。
証券市場研究所のダニロフ所長は「石油・天然ガス収入に過度に依存する
経済構造と、経済危機への政権の対応が後手後手にまわった
ことが最大の理由だ」と話す。

むろん、ロシアはルーブル通貨の防衛に２０００億ドルを使った今も
総額３８４０億ドルの準備金を有し、借金財政に回帰しても
９８年のような破綻（はたん）は考えにくい。しかし、
原油価格の上昇局面で積み立てた「予備基金」（推定１２１０億ドル）は
今年中に財政補填に消えるとみられるなど、
国庫の受ける打撃は決して小さくない。

ダニロフ所長は「財政赤字が単年度で終わることはなく、
予備基金を１年で使い果たして、外債を募る手法は
外国の投資家に否定的な印象を与える。民間企業が債務整理を進めている中で、
国が外国市場から資金を集めることになれば民間の交渉にも悪影響が出る」
と警鐘を鳴らす。その上で「予備基金の段階的活用や国内での国債発行を
まずは検討すべきだ」と指摘する。


↑
必ず折れてきますよ。

日本と組むしかないわけで、それは自明のことだが、

交渉はまことにしたたかで、粘り腰の外交をやる国なわけでね。

ここは我慢と忍耐でしょう。　いずれ光が射す。


もう一題、丸井今井の件ですが、

◆http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/hokkaido/news/
20090415-OYT8T00576.htm
*丸井今井再建　高島屋案は函館・旭川存続

民事再生手続き中の北海道内大手百貨店「丸井今井」は１５日、
経営支援に名乗りを上げていた「三越伊勢丹ホールディングス」（東京）と
「高島屋」（大阪）から、それぞれ再建策の提示を受けた。丸井今井は、
同日から支援先を決める作業に入る。

再建策の中で最大の焦点となっていた地方店舗の扱いでは、高島屋案は、
旭川、函館の２店について存続の方向性を打ち出しているとみられる。
室蘭店については、運営主体が丸井今井本体から別会社化された
「北海道丸井今井」であるため、明確な結論を下していない模様だ。一方、
三越伊勢丹案では、札幌本店の再生に再建策の力点が置かれており、
地方店の存続、撤退については幅を持たせた案になっているとみられる。

丸井今井側は、両社からの再建策の提示を受けて、地方店の存廃に加え、
札幌本店の再生策や資産価値、従業員約１５００人の雇用などを
総合的に検討する。早ければ、月内にも経営支援先を決定する見通しだ。

ただ、地方店舗の存廃を巡っては、高島屋案が札幌本店に加えて
函館、旭川各店の存続方針を示していることから、
選定作業は高島屋案に優先度を置いて進む可能性が高い。

（2009年4月15日 読売新聞）

↑
ほぼ決まりのようです。

考えてみれば百貨店の立地は一等地にあるわけで、

郊外大型店に客を現状では奪われているとはいえ、

皆が車を所有しておるわけでもなし、高齢化が進行すれば、

運転免許返上も加速する、結果、交通至便の百貨店、

駅前商店街の復活もありうるわけで、

客層にあった品揃えを工夫することで再生可能なんでは？

北海道は冬がある、郊外大型店へはしんどい人もいるわけです。

大都会に合わせる、迎合すると失敗すると思いますね。

桜前線北上中Ⅴ

　画は歌川 國芳(1798～1861)　

　号は一勇齋　作


　「江戸名所見立十二ケ月の内」より、　

　「四月　亀井戸　寺西閑心」です。


☆晴れ、気温低め。

さて、きっこ姐さんより、

◆http://www3.diary.ne.jp/user/338790/
*2009/04/17 (金)
「ベスト電器事件も国策捜査の疑い」（世田谷通信）

大阪地検特捜部が、大手家電量販店「ベスト電器」（福岡市）、
障害者団体「白山会」（東京都）などを強制捜査、
代表者らを逮捕した郵便法違反事件が、東京地検特捜部が行なった
西松建設事件と同様に、自民党の主導による
国策捜査であった疑いが浮上した。
証拠隠滅などを防ぐために、本来は立ち入り捜査の着手まで
完全に秘密裏に行なわれるべき捜査であったのにも関わらず、
大阪地検特捜部は事前にマスコミ各社に強制捜査の日時を通達し、
各局のテレビカメラや記者を集めた上で、今回の強制捜査を行なっていた
ことが分かった。テレビのニュースではダンボールを抱えた捜査員らが
捜査対象へ向かう映像が繰り返し流されているが、
これは大阪地検特捜部が事前にマスコミ各社に捜査の日程をリークしていた
からこそ実現してものであり、西松建設事件と同様に今回の捜査は
犯罪の摘発が目的ではなく、何らかの政治的な意図を持ったものだ
ということを証明した形になった。そのため、
まだ何も立件されていない段階から、この事件に関与した者たちを
犯罪者と断定したような報道が相次いでいることにも注目したい。
国策捜査に詳しいフリージャーナリストのＡ氏は

「これは第二の西松建設事件の可能性が高いですね。
西松建設事件で思ったほど民主党にダメージを与えられなかった自民党が、
選挙を目前にして、なりふりかまっていられなくなったのでしょう。
たぶん民主党の中に今回の事件に関わっていた者がいて、
そこへ矛先を向けて民主党のイメージダウンを狙ったのだと思います。
近いうちに民主党関係者の名前が出てくれば、
今回も国策捜査と見て間違いありませんから、
国民はマスコミの偏向報道に騙されないようにして欲しいですね」

と分析、警告している。（2009年4月17日）

↑
クセになるようですなw

経過を注意深く見守る要ありかと。

真偽不明なれど、

◆http://alternativereport1.seesaa.net/
2009年04月17日
*人類大虐殺を目指す一族・・・核ミサイル屋の歴史

<略>

１９４５年、日本が第二次世界大戦で敗戦し、
「日本の支配者となった米国」は、日本に米軍を常駐させ、
沖縄に米軍基地を置き、日本の再武装＝自衛隊の創立を決定する。
この、日本に米軍を常駐させ、永久的に日本が「植民地状態」
となる日米安保条約を起草したのが、ダグラス・ディロン国務次官である。

そして、米国は、「食糧を武器として使う」という日本支配戦略を立て、
日本に対し米国製の食糧の輸入を強硬に迫り、
日本の食糧自給率を低める戦略を採用する。この戦略の実行のために、
「貿易自由化交渉」と言う美名が使われる。後に、
ガット・ウルグアイ・ラウンド、ドーハ・ラウンド等々と呼ばれるようになる、
この貿易交渉は、最初期には「ディロン・ラウンド」と呼ばれていた。
ダグラス・ディロンが、主導したためである。

アメリカ先住民を皆殺しにし、ヒトラーを使役し
東欧等でヨーロッパ人を大量虐殺したディロン一族は、
日本に米軍を常駐・支配させ、日本を「兵糧攻め」にする目的で
「ディロン・ラウンド」を展開していた。

２００９年現在、米国は毎年１０月～１１月頃に、
「本年は、この点について貿易自由化を行え」として、
「事実上の命令書である」年次改革要望書を、日本に突き付け続けている。
これは、ディロンの「作成した」安保条約第２条によって、
「米国が日本に、要求できる権利」として「認められている」。

<略>

現在、カーライル社と並び、「企業乗っ取り屋として勇名を馳せている」
ブラックストーン社は、倒産したリーマン・ブラザースの「司令塔」として
長年活躍してきたピーター・ピーターソンによって創立されたが、
その創立資金を与えたのがブライス・イーストマン・ディロン＝ディロン一族
であった。なお、このピーターソンの愛弟子が、日本の竹中平蔵である。
そして現在、このブラックストーン社の「共同経営者」が、
中国共産党政府である。

また、日米安保条約を作り上げたダグラス・ディロンの娘は、
ルクセンブルク王室に嫁ぎ、現在ルクセンブルク皇太子妃となっている。
ヨーロッパの「金融支配者・司令塔」ベネルクス３国、
スイスへのディロンの「閨閥」が、こうして密かに形成されてきた。

２００９年、サブプライムと、ヘッジファンドの破綻で、
世界金融恐慌が起こり、第三次世界大戦の足音が近づきつつある。

この「金融の暴走」の中で、事実上倒産したメリルリンチは、
ヘッジファンドに３０００億ドル、シティバンクも３０００億ドルの
「投機」を行っていた。倒産したリーマン・ブラザースは、
２０００億ドルであった。この中で、最も「激しく暴走し」、
他社を圧倒し７０００億ドルもの多額の資金を「ギャンブル投機」し、
文字通り世界金融恐慌を「作り出した犯人」は、
ＵＢＳ・ユニオンバンクスイスであり、
スイスが世界恐慌「演出の総本山」であった。

このＵＢＳの子会社として、「恐慌創出の実働部隊」として動いてきたのが、
ディロン社である。

ここでも、第三次世界大戦と言う大虐殺を「準備して来たのは」、
ディロン一族である。


↑
「脱米」こそ国益にかのう道、花の山への道なんです。

「売国傀儡政権」を引き摺り下ろしましょう。

◆http://www.jcp.or.jp/akahata/aik09/2009-04-17/
2009041701_01_1.html
グアム新基地　　　米、予算化めど立たず
監査院報告 インフラ整備６１億ドル
日本負担に影響も

在沖縄米海兵隊のグアム「移転」に伴う米領グアムでの米軍新基地建設には、
それを支える道路、水、電力など巨額のインフラ整備が必要だが、
米側の支出は見通しが立っていない―連邦予算の支出を監査する米政府監査院

（ＧＡＯ）が、議会の軍事委員会などに九日付で送った報告書で
指摘していることが判明しました。

現在国会で審議中のグアム「移転」協定は、海兵隊「移転」の名目で
グアムでの米新基地建設に日本の資金を投入させる前例のない条約ですが、
日本側の負担だけが突出し、
米側の支出は根拠もあいまいなことが浮き彫りになりました。

同報告は、沖縄から八千人以上の海兵隊員、
推定九千人の家族がグアムに移転することに伴う基地強化で、
現在十七万一千人のグアムの人口は米兵関連だけで
１４・６％（二万五千人）増え、
作業に従事する労働者の移住で人口はさらに増大するとしています。

新基地建設には「現在の港湾の能力を倍加する」など
島のインフラ整備が不可欠。上下水道の需要は２５％増も予想されています。
ところが道路、電力供給、上下水、ゴミ処理施設などは、
いずれも新たな需要に対処する余裕がありません。

カマチョ・グアム知事は昨年五月に米議会で、基地強化支援に必要な
インフラ整備には二〇一〇会計年度に約六十一億ドル
（現在のレートで六千百億円）が必要だと述べました。
道路に四十四億ドル、電力に六億七千万ドル、教育に五億九千万ドルなどです。
同年のグアムの歳入は推定五億三千万ドル。
グアムだけで賄える額ではありません。

ところがＧＡＯ報告によれば、国防総省や内務省など
関連政府機関の調整がとれておらず、
「グアムでの軍再編が一四会計年度の終了日までに終わるよう保障する
(連邦)省庁間予算」確保の見通しは立っていません。

報告は、グアムでの米軍再編全体には「百三十億ドル（一兆三千億円）以上」
が必要だとしています。このうち海兵隊関連経費として
百三億ドルの拠出が日米間で合意され、
うち日本側負担は六十一億ドルとされています。
グアム知事が示したインフラ整備のための六十一億ドルは、
これらのほかに必要な経費です。

グアム「移転」協定は、海兵隊「移転」経費六十一億ドルのうち、
日本側が直接財政負担する二十八億ドルの支払いを義務化する一方、
米側負担は明記せず、露骨な不平等条約です。
このままインフラ整備費の米側支出も保障されなければ、
日本側負担に影響が及ぶ恐れもあります。


↑
際限なくたかってきますよ。

かような愚劣極まる資金負担は止めさせねばなりません。

日本に何の責任もましてや義理などありません。

日米安保は騙し・詐欺、　国富蕩尽の化け物屋敷。

日本の占領継続(瓶の栓)と、世界覇権維持の出城(金を毟る)確保。

これが第一義、こんなおいしい国は無いわけでね。

「売国傀儡政権」を引き摺り下ろすことです。

桜前線北上中Ⅳ

　画は歌川國貞(三代豊國)（1786年)～(1864年）

　号は、香蝶楼・一雄斎・五渡亭など　　作


　「鶴春土佐画鞘当 」(ちよのはる とさえの さやあて)より、

　「名古屋山三」です。


*名古屋山三郎（なごや　さんざぶろう）
（1572年）～（1603年）は、戦国時代の武将。
尾張国（現在の名古屋市）の生まれ。蒲生氏郷の小姓。
また出雲阿国の愛人と言われ、
阿国とともに歌舞伎の祖とされている。
戦国屈指の槍の名人であり、
「槍師、槍師は多けれど、名古屋山三は一の槍」
とまで歌が作られるほど、その槍術は賞賛された。



☆よく晴れましたが、気温低め、風はまだ冷たい。

所用で午前中出かけておりました、快晴です。

さて、イチローの開幕戦、なんと満塁弾、安心しましたよ。

現代の「名古屋山三」w


堂々と行きましょう、

◆http://news.livedoor.com/article/detail/4110396/
*小沢代表が地方行脚再開へ
2009年04月15日08時15分 / 提供：スポーツ報知

民主党の小沢一郎代表（６６）が１４日、党本部で会見し、
西松建設の巨額献金事件後は封印していた地方行脚を「順次行っていく」
と語った。一方で、鳩山由紀夫幹事長（６２）が求めていた、
国民からの質問に直接答える「タウンミーティング」には、
やんわり拒否感を示した。

小沢氏は「タウンミーティングという横文字にぴったりのやり方は、
なかなか私は不得手」とした上で「地方行脚は順次やっていきたい」と語った。
事件の説明は「どういう方法が一番いいのか、地域によっても異なる」。
今後は「私なりのやり方で国民に説明するし、
民主党候補への支持を求めたい」とした。

河村たかし氏が立候補した名古屋市長選への応援も「勝利への一助となるならば、
顔を出すことにやぶさかではない」とも。首相との党首討論も
「可能なかぎり、いつでもやりたい」。ただし「総理大臣の都合で、この日は、
この日はと言われても、こっちの都合もある」とした。

この日午前には、モンデール元駐日米大使と会談。
次期衆院選について「国民は政権交代を望んでいる。
わが党が少なくとも第一党になる」との自信を示した。

◆http://www3.nhk.or.jp/news/k10015424701000.html#
*小沢代表 対決姿勢強めたい
4月16日 6時20分

民主党の小沢代表は、１５日夜、輿石参議院議員会長らと会談し、
「次の衆議院選挙で政権交代しなければ、日本はたいへんなことになる」
と述べ、近く、地方遊説を再開し、
政府・与党との対決姿勢をあらためて強めたいという考えを示しました。

１５日夜の会合には、西岡参議院議院運営委員長や石井副代表らも出席しました。
この中で小沢代表は、西松建設の政治献金をめぐる事件に関連して
「政府・与党側から、なりふり構わず、波風が押し寄せてくるのは覚悟の上だ」
と述べました。そのうえで小沢氏は、今回の事件をめぐるみずからの説明責任
に関連して、「自分なりに考えてきちんとやる。全国からも
要請が寄せられており、まもなく淡々と行動を始める。
次の衆議院選挙で政権交代しなければ、日本はたいへんなことになる」と述べ、
近く地方遊説を再開し、政府・与党との対決姿勢をあらためて強めたい
という考えを示しました。また会合で、出席者からは、
平成２１年度の補正予算案への対応について、
「民主党独自の経済対策のほうが国民生活のためになる
ことをしっかりとアピールすべきだ」といった意見が出され、
小沢氏も徹底審議を求めていく考えを示しました。

↑
粛々とね。

さて、「老害」以外の何者でもない「公私混同爺ぃ」

◆http://www.47news.jp/CN/200903/CN2009033001000642.html
*新銀行めぐり住民監査請求 知事らに１２５５億返還求める
2009/03/30 22:25 【共同通信】

新銀行東京（新宿区）をめぐり、市民グループに所属する
東京都内の住民３人が３０日、ずさんな経営などのため
都の出資金１４００億円の大半が回収不能になったとして、
石原慎太郎知事や仁司泰正元代表執行役ら役員に、
連帯して１２５５億円を都に返還させるよう求めた住民監査請求をした。

代理人の弁護士は「知事や経営陣は民法上の共同不法行為に当たる」とし、
請求が認められない場合、住民訴訟を起こすという。

請求によると、新銀行は、都が１０００億円を出資し２００５年４月に開業。
ずさんな経営のため、０８年３月期に累積赤字が１０１６億円に拡大し
都は０８年４月に４００億円の追加出資をした。

新銀行は累積赤字を資本金で穴埋めする減資をしたが、その結果、
都の出資分の８５５億円が失われ、
追加出資の４００億円も回収の見込みがないとしている。

また知事は仁司氏らを任命し、都がまとめた事業計画を早急に進めさせたとし、
仁司氏らはデフォルト（債務不履行）対策を怠ったと指摘した。

新銀行の住民監査請求では別の市民グループが昨年５月、
４００億円を回収するよう知事に求めたが、
都監査委員は請求を棄却している。


↑
自公の都議による「口利き」疑惑、

バカ息子の「口利き」疑惑、いずれもまことにキムチ臭い。

今度はオリンピック利権かねw 　金どうするんだよ？

誘致運動にいくらかかるんだ？　

まぁ、おそらくオバマご祝儀でシカゴに落ち着くと思いますがね。

築地市場移転も強引で評判悪いね。　老醜を曝しておるw

お江戸なら家は断絶、身は切腹ものなんだが。


さて、「チキンゲーム」の結末は？

◆http://www.snsi-j.jp/boyaki/diary.cgi
ロンドン金融サミットを終えて－世界大恐慌と世界大不況
副島国家戦略研究所　中田安彦
（２００９年４月９日記）

<略>

ＳＤＲは１９６９年、固定為替相場制のブレトン・ウッズ体制において
金や米ドルの供給不足を補完する、加盟各国のための国際的な準備資産として
創設された。このＳＤＲの元になったのが、ブレトン・ウッズ会議で、
イギリス代表のケインズ卿が主張した、新通貨「バンコール」（bancor）である。
しかし、同会議では、アメリカの代表であった、
ハリー・デクスター・ホワイトの提唱する、
「実際には金の交換性を維持した米ドル」を機軸とする案が採用され、
これが１９７１年まで続くことになる。

（その後は、アメリカの「国力」以外には、何の裏付けもない
「ドル紙幣体制」が続いている）

現在、ＳＤＲは、例えば、国際決済銀行（ＢＩＳ）のような国際機関の中で
使われる通貨単位にとどまっている。国際決済銀行は、
世界の中央銀行の集まりである通称「バーゼル・クラブ」と言われるが、
現在は使用する通貨単位（unit of account ）を、
かつての「金フラン」から「ＳＤＲ」に統一している。

このＳＤＲを新しい通貨単位として使用する動きは、
アメリカの一部の知識人の間でも始まっていて、
ピーターソン国際経済研究所のテッド・トルーマン研究員も、
ＳＤＲ利用論を提唱していた。トルーマン研究員は、
ガイトナー財務長官の国際金融アドバイザーでもある。

したがって、ガイトナーは、この中国の構想について、
「ドル基軸体制は変わらないと思うが、検討に値する一案だ」と述べたのだ。

というのは、特別引き出し権（ＳＤＲ）の増額は、
アメリカにとっても好都合だからだ。

それは、ＳＤＲは、ＩＭＦの出資比率に応じて割り当てられた権利だからである。
ＩＭＦは、ＳＤＲについて、「ＩMF加盟国がもつ自由に利用できる
通貨に対する潜在的請求権といえます」
（ＩＭＦ日本語版ウェブサイト）と説明している。

現在のＩＭＦへの出資比率では、アメリカがダントツの１６．７％の
出資比率であり、日本（約６％）、イギリス（５％）、仏（同）、
中国（３．６％）、ロシア（２．７％）と続く。

今回のＧ２０では、２５００億ドル分の新しいＳＤＲの増額を行うこととしたが、
このうち、大半の１７００億ドルが、先進国に割り当てられることになる。
この割り当てられたＳＤＲを先進国が自国の通貨で引き出して、
途上国支援に回すことは可能だが、
これはＩＭＦが事実上の世界中央銀行となって、各国に財政支援するのとは違う。

ＩＭＦは緊急融資をハンガリーなどの金融危機に瀕した東欧諸国に対して行い、
かつては、「構造改革」を条件に途上国にも融資を行ってきた。
これをクレジット・ファシリティという。

しかし、ＳＤＲはまず出資比率に応じた権利なのである。だから、
ＢＲＩＣＳ諸国が、ＩＭＦの出資比率の見直しを
アメリカに対して主張するのである。

アメリカの作り上げたドル基軸体制は、従って、急激に変わるということはない。

だが、仮に戦争が起きたり、アメリカが国家として財政破綻することあれば、
話は別である。アメリカは、バーナンキ議長のもと、
相次いでマネーサプライを増やしている。しかし、
これは銀行に貯まっているだけで、産業への貸し出しに回っていない。
大銀行は弱小銀行を買収したり、公的資金返済のための増資の準備をするために
公的資金での下支えを有利に活用した。自動車産業は救わないのに、
大銀行は救済する。ここにオバマ政権が、
実際はウォール街の傀儡（かいらい）政権であることが良く現れている。

＜ウォール街救済のガイトナープラン＞

この他、オバマ政権ではガイトナー財務長官が、官民共同ファンドを設立して、
大銀行の不良資産の買い取りプランを実行に移そうとしている。

これは単純に言えば、銀行と投資ファンドの双方を
政府資金（＝税金）で救済する策だ。
この買い取りプランの対象となる「不良資産」とは、
実態はそもそも人工的な価値しか無かった債務担保証券（ＣＤＯ）である。
これは実体があるモーゲージ（不動産ローン）を担保に発行された
金融仕組み債である。

このような特殊な種類の不良債権への投資（ディストレス投資）が
利益を出すには、もともとの住宅ローン債権の販売価格が安定してあがり続ける
ことが条件だ。だが、金融工学への神話が崩壊した今、
これらのＣＤＯに価値がつくという楽観論をもっている人はいないだろう。

アメリカはこの種の「有毒資産」（toxic assets）を、
レガシー・アセット（lagacy assets）と呼び変えることで、
このＣＤＯ資産が本来価値のない「くず肉」である事実を隠蔽している。
メディアもグルになって、楽観論を盛り上げている。
その上で政府保証の官民ファンドを提唱しているのだ。
なんと悪質なことだろう。

要するに、これは「投資で損をすれば政府＝国民が損失を負担し、
投資が成功すれば、投資家は少ない投資で順当なリターンを得る」
という仕組みに他ならない。アメリカの国家的詐欺だ。

どうしても「健全な銀行」を残したいのであれば、株主に責任を取らせるべきで、
銀行を一時国有化するというのの方が正しい。これであれば、
ファンドへの政府からの利益供与にはならない。

ところが、ガイトナー・プランは、ウォール街の投資ファンドがどう転んでも
自己投資分以上は損をしないように設計されているのだ。つまり、
こんな「おいしい」ファンドはない。だから、「ブラックロック」や
「ＰＩＭＣＯ」などの投資会社は興味を示しているのだ。

こういうことをやっていて、世界の米国債投資家は
アメリカをどういう目で見るだろうか。これでもなお、
アメリカ国債を買い支えるだろうか。
（政府が不良資産を買い取るためには
大量の米国債の発行による資金調達が必要とされる）

米国債の保有国である日本と中国は、自らが保有する米国債を一気に売れば、
自分たちがもっている資産が大暴落することで、
むしろ「返り血」を浴びることをわかっている。だから、
なかなか中国も強気を出せない。そして、
米国債＝ドルの信任問題は安全保障でもある。
中国もアメリカと事を構える覚悟はない。

この問題を解決しないと、ガイトナー財務長官は、
「世界経済を人質」にしながら、ウォール街救済を行いつづけるだろう。

ゲームの主導権を奪い取ることを中国が覚悟するのはいつか。
その前にアメリカが白旗を揚げる可能性もある。
アメリカが白旗をあげるというのは、つまり、
アメリカの国家的なデフォルト宣言である。
先に降りるのはどちらかという「チキンゲーム」だ。


↑
「アメリカの国家的詐欺」、

いいなりの売国傀儡自公政権、まさに、

「次の衆議院選挙で政権交代しなければ、日本はたいへんなことになる」

わけです。

半月ぶりの雨

　画は歌川広重（1797年）～（1858年）

　(安藤広重)号は一立齋（いちりゅうさい）作


　「東都名所」より、

　「隅田堤雨中之桜」です。


☆曇り、半月ぶりの雨が降りました。

やれやれです、干天の慈雨ですな。


さて、やはり貿易センタービル倒壊は爆破だった、

◆http://tanakanews.com/090414GWOT.htm
*テロ戦争の終わり
２００９年４月１４日　　田中　宇(さかい)

２００１年９月１１日に起きた米国の大規模テロ事件（９１１事件）で、
ハイジャックされた２機の旅客機が突っ込んだ後に倒壊した
ニューヨークの世界貿易センタービルに関して、
旅客機の衝突が原因でビルが倒壊したと考えるのは不自然だという主張が、
事件の発生直後から存在していた。

<略>

世界貿易センタービルが倒壊したのは、アメリカ政府が発表したような
「激突した飛行機の燃料が一気に燃え、その熱がビルの鉄骨を弱体化させた結果」
ではなく「ビルの内部に何らかの爆発物が仕掛けられていたからではないか」
という疑惑は、他のところからも出ている。

<略>

ハイジャックされた１機目の飛行機（アメリカン航空１１便、
ボーイング７６７型機）は、貿易センタービルに突っ込んだ際に
１万ガロンの燃料を積んでいたと報じられている。
この燃料が燃焼したときの熱量が、ビルの一つのフロアにだけこもり、
他のフロアや外気に逃げていかなかったと仮定し、
しかも燃焼のしかたが不完全燃焼ではなく、
酸素が十分にあった場合の燃焼だったと仮定して計算したところ、
鉄骨（１フロアあたり５００トン）の温度は最高で２８０度まで上がるが、
それ以上にはならないことが分かった。実際には、
熱量の一部は他のフロアや外部に逃げ、その上ビル内での燃焼だったため、
燃料は不完全燃焼に近かったと考えられ、
実際の温度は２８０度以下だったと思われる。

報道によると、ビルに使用された鉄骨は、６００度まで熱せられた場合、
強度が半分に落ちる。アメリカのマスコミの多くは、専門家の話として、
貿易センタービルの鉄骨は１５００度ぐらいまで熱せられたため
強度がかなり落ち、ビルが崩壊したと解説していたが、
この計算式では１５００度どころか、６００度の半分にしかならず、
鉄骨はほとんど弱体化していなかったことが証明されている。

▼やはり貿易センタービル倒壊は爆破だった

９１１事件で世界貿易センタービルが倒壊した理由は、
米政府の公式見解である「ジェット燃料の爆破」なのか、
それとも上で紹介したような「何者かが仕掛けた爆弾」によるものなのか。
米政府は「ジェット燃料説」に固執し、爆弾説を全否定しているが、
もし爆弾説の方が事実に近いとしたら、
米政府が頑強に爆弾説を否定していることの方が問題になる。米政府が、
テロリストがビルに爆弾を仕掛けるのを黙認した
（もしくは政府要員自身が仕掛けた）という可能性が高くなるからだ。

そして最近、爆弾説を補強する新たな研究が発表されている。それは、
９１１事件直後の貿易センタービル周辺から採取された、
ほこりやちりの４つのサンプルを分析したところ、そのうちのすべてから、
国防総省から認可された業者しか扱えないはずの、
特殊な爆弾の成分が見つかったという研究である。研究は、
米国ユタ州のブリガム・ヤング大学の物理学者や、
デンマークのコペンハーゲンの化学者ら数人の研究者がまとめ、
最近、専門誌（Open Chemical Physics Journal）に発表した。

研究者たちは、貿易センタービルの近くで、倒壊１０分後、翌日、
１週間後に採取された、合計４つのサンプルを検査したところ、
酸化鉄とアルミニウム粉末の化合物である「サーマイト」の一種である
「ナノ構造スーパーサーマイト」（nanostructured super-thermite）が、
すべてのサンプルから検出された。

サーマイトはマグネシウムで点火すると劇的に反応して高温となり、
溶解した鉄となるもので、溶接や手榴弾、焼夷弾、
古いビルを倒壊させるときの爆薬などとして使われている。
それを強化したものがスーパーサーマイトで、爆弾として使われるため、
国防総省によって輸出入や扱い業者が限定されている。
スーパーサーマイトがすべてのサンプルから見つかったことからは、
やはり貿易センタービルは爆弾によって爆破倒壊した可能性が高いと考えられる。
今回の記事の冒頭で紹介した「貿易センタービルの倒壊は爆弾によるものだろう」
という、ビル爆破倒壊の専門家であるバン・ロメロの最初の指摘は
正しかったことになる。

バン・ロメロに、指摘を撤回するよう圧力がかかったように、
今回の研究に対しても、以前から政治的な圧力がかかっていた。
今回の研究の中心人物である物理学者のスティーブン・ジョーンズ
（Steven E. Jones）は、ブリガム・ヤング大学の教授をしていた２００５年に、
今回の研究の元となる研究を発表した。しかし彼は翌年、
大学から早期定年退職に追い込まれ、大学から追い出された。
それでも大学内には、彼を支持する学者が多かったようで、
彼は退官後も同大学の施設を使い、大学に残った後輩研究者たちと
研究を続けることを許され、今回の研究成果となった。

今回の研究に参加した学者の中では、ほかにもケビン・ライアン
（Kevin R. Ryan）という学者が、２００４年に米政府発表のジェット燃料説に
異議を唱えたがゆえに、勤めていた研究所を失職している。

▼あちこちで指摘される自作自演性

９１１事件に対する米当局の自作自演性については、
公式見解が覆ることはないものの、事件から８年以上たった今でも、
ときどき公式見解を覆すような指摘が出てくる。
最近ではブッシュ政権が終わった１０日後の今年１月末、
カーター元大統領が、９１１の真相究明のやり直しを求める発言を行った。
カーターは以前から
「ブッシュは９１１を使って自分の権力を増強し、戦争した」と批判していた。

２００５年のロンドンでのテロ事件の直後には、英国のロビン・クック元外相が
「アルカイダはもともとＣＩＡがロシアと戦わせるために訓練した
イスラム・ゲリラ（ムジャヘディン）を列挙した
コンピューターのデータベースのことだ」と書いている。

米国の諜報機関ＣＩＡの幹部の中からも「アルカイダという組織は
一度も存在したことがない。全くの作り物だ」とか
「アルカイダとは組織名ではなく、テロリストの行動様式に対して
つけられた呼び名だ」といった指摘が出ている。

昨年末には、９１１事件の日、米政府高官は、ハイジャックされた旅客機が
国防総省のビルに突っ込みそうなことを約２０分前に知っていたのに、
国防総省の職員に危険を知らせず、避難させなかったとして、
当時のラムズフェルド国防長官らが同省職員から提訴されている。

▼目立たずテロ戦争を終わらせるオバマ

米政府は、政権がブッシュからオバマに代わっても、
９１１事件に対する公式見解は変えていない。しかしその一方で、
ブッシュが９１１事件を口実として開始した「テロ戦争」を、オバマは、
目立たないかたちで終わらせていこうとする動きを続けている。

（日本のマスコミは「戦争」という言葉を使うと平和主義の国民の
反米感情を煽ってしまい、対米従属の国是に反するため「テロ戦争」のことを
「テロとの戦い」という婉曲表現で呼ぶようになった。この事例は、
日本でもマスコミは政府から独立した機関ではないことの象徴である）

オバマは大統領就任以来「テロ戦争」という言葉を使わないようにしている。
代わりに「過激派との長い戦い」
（enduring struggle against terrorism and extremism）とか、
単に「今続いている戦い」という言い方をしている。
ブッシュ政権は「テロ戦争」という言葉を、イスラム世界に対して
米国が介入するあらゆる軍事行動や外交的脅しについて使ったため、
イスラム世界は「テロ戦争」という言葉に対して非常に悪い印象を持っている。
そのため、イスラム世界との再協調を方針に掲げるオバマは、
テロ戦争という言葉を使わないようにした。

オバマは「言葉を慎重に選んで使えば、イスラム世界の穏健派をもういちど
親米の側に取り込むことができる。だからテロ戦争という言葉を使わないのだ」
と言っている。オバマは大統領就任の２日後に、
アフガンなどから捕まえてきたイスラム教徒を、
犯罪者とも捕虜（兵士）とも認定しない宙ぶらりんの状態で無期限に勾留し、
世界から人権侵害を非難されているグアンタナモ米軍基地の収容所を閉鎖する
ことを発表したが、これが事実上の「テロ戦争の終結宣言」だった
と指摘するコラムニストもいる。

またオバマは、大統領就任の直前に「もはやアルカイダは
逃げ回っているだけの弱体化した組織なので、
オサマ・ビンラディンを殺したり捕まえたりすることを
最重要の目標にしておく必要はない」と表明している。

米国のオサマ・ビンラディン研究者（Bruce Lawrence）は、
ビンラディンはすでに死んでいるだろうと、０７年の時点で言っている。
９１１後に発表されたビンラディンのものとされるビデオ映像は
偽物だとも言っている。

ビンラディンはすでに死んでいる可能性が高まっているのに、
オバマが「ビンラディンは死んだ」と言わず
「ビンラディンを捕まえなくてもよい」と言っている理由は、
米国の「軍産複合体」が「テロ産複合体」に発展し、
一大産業と化しているからだろう。
大学教員、マスコミ、政治家から、マッチポンプ式で儲ける
コンピューター・セキュリティ会社、ガードマンまで
「テロ戦争」で食っている米国人は多く、
大きな政治勢力となっている。彼らは、
ビンラディンやアルカイダの脅威を過大に扇動することで食っており、
彼らに敵視されることは危険だとオバマは思っているのだろう。
（日本にも同種のものとして、北朝鮮や中国、ロシアの脅威を煽るマスコミ、
学者、政治家、活動家などの一大産業がある）

▼英国はすでに「テロ対策より温暖化対策」

すでに英国政府は０６年から、テロ戦争という言葉を使うことをやめる政策
を強めてきた。「イスラム・テロリスト」という言葉も使っていない。
もともとテロ戦争は、英米協調でイスラム世界との対立を扇動する戦略だったが、
英国はすでに、この戦略はマイナスが大きすぎると判断している。

英政府幹部の中には「アルカイダの脅威は誇張されている。テロ対策より、
地球温暖化対策をやった方がいい」と言う者もいる。以前の英国は、
米国を動かして世界を牛耳り続けるために、テロの脅威を誇張していたが、
それはブッシュのやりすぎで失敗したので止めて、
代わりに別の誇張戦略である地球温暖化対策
（中印など発展途上国からのピンハネ）を強化した方が良いという、
英国ならではの謀略の転換である。

米国はブッシュからオバマになって、ようやく英国の忠告に従うようになった。
英国が米国を牛耳り直すようになったのか、とも思えるが、
オバマは英国に対してかなり意地悪であり、むしろ英国はブッシュの時よりも
冷や飯を食わされている。このあたりのことは、
テロ戦争の本質と関わる話である。

そもそもテロ戦争とは何だったのか。そして、
それを終わらせることは何を意味するのか。そういったことが、
今回の記事を書こうと思った動機であるが、その本質論に入る前に、
すでにかなりの分量を書いてしまった。

前段で長い引用をしてしまったことも一因だが、
テロ戦争とは裏読みの必須な謀略の積み重ねであり、
マスコミを軽信しがちな人々に納得してもらうには説明が長くなる。
しかも規模が世界的で、イスラエルやイラク、アフガン、英米関係など、
それだけで長い記事になるいくつものテーマが絡み合っており、
話が長大になる。テロ戦争の本質論については、次回に書きたい。


↑
まさに詐欺師の群れ、地球の癌細胞としての米帝です。

真偽不明なれど、

◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/200904/article_14.html
2009/04/15

<略>

４．オウムの黒幕

オウム＝創価＋統一＋北朝鮮である。

オウムの目的は、北朝鮮の半島における軍事行動に連動する
日本国内テロの実施にあった。オウムのテロで日本が混乱に陥り、
在韓米軍が日本に救援に赴いた隙に北朝鮮が南下して韓国を武力併合する
シナリオが、１９９５年末にあったと思われる。この計画の黒幕は、
戦争・冷戦を惹起することで軍産複合体の商売を作り出してきた
ウォール街のユダヤ人である。強欲な寡頭独占ユダヤ人は、朝鮮戦争、
ベトナム戦争を作り出してぼろ儲けしてきた。

９１１も同じくロックフェラーが首謀者の内部犯行である。

そして、次にロックフェラーが、朝鮮人宗教を使って企んでいるのが、
半島と日本の動乱を契機にした極東の冷戦体制（日米　対　中朝）の構築
であると考える。さて、いつその姦計を再開するのか？

<略>

↑
９１１が陰謀であること疑いなし。

「テロ戦争」も騙しです。そこに大義など無い。

米帝＝「アングロサクソン＋ユダ金」連合は、

日本の「吸血鬼にして死神」、「脱米」こそ桜の山への道なんです。

桜前線北上中Ⅲ

　画はEugène Henri Paul Gauguin

　ポール・ゴーギャン(1848年 - 1903年）　作


　「Contes barbares」

　邦題

　「未開の物語（野蛮な物語）」です。


☆曇り、乾燥注意報、明日雨とか？

さて、真偽不明なれど、ユダヤ人は迷惑ですなw

◆http://alternativereport1.seesaa.net/article/68707052.html
*2007年11月24日
北海道は日本から独立する

世界最大の天然ガス生産国ロシアから、アジア方面向けの
天然ガス・パイプライン建設を巡り、日本にとって将来、
死活問題となる２つのプランが浮上している。

１つは、サハリンからハバロフスク、そして中国へ至るルートであり、
他はウラル・アルタイ路線で、ロシア側は最終的にはナホトカまで
パイプラインを延長したい意向である。

供給される天然ガスは、年間６００～８００億立法メートル、
中国の年間消費量５００億立法メートルをはるかに上回る。

前者のサハリン・ルートでは、天然ガスの購入相手は中国単独に限定され、
価格決定権を中国に握られてしまうため、ロシアはこのルートを嫌っている。

後者のナホトカ・ルートであれば、中国が天然ガスを「安く買い叩こう」
とすれば、ロシアは「嫌なら中国は買わなくて良い、全て日本に売る」と、
価格決定権を握る事が出来る。ロシアは、日本がエネルギー確保のために、
資金を惜しまない事を知っている。また、ウクライナがロシアに対し、
天然ガスの代金を長期間、未払いで来た事から、ロシアは、
中国がやがて経済破綻した場合に、ガス代金が未払いになる事を恐れている。
代金の支払いにおいて、日本は中国とは比較にならない位、
ロシアに信用されている。

このナホトカ・ルートは、日本にとって待望のエネルギー供給ルートであり、
「米国に逆らえばエネルギー供給を止められる」と長らく恐怖してきた日本
にとって、また米国からのエネルギー供給と引き換えに
日本に米軍基地を置く事を余儀なくされてきた日本にとって、
日本独自のエネルギー安全保障体制を確立するための礎石となる。

第二次世界大戦中の従軍慰安婦問題で、米国議会が中国と水面下で一体化し、
日本への非難決議を行ったように、日本は米国と中国に「挟み撃ち」
にされ始めている。

第二次世界大戦のように、中国と争い、米国と争った時、
日本には広島・長崎への原爆投下のような壊滅的な結末が待ち受けている。
中国、米国という超大国２つを相手にして、
戦略物資、エネルギーの無い日本は勝目が無い。

戦後の日本の経済発展で明らかなように、日本の生き延びる道は、
「いかにして戦争を行わないか」にある。

中国も原油、天然ガスを輸入に依存しており、仮に、
中国が台湾、日本等、近隣の国々に対し侵略的行動に出た場合、
中国にとっての最大のネック・弱点は、エネルギー問題である。

戦艦、戦車を動かすエネルギーが無くて、
中国はどのように戦争を継続出来るのか。不可能である。

サハリン・ルートで中国に対し天然ガスが供給されれば、
中国はロシアとの平和関係を確保さえしておけば、
エネルギー自給自足が可能になる。
中国と日本が戦争に陥らないための安全弁が失われる。

日本は、中国との戦争の火種を、１つ１つ消して行かなければならない。
日本は資金と外交力を結集し、ナホトカ・ルートでの
天然ガス・パイプラインを確保すべきである。ロシアとの利害の一致した、
このビッグ・ビジネスを安定・継続させて行く事は、
ロシアとの外交上も日本にとって高得点となる。

米国の核兵器産業の「セールストークに乗せられ」、日本は核武装をするよりも、
待望のロシアからのエネルギーを安定確保する事により、
日本は中国の好戦派を抑え、ロシアを援軍に引き込み、
米国の対日の切札であるエネルギー供給停止＝兵糧攻め戦略を「押さえる」
事が出来る。１石４鳥である。

ロシア経済の実権を握るロシアン・マフィアの本拠地は、イスラエルである。
日本政府、外務省内部にあるイスラエル・ロビー
(イスラエルの諜報組織と連携したグループ)は、
この天然ガスのナホトカ・ルート・パイプライン確保のために
水面下で動いて来た。

しかし今回、米国の諜報組織ＣＩＡは、日本が米国から離れ、
独自にエネルギー入手ルートを確立しようとした事に激怒した。
かつて田中角栄がインドネシアから米国を通さず原油を輸入しようとし、
米国の激怒を買い、ロッキード事件で潰された事と同じである。

日本のイスラエル・ロビーのメンバーは、様々な理由で政府内部、
外務省から追い出され、ついに壊滅させられてしまった。今回は、
英国諜報部も米国側に付いた。しかし、イスラエル・ロビーは、
即座に再建に着手し、既に復旧している。そして、
激怒したイスラエル側が日本内部で動いている
米英のエージェントに報復を始めている。

自爆テロ等で治安の悪化するパレスチナを嫌い、イスラエルの大富豪達は、
治安の良い日本の、特に北海道への移住計画を進めている。
ナホトカ・パイプラインから、ロシア製天然ガスが入って来る北海道である。

*2009年04月13日
北海道独立に暗躍するロスチャイルド

あらゆる産業の基盤であるエネルギー分野において、
ロシアは欧州の天然ガスの５０％余りを供給し、
近々７、８割にまで供給を増加させる。

ロシアは現在中国の太平洋側にパイプラインを急ビッチで建設し、
中国、日本に天然ガス、石油を供給する計画を実行に移している。

こうして、ユーラシアでの「産業の基盤」の一体化が進んでいる。
ＥＵのような政治・経済的一体化の出発点が「産業の基盤」の一体化である。

現在、北海道からロシアへ向けての鉄道建設計画が持ち上がっている。
この計画は過去にも何度か挫折しているので、
今後も紆余曲折があるはずであるが、もし実現すれば、電車で、
東京→ロシア→ヨーロッパ→ロンドンに旅行も出来、
商品流通、物流の路線が形成される事になる。

ＥＵ統合に果たしたヨーロッパ横断鉄道と同じ物が、
北海道を起点に建設される事になる。
既にユーラシア統一の基盤整備が始まっている。

ユーラシアにとって、その西端が英国、東端が北海道になる。
西端、東端は、当然、貿易、「軍事上」の重要地点になる。

長年米国のボスであったイスラエルは北海道を最重要地点と考えている。

１９世紀、欧米諸国がアジアを支配した時代、まず最初に、
キリスト教の教会、学校をアジアに作り、
文化的に「慣らす」所から、支配が始まった。

現在、北海道にはイスラエル初代首相の名前を冠した
ベン・グリオン大学の建設が持ち上がっている。かつて支配者として、
パレスチナに軍隊を送り込み、パレスチナ住民の土地、畑、全財産を奪い、
先祖伝来の畑を奪われる事に抵抗したパレスチナ人達を次々射殺し、
イスラエルを建国したベン・グリオンである。

北海道南部、日高の中心にある静内町は、人口２万人程の町である。
ここには、大規模で豪華な作りのウェリントン・ホテルがあり、
欧米、イスラエル人ビジネスマンが日常的に多数、出入りしている。
このウェリントン・ホテルのマークは、イスラエルの金融の中枢を担う、
ロスチャイルドのマークである。

長年、北海道を植民地支配して来た「大和民族」からの脱却＝独立を
当然祈願する北海道の胎動を、巧みに「アジア支配の拠点」形成に
「使おうとする」外国人勢力＝ロスチャイルドの動きを監視しなければならない。


↑
支那の息がかかっておりますのでその点割り引いてw

「日本の核武装」は有力なオプションであること間違いなし。

用意は既に完了しておるとのことで、一月で組み立て可能なようです。

米＝支那＝北鮮による田舎芝居には騙されぬようにしましょう。

裏でつながっておりますのでねw

当たりもしないMDなど、米帝の「軍産複合体」に毟られるだけですから。

日本のクビキ・アキレス腱は「エネルギー」と「食糧」、

北の粗暴で強欲な白熊は利用価値ありと、何度も申し上げております。

もちろん「油断禁物」ですが、ユダ金ほどは悪賢くはないかと。

今日の絵、獣の足をもった画家ヤコブ・メイエル・デ・ハーンが、

緑色の瞳を怪しく輝かせながら思惑深げに座しています。

聖にたいする俗を象徴しておるのでしょう。

北海道にユダヤ人はお呼びではありませんw

桜前線北上中Ⅱ

　画は歌川國貞(三代豊國)（1786年)～(1864年）

　号は、香蝶楼・一雄斎・五渡亭など　　作


　「浅草奥山桜花盛之図」(三枚組みの左)です。


☆曇り、気温高め。

さて、いろ々、

◆http://archive.mag2.com/0000154606/index.html
2009/04/13
＜民主党はヘビと戦うときにマングースも敵に回すな＞

<略>

「日本でまともに仕事をしてきた人たちは
すべてねつ造されたうわさを流されて失脚を図られている。」

これは現在では小沢一郎である。次期総理大臣であるとされている人物だ。

ほんの少し前は
日経エコノミストランキング第一位だった植草一秀氏である。
竹中の代わりに財務大臣に起用されるのではないかと記事が
のった直後に、でっちあげ痴漢容疑で拘留された。
でっちあげの証拠→検察の国策捜査→裁判で有罪という流れになった。
途中でいくら裁判がおかしいと主張しても、
国策捜査であるため、有罪にされてしまった。

高速道路改悪をすると金利がはねあがって国民につけがまわる
と反対していた藤井元道路公団総裁が失脚。

厚生官僚として「最後の良識派」といわれる岡光氏が失脚。
官僚転落を読むと冤罪だった可能性が高いことが伝わってくる。
このときは、「マスコミをさわがせたから」といって
「騒がせたからとにかく辞任せよ」と辞任させられている。
このあとに事務次官になった人物が、ついに小泉側と一緒に
年金を改悪。

この岡光後任の事務次官は最近口封じのためなのかヒットマ
ンらしき何者かに惨殺された

そのあとで「３０年前に殺された犬のかたきだ」と主張する
替え玉が出現したが　茶番である。

実はこのあと、「あからさまな殺人」に、急激に麻生支持率
は下落している。
　　　　　　　
実は麻生政権の支持率が激減した最大の理由は、平気で、
政権に都合が悪い人物が葬り去られる

ということを多くの人が知ってしまったからではないか？

外務官僚として北方領土交渉をして返還寸前まで行った佐藤優氏が失脚。
ねつぞうされた犯罪
→検察による国策捜査→国策裁判でも有罪にさせられる。

北方領土返還運動をしていた鈴木宗男が失脚→マスコミが騒い
だため別件逮捕→結局起訴できなかったが大打撃を受ける。

そのほか、小泉政権を批判して左遷されたマスコミ関係者多数。
植草氏と同じような、不自然な痴漢容疑で失脚させられた、
抵抗勢力である官僚は多数に上る。

問題の癒着というのは、機密費をもらうマスコミと、
ＣＩＡ、ＣＩＡから資金提供を受けていた岸の流れをくむ政治家、
小泉構造改革派官僚、
亡国のイージ○ではないか？

小沢一郎が仮に滅ぼされてしまったら、選挙で自民党が勝利してしまうだろう。
その数ヵ月後に日本は滅亡するに違いない。
小沢にすべてがかかっているのである。

<略>

↑
売国傀儡政権としての自民党、

最後の悪足掻きが続いておりますが、凄まじいもんだねw

何度も書いてきたことですが、

◆http://www.the-journal.jp/contents/kokkai/2009/04/
post_183.html#more
仮想敵国日本

<略>

日米安保体制は日本をアメリカの核の傘で守ると同時に
日本を自立させない方法である。それは中国も北朝鮮も知っている。
彼らは日米安保こそ日本を強力な国家にしない「ビンのふた」だと思っている。
彼らはアメリカだけを向いていれば自国の安全を図る事が出来る。
日米安保の存続は、アメリカ、中国、北朝鮮のいずれにも共通の利益である。

そこでアメリカは考えた。戦前は日本の軍事的脅威、
戦後は日本の経済的脅威にさらされた。
冷戦後は二つの脅威を同時に封じ込める必要がある。
冷戦崩壊後の世界をこれまでとは全く異なる視点で見ているアメリカが、
アジアにだけは冷戦が残っているとの口実で日米安保を存続させ、
それに経済を絡めた。

アメリカにとって中国は最大の市場であり、
朝鮮半島、ロシア、中央アジアをにらむ時のパートナーである。
北朝鮮の存在は日本にアメリカの軍事力のありがたさを思い起こさせる。
奇妙なことだが、中国と北朝鮮は日米安保があるから日本を脅威に感じず、
日本は中国と北朝鮮の脅威があるから日米安保を必要とする。
そして自力で自国の安全を守れない国は
どのような経済的要求にも応えなければならない。

日米安保はアメリカにとって見事なまでに「日本封じ込め」を可能にした。
だから金融危機で苦境に立つアメリカが苦境を分け与える相手は日本である。
日本にカネがある限り日本のカネを利用できる。
これがアメリカの対日戦略である。
何が起きても日本は「日米同盟強化」を言い続けなければならない。
こうして「仮想敵国日本」はアメリカの前から消え失せた。　

↑
「日米安保体制」は騙しの装置、

お江戸浅草奥山の見世物小屋・化け物小屋ですな、木戸銭はバカ高w

操り人形師アメリカも断末魔だw　　放蕩無頼の報いさ。

政権交替により893国家との「悪縁を切ること」。

いずれ「米中抱き合い心中」とあいなる、巻き込まれぬことです。

◆http://www.melma.com/backnumber_45206_4446754/
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成２１年（２００９年）４月１３日（月曜日）
*景気刺激政策の反動が上海万博直後に来るだろう
　　　表向きだけのＶ字回復が中国経済に見られるが

目がランランと輝いて、ネオンが巷に復活し、
豪華レストランにも客がすこし戻った。
新車販売が突如Ｖ字型回復を示し、工業原材料が値上がり、
各地のビル建設現場も活況に満ちた。中国の話。
５７兆円の財政出動の効果である。
「これで中国経済は復活した」とウォールストリートジャーナルも報じた
（４月１１日付け）。

ちょっと待った。
本物の回復でない証拠を一つだけ提示しよう。
新卒大学生に就労チャンスが、ますます減っている現実を、
上の表面的経済繁栄はどう答えるのか。
答えは簡単、５７兆円の景気刺激策が発表したことにより、
地方政府は中央のお墨付きを得たとばかり、先に借金して
公共事業をどんぶり勘定を立ち上げ、道路、鉄道、トンネル、橋梁、
ダムを片っ端から造ろうという青写真が出そろったからだ。

英誌『エコノミスト』は辛辣に書いた。
「ことし新卒は６１０万。中国の大学キャンパスは最悪ムード、
来年は７００万新卒者がでる。２０１１年卒業予定は、じつに７６０万人。
就労のチャンスはますます希薄になる。２０００年との比較で
大学生数は六倍になった」（同誌２００９年４月１１日号）。

暇で職がないとなれば、やることは一つ。天安門事件の再来だ。

学生運動を警戒する中国政府は、何をしたか。
上限７３００ドルで学生ローン。起業する学生に開業資金を貸し出すというのだ。
就労のチャンスがなければ、自分でビジネスをやりなさい、
と大学が資金の貸し手になる。こういう発想は中国ならでは、だろう。

軍に入る者は、四年間の授業料を返還する。
辺境地域の公務につくものも同様。
地方公務員は戸籍による制限を新卒者に限って免除する方針もでた。
各町村、辺境の村々で教員福祉などのサービスに従事する者を
各町村二名採用と強制措置もとった。
３０００のポストに１７０００名が応募した。

結果、学生の共産党への入党が顕著となり、驚く無かれ８％、
９０年代に共産党員である大学生は１％も満たなかった。
むろんいまの党員願望は、運転免許証があると就労に便利なように、
イデオロギーではなく、就労に便利だから、
便宜的党員が大学生に急増しただけのことである。
　
１９８９年６月４日、天安門広場前で共産党の暴政に散った
学生諸君の魂はさぞ嘆いているだろう。

↑
「砂上の楼閣」なんです。

何度も申し上げておりますが「前門の虎は支那、後門の狼はアメリカ」、

日本の「疫病神」と「吸血鬼にして死神」が「抱き合い心中」してくれる、

まことに祝着至極にして、めでたきかぎり、冷然と放置あるのみですよ。

桜前線北上中

　画は歌川國貞(三代豊國)（1786年)～(1864年）

　号は、香蝶楼・一雄斎・五渡亭など　　作


　「浅草奥山桜花盛之図」(三枚組み中)です。


☆晴れ、桜前線は北上して仙台開花とか、

陽射しは春でも、まだ々明け方は寒い。


さて、あれこれ、謀略真っ盛りですなw

◆http://namidame.2ch.net/test/read.cgi/seiji/1238975391/l50
*2009/04/12(日) 03:48:04 ID:dSvg/lIb
鳩山っていうのは相変わらずネオリベ色の抜け切らない議員で、
代表時代には連合と距離を置き、関係が決して好ましいとは言えなかった。
つまり鳩山が代表になれば路線転換でネオリベ色が息を吹き返し、
連合との関係も再び冷めて、選挙戦を戦う上で重要な組織が弱体化する。
それだけじゃなくて、ネオリベ路線に回帰する傾向を強める事で、
小沢が引き入れた反小泉系の反ネオリベ旧保守勢力がやる気を失うし、
多分、民主党は、自公批判票である程度は勝つが、
議席的には自民と五分五分で、自民との大連立という流れになる。
そうなれば悪夢の小泉構造改革路線の正式継承という方向で決する。
これは本当に最悪の流れだよ。日本が南米化してしまう。

結局、また国民を騙してネオリベ政権を作るのか？という話だ。
鳩山を代表に担ぐというのはそういう意味だからな。
そしてそんな危ない橋に日刊ゲンダイがひょいと乗っかってる。

*2009/04/12(日) 04:24:07 ID:n94bCfou
メディア辞令だな。どうしても小沢さんの辞任を既定路線にしたいらしい。
しかし、メディアが散々もてはやした小泉竹中のせいで、
この国が一体どうなってしまったのか。
俺は昔の豪腕な小沢さんは嫌いだったが、今の小沢さんがこのまま
辞めさせられたら、この国は本当にもう終わるだろうと思っている。
なぜなら、新司法試験が導入されて、法曹には草加がどんどん増えている。
当然検察でも害無省のように一大勢力になるだろうし、もう既にある程度の
影響力は持っているだろう、小沢さんがこのまま辞めさせられれば、それが
重大な前例となり、この国の総理になるには、選挙の前にまず草加検察の
お眼鏡に適うかどうかが、求められるようになってしまうかもしれない。
司法機関を掌中におさめた宗教と、政治が一体化すれば、その後
どういうことがおき、その国はどうなるのか。それは幾多の歴史が証明
しているのではないだろうか。

↑
地震予知とかでかなり電波なんですが、面白いw

◆http://www1.odn.ne.jp/~cam22440/yoti01.htm
☆2009年04月10日金曜日
□ミツバチの失踪は携帯電話の電磁波

【4月10日7時57分配信産経新聞　　
ミツバチが昨年から激減する謎の現象が起きている。
農林水産省は寄生ダニが発生する病気などで大量死したのではないか
と推測しているが、真相は分かっていない。農家では、
イチゴやメロンなどの受粉作業にミツバチを使っているため、
栽培に深刻な影響も出ており、果物の価格高騰につながりかねない。
「自然環境が変化しているのか」と不安を募らせる関係者も出ている。

「ミツバチが足りない」。昨年以降、全国各地の農家から、
こんな苦情が農業団体などに寄せられるようになった。
イチゴやメロンなど、果実を育てるには、花粉をオシベからメシベに
受粉させる必要がある。自然に生息するニホンミツバチやそのほかの虫も
花粉を運ぶが、それだけでは足りないため、多くの農家が
飼育に適した別種のセイヨウミツバチを購入したり、レンタルしたりして、
利用している。　減少しているのはこのセイヨウミツバチ。
農水省によると、平成２０年夏の調査では前年比１４％減。
ミツバチは女王バチ１匹と１万～数万匹の働きバチなどの群れで「１群」
と数える。１９年は３万８５９２群だったのが、
２０年には３万３２２０群に減っていた。
その影響もあってか、ミツバチの売買価格やレンタル料金が急速に値上がり。
人の手で受粉作業をする農家も増え、栽培コストは上がるばかり。
ナスやカボチャなど野菜栽培でも受粉に使われるため、
ミツバチ不足の悩みは深刻で、東京都世田谷区では今年３月、
ミツバチが巣箱ごと盗まれる事件まで発生した。　
ミツバチ激減の原因を農水省は「寄生ダニや農薬で大量に死んだからではないか」
と推測する。実際にミツバチが大量死する例もあり、
大量の幼虫が死ぬ腐蛆（ふそ）病など伝染病の可能性も指摘されている。

しかし、寄生ダニや伝染病は以前からあるため、
これだけが急減の原因とも言い切れない。
オーストラリアなどから１万匹以上輸入されているミツバチが、
昨年以降、伝染病などを理由に輸入が止まったことも一因とされ、
畜産草地研究所の木村澄（きよし）主任研究員は「複数の原因で減ったと思う」
と話す。　減少がはっきりしているのは飼育されるセイヨウミツバチだけ。
ニホンミツバチやそのほかの虫が花粉を運んでいるほかの植物については、
当面、生育に影響はなさそうという。ただ、木村主任研究員は
「セイヨウミツバチの減少は、何かの環境の変化が起きている兆候かもしれない。
その場合、ほかにも影響がないともいえない。自然環境に注意しないといけない」
と警鐘を鳴らしている。】

○アインシュタインがミツバチについて語ったのは
【「もしハチが地球上からいなくなると、人間は4年以上は生きられない。
ハチがいなくなると、受粉ができなくなり、そして植物がいなくなり、
そして人間がいなくなる」】であった。

そして２００６年頃から。最初アメリカで、次いで世界中で
ミツバチの失踪が報道されるようになった。これがCCDと呼ばれる重大な現象で、
アインシュタインの予言通りに、ミツバチ受粉を必要とする作物の
生産減少が始まった。

失踪とは、蜂の死骸が巣箱に残されていないために、
失踪と名付けるしかないわけだが、原因として、
①農薬説　②バイオ作物説　③ストレス説　④ダニ説　
⑤バクテリア説　などが指摘されてきた。

しかし、失踪の本質的属性は、「巣箱に帰る情報をミツバチが見失った」
という視点であって、筆者は、ミツバチが巣箱に帰るために何が必要なのか、
それは何によって妨げられるのか？　という視点から、
帰巣メカニズムを破壊する因子として電磁波を挙げる。それも、
時期的、地域的な条件に符号するものとして、
１２００～１８００メガヘルツ級のSHF波である。
この周波数の世界的普及とミツバチ失踪が時期的に符号している。

そして、ミツバチの異常行動を研究してきた報告に、
高圧送電線周囲での巣箱に失踪が見られるというものがあった。
この条件を考えれば、携帯電話ギガヘルツ波が失踪の最大の理由として、
もっとも確からしいと筆者は考える。

こうした指摘は、一番蓋然性が高いにもかかわらず、なぜか、
これまで指摘されてこなかった。その理由は、もし、
携帯ギガ波がミツバチ失踪や、従来指摘されてきたように
発ガンプロモーションに関係しているとするなら、今日、
１０兆円を超える携帯インフラのすべてが否定されなければならなくなる。
その影響は、あまりに巨大であって、携帯各社の倒産破滅は免れ得ない
のであり、政府も全力を挙げて真実を隠蔽していると考えるしかないのだ。
世界でも数百兆円のインフラが瞬時に消失することになり、
この隠蔽は世界的に行われるであろう。
　
携帯電磁波は人類滅亡の決めてになるだろう。ミツバチを追放して農作を破壊し、
ガンのプロモーターとして、あらゆるガンを増大させ、
人々を死滅させてゆくのである。ところで、パソコンのラジオルーターも、
似たギガヘルツ周波数であり、これに日常的に曝露されていると
ガンの進行が劇的に早まる可能性が強いのである。
筆者も同じだ。だから、今度、ラジオルーターをやめて
通常のケーブルモデムに戻すつもりだ。しかし、
それで人類滅亡が止まるわけではない。覚悟しろ！

☆2009年04月05日日曜日
□北朝鮮ミサイル発射

【政府は５日、午前１１半すぎ、第１個目の落下物は午前１１時３７分ごろ、
秋田県沖約２８０キロの日本海に落下し、第２個目の落下部
日本の東約１２７０キロの太平洋に落下すると予測される
との情報を相次いで発表した。
【北ミサイル】北の軍艦船が秋田沖に展…日本に落下なら迎撃　
ミサイル発射で外…記事本文の続き　２個目の落下予測地域は
北朝鮮が事前に通告した地域より日本側に約８８０キロ近かった。】

北朝鮮がテポドン２号を発射した。ハワイまで飛ばすつもりが、
１０００キロも飛行不足になって、
中東向けのミサイル販売デモンストレーションが成功したとも言えないようだ。
前回失敗したことに比べれば、多少マシかもしれないが、
相変わらず技術力は不足している。それもそのはず、優秀な人物は、
国家体制の矛盾も見抜くものであり、彼らはすべて殺害され、
無能で従順な家畜国民しか生き残っていないからだ。もはや北朝鮮が、
世界の最高水準の兵器を作る、いかなる条件も存在しない。

この人工衛星と称する弾頭には放射性物質が詰められていたとの噂もあるが、
海に沈めば確認も不可能だ。重村氏は最近、あらゆるメディアから干されて、
こんな肝心な局面にも登場しない。おそらく金正日が影武者であると
事実を公表していることが、マスコミにとって都合が悪いのだろう。
日本のマスコミも、ロイターやAPFなどと同じで、
すべてロスチャイルド資本の支配下にあることを忘れてはいけない。

今後、北朝鮮をスケープゴートに日中戦争が仕組まれると、
２年前から指摘しているが、問題の核心は東シナ海原油利権である。
今年、中国の水不足と公害が苛烈化し、中国政府は焦って海外侵略しなければ、
国内矛盾に押し潰されてしまう。台湾・南西諸島領有化が
いよいよ現実になろうとしている。北朝鮮も、結局、中国が領有化し、
大規模に住民移住が行われるのも確実だ。公害の少ない北朝鮮には、まだ、
まともな水があるし、レアメタル資源３０兆円分の確保が焦眉の課題だからだ。

☆2009年04月01日水曜日
○最近、文鮮明の事故後の消息を探しているが、ほとんど皆無だ。
統一教会公式HPは、今年の行事における文夫妻を何回も掲示しているが、
すべて小さなサムネイルばかりで、以前のような鮮明な写真が事故後出ていない。
事故直後の写真も明らかな合成疑惑が指摘されていた。
読者におかれては、文鮮明のその後の消息をご存知のかたがおられたら、是非、
掲示板に公開していただきたい。何せ、朝鮮半島は世界の謀略王国で、
上から下までウソ、偽造のオンパレードであり、街を歩く美女は全部整形だし、
政治家には全員ヒモがついて統一教会やCIAの援助と束縛を受けている。
見栄・体面・権威こそが韓国社会の基本テーゼである。
文鮮明クラスになれば、影武者もたくさんいるはずだ。何せ、
統一教会の利権は凄まじく、文が死んだとなれば遺産争いをめぐって
一気に崩壊する可能性が強いのである。
なお筆者は、日本スケート連盟に、韓国のスパイが送り込まれ、
競技者潰しを行っていると考えている。でなければ、事前の予測通り、
日本勢にトラブルが続発し、ヨナが勝利する不自然さが説明できない。

↑
毎度申し上げておりますが、

支那、半島は日本の「疫病神」、百害あって一利すらもない。

その厄災はなはだしきものあり、

◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/200904/article_8.html
ヤメカルト２
作成日時 ： 2009/04/09

カルト離脱に際して、創価よりも遥かに厄介なのが、統一教会です。
おそらくCIA直伝の洗脳手法を教団トップが会得し、
細心の注意を払って「日本人奴隷信者」を飼い馴らしていると思われます。
創価同様に、教団の中核部分は、日本人ではない人たちが占拠しており、
当然、北朝鮮とユダヤ金融資本のエージェントが牛耳っているでしょう。だが、
一般の日本人信者には、教団の深部の構造が全く分からないように
隠蔽されており、彼らは文鮮明を神格化して疑おうとしない。
この教祖の言う「地上天国」が、実はユダヤ世界支配中枢と北朝鮮が望む
「半島赤色統一」であることが理解できていない。ゆえに、
教団の真の姿を知りえない一般信者は、教団批判に対して「謂れのない批判」
と感じてしまう。そして、「洗脳度の進んだ信者」は、
北朝鮮や南米に送り込まれて「行方不明」となるので、
麻薬や偽札といった教団の本質を知ってしまっても、もはや離脱できない
環境におかれていると見ます。これは、本人にとっても、家族にとっても
地獄です。そして、これらの行方不明信者と一般信者は隔離され、
情報のフィードバックがない。ゆえに、一般信者は、
「負の情報」に触れる機会がない。
（邪魔になった覚醒信者が、消されてしまうといった話もちらほら聞きます。）

統一信者を覚醒させるのは、正直きわめて難しい。しかし、
方策はあるはずです。世界金融危機の起きた今、統一教会の背後のユダヤ権力は、
日本の在日カルトに注ぎ込む資金が枯渇しています。
統一信者による詐欺商売も、今では通用しません。
多宝塔も壷も原価１万円、売価１００万円の和服や指輪や数珠も売れません。
（信者の方、教団から買った宝物を鑑定士の方に見てもらってください。
笑えるくらいガラクタとわかりますよ。）今、統一は資金源を、
同じ在日カルトである創価に求めているようです。創価の本部の前で、
半島風味の似非右翼が池田は在日だと連呼しているのも、
「かねを出せ」という遠まわしの脅しでしょう。つまり、
創価帝国が崩壊して資金が流れなくなれば、統一もまた自然崩壊します。

まずは、創価を弱体化させ、選挙でぼろぼろに負けさせることが、
本命である統一教会の瓦解にも繋がると考えるわけです。

統一教会からの離脱に成功した元信者の方の体験談を募集します。
離脱できた方々は、洗脳度が低いうちに気がついて脱出されたでしょうが、
「軽症」の現役信者さんにとっては、その体験談は多大な力となると思います。
病の重い信者さんたちや外国に送り出されてしまった人たちは、
「拉致被害者」同様に北朝鮮とユダヤ権力の崩壊まで、救出できない
かもしれません。それでも、なにかの手助けが出来ないか、
教団に関わった方々のご意見を求めます。

<略>

ちなみに、北朝鮮が年間必要とする食料＝穀物は、
７００万トン程度であり、毎年不足して輸入・援助受け入れしている量は
２００万トン程度。北朝鮮の主食であるコーンは、
バイオ燃料騒ぎで高騰はしたけれど、例えば一トン百数十ドルで買えます。
（北は食用ではなく安価な家畜用を輸入している?）２００万トンならば、
たったの２５０億円ほどの援助で餓死者は一人もでないことになる。
（たったの２５０億円です。AIGが米政府から受ける支援の
０．５％にも満たない小額です。）つまり、統一の信者さんが拠出したお金が
食料となって、本当に北の民衆に行き渡っているなら、
北の飢餓など発生し得ないのです。ところが、毎年、飢餓騒ぎが持ち上がる。
その一方で、一発のテポドン二号を打ち上げるのに掛かる費用は３００億円。
こちらのほうには、統一教会の信者さん、さぞかし貢献していることでしょう。
誇らしい限りであるとお察しいたします。ちなみに、「半飢餓状態」は、
国民を統治するのに都合が良いわけです。国家の統制を離れると
途端に飢餓に直面するわけですから。統一信者さんがいくら、
北の民衆を思ってかねを出しても、金正日は、大衆への配給などするわけがない。
封建体制の維持のためには、むしろ、「援助食糧を党や軍の幹部に支給し、
自由市場で売ることで儲けさせ」、キムへの忠誠を誓わせるわけです。また、
援助食糧が自由市場に流れるため、地方の農民が都市部への行商で
稼ぐことが出来なくなり、食えなくなっている。

いずれにせよ、統一信者さんの思いは、逆に北の庶民を苦しめ
死に追いやっているわけです。だが、このやりきれない構造を支えているのが、
文鮮明であり、金正日であり、ユダヤ権力であり、これらが結託して
日本の信者を騙してかねと労役を吐き出させ、
「ユダヤ世界権力」のための謀略に使っているのです。おそらく、
この構造を理解できるような有能な方は、次々と脱出できているでしょうけれど。
脱出者を増やすためには、やっぱり、
小説９１１を読んでもらうしかないかもしれません。

リチャード・コシミズでした。


↑
よろしく縁を切るべし。

いずれ強制的な処分・措置が必要になるかと。

南鮮は竹島不法占拠継続中、国交停止でよいのです。

支那は海底ガスを盗掘中、止めなければ、同上でよい。

よって、国力を削ぐ、それが日本の国益に直結することになる。

「遠交近攻」は一面の真理なり、ましてや相手は反日国家ですから。

北国の春Ⅴ

　画は歌川國貞(三代豊國)（1786年)～(1864年）

　号は、香蝶楼・一雄斎・五渡亭など　　作


　「浅草奥山桜花盛之図」(三枚組み右)です。


☆晴れ、春の陽射しです。

さて、「支那の過大評価」は誤りなれど、

◆http://archive.mag2.com/0000012950/index.html
2009/04/10
日本の行く道

<略>

私の主張は、

「世界最大の借金大国アメリカのマネをし、国策として
『金融立国』を目指し、（アメリカがやったように）
製造業を捨て去るのはやめましょう」ということ。

そして、

「人件費20分の1の中国と「安売り競争」をするのはバカげている。

中国は一般大衆がターゲットなので、
日本はリッチ層をターゲットにしましょう」ということです。

別に、国民全員が高級品生産工場で働くわけではありません。

ただ国のポジションと進むべき方向性の話をしているのです。

<略>

▼薄利多売信仰からの脱却

日本が、中国・韓国と戦う、
あるいは戦わずに勝つ道はあるのでしょうか？

そのためには、ある信仰から抜け出す必要がある。

そう、「薄利多売信仰」から脱却すること。

「事業をとおして世界を繁栄させる」という考えは、
松下幸之助さんに代表される日本経営者の根本理念。

同氏は著書「私の行き方考え方」の中で、

メーカーの役割について以下のように書いています。

「生産者の使命は貴重なる生活物資を、
水道の水のごとく無尽蔵たらしめることである。
いかに貴重なるものでも量を多くして、
無代に等しい価格をもって提供することにある。
かくしてこそ貧は除かれていく」

つまり、生産者の使命は、

第1に超大量生産し、

第2にそれにより価格を下げ、

第3に貧困を世界からなくすことだと。

もちろん尊い使命感です。

しかし、この役割は中国がひきついだといってよいでしょう。

１００円ショップにいけばわかります。

このような使命感があるため、日本企業は、
大量生産し安く供給することにこだわります。

しかし、中国と競争しても勝てないのでジレンマに陥る。

ですから、意識を転換する必要があるのです。

<略>

▼高く売ることは企業と社員の幸福

世界を見渡せば、良い製品を高く売ることで成功している企業は
たくさんあります。

いわゆる「ブランド品」と呼ばれるもの。

原価は同じでも、マークを貼り付けるだけで、
値が何十倍・何百倍にはね上がる。

誰も「ぼったくりだ！」と怒りません。

メーカーも顧客も満足しているのです。

ブランド化を進め、高品質高価格で売る。

国家としてのメリットは、

第1に製造業の空洞化が進まない。

　高くても売れるので、企業は、
　安い労働力を求めて外国に出る必要がない。

第2に供給を過度に増やす必要がないので少子化でも大丈夫。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
第3に人件費をケチる必要がないので、社員（国民）が豊かになる。
　　　　
第4に供給を増やす必要がないので、残業する必要がない。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
<略>

世界的危機がつづいていますが、
こんな時は生まれかわるいい機会です。

政府が15兆円の景気対策をするそうです。

どうせ国民の金を使うなら、橋や道路を作るのでなく

1、食糧自給率100％　安全な食べ物の普及

2、エネルギー自給率100%　クリーンな新エネルギーの普及

にむけて、どんどん金を使ってほしいものです。

私たちの孫たちは、きれいな空気・きれいな水・体にいい食べ物
を食べ、幸福に暮らすことでしょう。（＾▽＾）

（おわり）

↑
良し悪しを別にして、具体的な「展望」を提示しておる。

この点は評価したいとおもいますよ。

ただ、何度も言うように「支那の過大評価」は誤り。

嘘まみれの工作に騙されてはならぬ、砂上の楼閣に過ぎぬわけでね。

◆http://jp.epochtimes.com/jp/2009/04/html/d93807.html
*三峡ダム区で斜面360万立方メートルの地滑りか＝重慶市

【大紀元日本4月10日】暴雨と三峡ダムの水位増減の影響で、
三峡ダム地区にある重慶市雲陽県故陵鎮では
総体積約360万立方メートルの斜面が長江に滑り落ちる可能性があり、
長江の川面半分が塞がれると予想されている。

調査によると、今回の地滑りは三峡ダム区雲陽県故陵鎮の長江南岸に位置する
水譲村で起きており、西は３７キロ離れた雲陽の新県政府所在地に及ぶ。

重慶晩報は現地政府職員の説明を引用し、昨年11月、
三峡ダム175mの蓄水試験段階で、地滑りが現れたと伝えている。

同県地質環境監督所によると今年3月10日以来、地滑りは1日1cmの速度で移動。
4月1日には重慶市の資深地質災害防止専門家・黄家瑜氏が、
この地滑りは滑り落ちる寸前の状態で、ダム水位は下降と強い雨が重なる状況下、
総体積360平方キロメートルの斜面が河に滑り落ちる可能性を指摘。

　「地滑りが来たら、長江の航路の半分が塞がれるでしょう」

この政府職員によると、地滑りの危険がある斜面は長さ約300m、幅約600m、
平均厚さ20m。総体積約360立方キロメートル、前方の縁の高さ 150m、
後方の縁の高さ301m、平均傾斜角度51度。もし地滑りが起きれば川面を塞ぎ、
航行する船の安全に大きな危険を及ぼすと話している。

↑
無秩序な乱開発の果て「治山治水」は危機的状況にあり。

三峡ダムが倒壊したら？　　

想像を絶する大惨事(カタストロフィー・catastrophe)とあいなる。

そんな綱渡りをやっておる独裁国家なんですよ。

まともに「飲める水」にも事欠く土地に未来など無い。


さて、弥栄(いやさか)も読めぬ阿呆の経済対策w

縁起悪いねぇ、

◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/
植草一秀の『知られざる真実』
2009年4月11日 (土)
麻生内閣真水15.4兆円「自民党危機対策」を決定

<略>

今回の大型景気対策の裏側で大型消費税増税が動き始めた。
１回限りの「給付金」を受け取っても、それをはるかに上回る増税が控える
のなら、国民生活にはまったくプラスにならない。

麻生政権は景気刺激策として、贈与税の無税枠拡大を提示したが、
「金持ち優遇」の政策である。市場原理の「競争」を正当化する
「市場原理主義」は、その前提として「機会均等」が重要であると主張する。

ところが、巨大な資産が相続されると、スタート時点で「持つ者」と
「持たざる者」の巨大な格差が生じてしまう。
相続税はスタート時点の格差を縮小させる効果を持ち、
「生前贈与の無税枠拡大」は逆に
スタート時点の格差を拡大させてしまう効果を持つ。

①セーフティネット強化の視点欠如
②生活安定化プログラム強化の欠如
③金持ち優遇
④大企業優遇
⑤選挙向け買収政策

が、今回の経済危機対策の特徴だ。「経済危機対策」というよりも、
「自民党危機対策」とした方が分かりやすい。

国民は目先のバラマキに騙されてはならない。
ニンジンの後ろに巨大増税が大きな口を開けて待っている。
セーフティーネットも強化せずに１５兆円もの財政資金を散財するのは、
国民に対する背任行為である。選挙用買収景気対策に騙されずに、
国民は賢明に次期総選挙での政権交代を選択しなければならない。


◆http://www.muneo.gr.jp/html/index.html
２００９年４月１０日（金） 　　 鈴 木 宗 男

<略>

衆院解散の時期を巡り、様々な声が出ている。
麻生首相は昨日の日本記者クラブでの記者会見で、
「野党がどういう対応をするかによって見極めたい」と、
一昨日の発言と同じ事を繰り返している。
西松献金事件が今後どうなるのかにもよるが、このゴールデンウィークは、
衆議院議員は選挙に向けて一斉に走り出すことだろう。与野党問わず、
自ずから「早く選挙をやってほしい」という空気になることだろう。

７月１２日の東京都議会議員選挙投票日は既に決まっている。
都議選は中選挙区で、自民党と公明党がぶつかり合うケースが多い。
都議選で自民党が負けると、「麻生では衆議院選挙は戦えない」と
「麻生降ろし」が起きる。任期満了で自民がこれまで勝った試しはない。
麻生首相は座して死を待つ判断はしないだろう。性格からして、
果敢に打って出てくると思う。

そうなると５月末、６月初旬の選挙・投票日となってくる。いずれにせよ、
９月までには間違いなく選挙をしなくてはならず、
時間との闘いであることに変わりはない。
しっかり心の準備をしておかなくてはならない。

民主党は企業・団体献金の全面禁止を将来的に実施することを決めたそうだが、
時期を決めなくてはいけない。今回の西松献金事件を踏まえ、
小沢代表が企業・団体献金の禁止を決断したのに、
民主党内でモタモタしているのでは国民の理解は得られない。

「政治活動ができない」「政治にはお金がかかる」といった声が出たそうだが、
それでは自民党と一緒の議論ではないか。
自民党が嫌がる、びっくりすることを先手を打ってやらなくては、
政権交代はできない。民主党議員は、意識改革を速やかにやって戴きたい。

私は国会議員でありながら一人政党であるので、企業・団体献金はもらえない。
いわんや国民の税金である政党助成金についても、支給対象に該当せず、
受け取ることはできない。それでも心ある人が浄財を出して下さる個人献金で
私はやっている。
努力して少しでも魅力ある、期待される政治家として頑張っていれば、
応援して戴けるのだ。
努力もしないで「もらって当たり前」という考えでいるのは、
甘えの構造である。ここは民主党は思い切って企業・団体献金を即刻禁止すべく、
党内で早急にコンセンサスを得るべきだ。
そこに政権交代の灯がともることを忘れてはいけない。

<略>

↑
時の移ろいは早いもんです、

「人の噂も七十五日」といったものですが今では、はて？

吉と出るか凶と出るか？