画は 歌川 國芳 (くによし)
寛政九年（1797）～ 文久元年（1861）
号は一勇齋、朝櫻楼など 作
「将軍太郎良門 味方ノ勢を聚る圖」
「如月尼」 「伊賀寿太郎」です。
☆雪、冷え込む。
Windows Updateとかで、300mgものインストールで、
もたくた、再起動その他、一時間以上遅れました。
使えんOSで、純国産＝TRON・OSとか作れんものかねぇ？
いつまでもWINTELでもあるまいて、そろそろ、
ユダ米のBackDoor付きOSと縁切りの時期ではないのか？
まずは、いろいろ動きが出てきました、
◆http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/7a8f94bc9c1ebb64c29d3fb0d8da2968
国際情勢の分析と予測 2015年01月17日
◎元外交官の原田武夫氏が 2015年1月21日のX-dayを予想：
独連銀の量的緩和拒否が引き金？
【私のコメント】
元外交官の原田武夫氏が英文ブログで
1月21日前後のX-day（暗黒の水曜日）を予言している。
この情報を含めて貴重な情報をコメント欄で教えて頂いた
明哲保身さん、samさん、sigragさんにお礼を申し上げたい。
原田武夫氏の英文ブログは昨年12月13日に「血塗られたクリスマスイブ」を予想したが
実際には大規模テロが起きたのは2週間後の1月7日であり日付は外れてしまった。
しかし、1月9日付けのブログ記事で「世界の共同体に根本的な変化が起きる日」と予想した
1月15日にはスイス国立銀行（中央銀行）の決定によりスイスフランの劇的相場変動
という大事件が発生した。
同じ記事で彼は「1月21日が決定的に重要」とも述べている。
そして、スイスフランの相場変動の翌日の1月16日の記事では
「1月21日がX-dayで暗黒の水曜日となる。
（1月15日の）スイスの銀行によって起こされた事件はその序章に過ぎない。」と述べている。
では、この1月21日には何が起きるのだろうか？
1987年10月19日の米国株式市場大暴落はブラックマンデーとして有名であるが、
これは国際政策協調の破綻が原因とされる。
具体的には、米国政府がドル安を回避するために
日本とドイツに公定歩合引き下げ要請を行ったにもかかわらず、両国がこれを拒否し，
西ドイツは逆に短期金利高目誘導を行ったためという。
現在の米国は更に大きな危機にあり、米国政府が量的緩和を止めた後
日本が量的緩和を開始したことで かろうじて金融バブルの破綻を回避している状況である。
恐らく国際金融資本は金融バブル破綻を先送りするために
欧州連銀（欧州の中央銀行）に「日本を見習って量的緩和せよ」と
圧力をかけていることだろう。
しかし、欧州経済を事実上支配するドイツ連銀（中央銀行）の総裁は
同じ1月15日に講演で 量的緩和を拒否する見解を示している。
ドイツの反対を押し切って欧州連銀が量的緩和を決定するのは不可能と思われる。
1月7日のフランスのテロ事件も、
ドイツで1月16日に報道されたベルリンでの鉄道テロ計画との情報も、
欧州連銀に量的緩和を実行させるための脅迫ではないかと想像する。
1月15日のスイスの中央銀行の対ユーロ上限価格の撤廃という決定の理由は、
ロイターの記事によれば、1週間後の22日の欧州連銀理事会で
量的緩和策が発表される期待が高まっており、もし量的緩和が発表されれば
スイスの中央銀行は膨大なユーロ買いスイスフラン売りの為替介入を強いられる
ためであるとしている。
スイス中央銀行総裁は、上限価格は持続不可能であるため撤廃したと述べている。
しかしこれらの理由は変である。
自国通貨の買い支えを行うのであれば外貨準備等の財源に限界があるが、
自国通貨売り介入であれば財源は無限に存在するので、
上限価格維持は持続不可能ではない。
更に、欧州連銀が量的緩和を実行するのであればスイスの中央銀行も見習って
量的緩和を実行すれば良いだけのことである。
ただし、それと引き替えにスイスは中央銀行の信認の低下を被ることは避けられない。
自国の量的緩和も、量的緩和を行うユーロ建ての財産を大量に保有することも、
中央銀行の資産内容劣化という点で大差ないと思われるからだ。
つまり、スイスの中央銀行の決定の理由は、ロイターが伝える
「欧州連銀の量的緩和への対応」ではなく、逆に
「国際金融資本から要求された量的緩和を拒否すること」であると思われる。
「このような金融政策の解除を決定した際には、市場の不意を突く必要がある」
との総裁の発言や、3日前の12日に上限価格を継続すると表明したのは、
事前に決定を察知されると国際金融資本による脅迫としてのテロ攻撃が行われる危険
があるからだと思われる。
sigragさんの『スイス「裏切りカード」対するＷ街「怒りモード」クソ早逃げ』
とのコメントはこのような意味ではないかと想像する。
1月21日は欧州連銀理事会の開催前日である。
おそらくこの日にドイツ政府は量的緩和拒否を最終決定することだろう。
22日の理事会で量的緩和を行わないことが決定されるならば
それは国際政策協調の破綻そのものであり、
FRBによって膨れあがった世界の金融バブルは弾け飛びかねない。
従って21日に欧州で911の再来となる大規模テロ
（例えば911のWTCの様にフランスの原発に飛行機が突入して原発爆発事故を起こさせる等）
を起こして22日の理事会を開かせないようにするか、
それが無理ならば再度ニューヨークでテロを起こして
米国の金融市場を閉鎖してしまうとともに、反国際金融資本陣営の本拠地である
中国やロシアに対して核攻撃を行い
世界を全面核戦争で脅迫するといった選択肢が考えられるだろう。
そして、恐らく欧州諸国も米国政府も、国際金融資本によるテロ攻撃を阻止するために
全力で重要施設の警備を行っているのだと想像する。
sigragさんの予想とは違うが、原田武夫氏の1/15と1/21という予想が1/15については当たった
ことから考えると *1月27-28のFOMC を迎えることなく
世界の金融バブルは弾け飛ぶ可能性がある。
それはフェニキア・カルタゴ・ベネチア系経済体制である強欲資本主義経済の終焉であり、
シーパワーの滅亡でもある。
*金融調節などの公開市場操作の基本方針は年に8回、
ワシントンの理事会会議室で開催される最高意思決定機関である
連邦公開市場員会（FOMC）において決定される。
國芳、二枚目、
「東都 流行 三十六會席 薬研ほり おりえ」です。
暗示ｗ
◆http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-3293.html
カレイドスコープ万華鏡 Sat.2015.01.17
◎安倍晋三首相だけが消えた・・・
より抜粋、
▼http://blog-imgs-76-origin.fc2.com/k/a/l/kaleido11/20150117-2.jpg
安倍首相がいない・・・神隠しの話ではない。
ロスチャイルド銀行家ファミリーが所有する世界的な政治・経済紙
「The Economist」が、増刊号として毎年暮れに「翌年の予想」を出版している。
今年の増刊号は、昨年暮れに出た「2015年の予測」だ。
表紙には、プーチン、習近平を除いて
西側世界のトップがズラリと顔をそろえている。
しかし、われらがシンゾーの姿だけが見当たらないのだ。
いったい、彼の未来に何が起ころうとしているのだろうか。
☆表紙から安倍首相だけが除かれているのは、健康不安説が理由か
安倍晋三に、近々、何かが起こる？
そうだろうね、起こる。
まず、健康問題と、13日深夜に起きた
セガサミー・里見会長宅銃撃事件に関係する一大スキャンダルだ。
☆http://www.huffingtonpost.jp/2015/01/14/sega-sammy-gun_n_6468194.html
これから続々出てくる。
安倍をはじめとする小泉らの
パチンコ富豪を通じての韓国・北朝鮮コネクションを
週刊誌がいっせいにすっぱ抜くはずだ。
☆http://www.amakiblog.com/archives/2015/01/15/#003083
安倍は、汚れすぎて、遠からず「消える運命」であることを
The Economistの編集部は見抜いているのだろう。だから表紙から削った。
つまり、安倍晋三は、2015年の世界支配層のプレーヤーとしては、
「そこ」 に存在しない、ということなのである。
安倍晋三は、世界支配層の一員として、なんとか認められようと、
日本の富と国民の命まで差し出そうとしているが、
あっちは認めていないようだ。
世界支配層とて、「口だけ 今だけ 自分だけ」と、
今を生きることしかできないような男とは関わりを待ちたくないのだ。
晋三、もういいから養生しろ。
硫黄島の英霊まで利用して、
☆http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-1979.html
集団的自衛権の行使に突き進んだので、彼らの怒りを買ったのだろう。
さらに、安倍は、5月の連休に真珠湾訪問を計画しているとか。
☆http://mainichi.jp/select/news/20150115k0000m010017000c.html
アメリカ兵の恨みまで背負いこむつもりらしい。
官房長官の菅は、慌てて否定しているが、これは毎日新聞のスクープだ。
菅義偉のような、嘘をつく以外に何の取りえもないイエスマンの
言うことなど信用してはいけない。
國芳、三枚目、
「福禄寿」です。
「貧乏神＝自公政権」とは早めにオサラバしたいものです、
◆http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/923.html
こんな世界はもう終わりにしよう 2015/1/16
◎「マッカーサーの告白」
より抜粋、
☆https://www.youtube.com/watch?v=0kiUdXexXjY
マッカーサーの告白 ～アメリカ上院軍事外交合同委員会の公聴会にて～
１９５１年５月３日
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
☆http://m-hyodo.com/usa-58/
兵頭に訊こう 2014年11月13日
◎日米合同委員会の密約法体系を超えて
より抜粋、
わが国が実質的には植民地だといってきた。
これをオブラートに包んで属国と呼んでも同じことだ。
要はこの国の支配者は米国であり、
日本は主権を奪われ、言葉の本来の意味では独立国家ではないということだ。
その現実を、今回のメルマガでは、日米合同委員会に見ることにする。
矢部宏治は『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』
のなかで、日米合同委員会についてこう書いている。
「官僚というのは法律が存在基盤ですから、下位の法体系（日本の国内法）より、
上位の法体系（安保法体系）を優先して動くのは当然です。
裁判で負ける側には絶対に立たないというのが官僚ですから、
それは責められない。
しかも、この日米合同委員会のメンバーがその後どうなっているかを調べてみると、
このインナー・サークルに所属した官僚は、みなそのあと、めざましく出世している。
とくに顕著なのが法務省で、省のトップである事務次官のなかに、
日米合同委員会の元メンバー（大臣官房長経験者）が占める割合は、
過去17人中12人。そのうち9人は、
さらに次官より格上とされる検事総長になっているのです」
日米合同委員会の構成メンバーを見ると、米側がほとんど軍人である。
米側代表は在日米軍司令部副司令官である。
代表代理として在日米大使館公使、在日米軍司令部第五部長、在日米陸軍司令部参謀長、
在日米空軍司令部副司令官、在日米海軍司令部参謀長、在日米海兵隊基地司令部参謀長である。
在日米軍の軍人が威嚇するかのごとく居並ぶ姿が目に浮かぶ。
日米合同委員会の日本側代表は外務省北米局長である。
代表代理は、法務省大臣官房長、農林水産省経営局長、防衛省地方協力局長、
外務省北米局参事官、財務省大臣官房審議官である。
これは極めて象徴的な演出だ。
もちろん米側は意識的に軍人を出しているのだ。
現在も日本がGHQの占領継続下にあることの表徴なのだろう。
日本官僚は ネイティブの日本支配者であり、
在日米軍の意向を受けて 官僚の利権を維持拡大しているのである。
日米合同委員会から多くの検事総長を出す。
そして日本の対米隷属に異を唱え、真の独立を目指す人間を裁判にかけて攻撃する。
その対象になったのが、最近では小沢一郎であった。
日米合同委員会で決まったことが公表されることはない。
記録として残されることもない。 いわば密約である。
それが日本官僚を通じて自民党に降ろされる。
日本国民のほとんどは日米合同委員会の存在を知らない。
そこで決まったことが政治家に降ろされて法案化されていく。
この植民地の実態については完全に無知の状態に置かれている。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
ご参照あれ！
↑
日本には2種類のヤクザ８９３がおるわけです。
、在日が仕切る、山口組、住吉会、稲川会その他の広域暴力団。
もうひとつおるｗ
武装した「在日米軍」という居座りヤクザ８９３です。
戦後７０年も経つのに居座り続け、みかじめ料をたかっており、
国政をも、恫喝支配しております。
安保廃棄通告をして、叩き出しましょう！
通告後、一年後に自動終了になります、 もういい加減にせねば。
いい加減にしろ！ といえば、モンゴル互助会相撲ｗ
昨日、中日は「天覧相撲」、
もはやモンゴル互助会相撲に、天皇賜杯は如何なものかな？
現皇室と相撲協会の相互利用関係が天皇賜杯ではあるのだが。
醜悪な相撲内容にわざわざ出向いて、拍手する意味はもうない、のでは？
相撲は国技などではないが、本来の「攻防ある充実した相撲」は、もはやない。
解説の北の富士も「毒饅頭食った」ようで、
モンゴル批判はしないし、むしろ白鵬などの手口を褒めておるからねぇｗ
横綱が立会、注文相撲しても批判しないし、張手、とったり、顎へのカチアゲ、
などなど、一切批判しない。 「横綱相撲」は死語なのか？
上段、空き席見えるのに、「満員御礼」とはこれ如何に？
たかが相撲だが、日本社会の綻びがひどくなりつつあると思はれ。
寛政九年（1797）～ 文久元年（1861）
号は一勇齋、朝櫻楼など 作
「将軍太郎良門 味方ノ勢を聚る圖」
「如月尼」 「伊賀寿太郎」です。
☆雪、冷え込む。
Windows Updateとかで、300mgものインストールで、
もたくた、再起動その他、一時間以上遅れました。
使えんOSで、純国産＝TRON・OSとか作れんものかねぇ？
いつまでもWINTELでもあるまいて、そろそろ、
ユダ米のBackDoor付きOSと縁切りの時期ではないのか？
まずは、いろいろ動きが出てきました、
◆http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/7a8f94bc9c1ebb64c29d3fb0d8da2968
国際情勢の分析と予測 2015年01月17日
◎元外交官の原田武夫氏が 2015年1月21日のX-dayを予想：
独連銀の量的緩和拒否が引き金？
【私のコメント】
元外交官の原田武夫氏が英文ブログで
1月21日前後のX-day（暗黒の水曜日）を予言している。
この情報を含めて貴重な情報をコメント欄で教えて頂いた
明哲保身さん、samさん、sigragさんにお礼を申し上げたい。
原田武夫氏の英文ブログは昨年12月13日に「血塗られたクリスマスイブ」を予想したが
実際には大規模テロが起きたのは2週間後の1月7日であり日付は外れてしまった。
しかし、1月9日付けのブログ記事で「世界の共同体に根本的な変化が起きる日」と予想した
1月15日にはスイス国立銀行（中央銀行）の決定によりスイスフランの劇的相場変動
という大事件が発生した。
同じ記事で彼は「1月21日が決定的に重要」とも述べている。
そして、スイスフランの相場変動の翌日の1月16日の記事では
「1月21日がX-dayで暗黒の水曜日となる。
（1月15日の）スイスの銀行によって起こされた事件はその序章に過ぎない。」と述べている。
では、この1月21日には何が起きるのだろうか？
1987年10月19日の米国株式市場大暴落はブラックマンデーとして有名であるが、
これは国際政策協調の破綻が原因とされる。
具体的には、米国政府がドル安を回避するために
日本とドイツに公定歩合引き下げ要請を行ったにもかかわらず、両国がこれを拒否し，
西ドイツは逆に短期金利高目誘導を行ったためという。
現在の米国は更に大きな危機にあり、米国政府が量的緩和を止めた後
日本が量的緩和を開始したことで かろうじて金融バブルの破綻を回避している状況である。
恐らく国際金融資本は金融バブル破綻を先送りするために
欧州連銀（欧州の中央銀行）に「日本を見習って量的緩和せよ」と
圧力をかけていることだろう。
しかし、欧州経済を事実上支配するドイツ連銀（中央銀行）の総裁は
同じ1月15日に講演で 量的緩和を拒否する見解を示している。
ドイツの反対を押し切って欧州連銀が量的緩和を決定するのは不可能と思われる。
1月7日のフランスのテロ事件も、
ドイツで1月16日に報道されたベルリンでの鉄道テロ計画との情報も、
欧州連銀に量的緩和を実行させるための脅迫ではないかと想像する。
1月15日のスイスの中央銀行の対ユーロ上限価格の撤廃という決定の理由は、
ロイターの記事によれば、1週間後の22日の欧州連銀理事会で
量的緩和策が発表される期待が高まっており、もし量的緩和が発表されれば
スイスの中央銀行は膨大なユーロ買いスイスフラン売りの為替介入を強いられる
ためであるとしている。
スイス中央銀行総裁は、上限価格は持続不可能であるため撤廃したと述べている。
しかしこれらの理由は変である。
自国通貨の買い支えを行うのであれば外貨準備等の財源に限界があるが、
自国通貨売り介入であれば財源は無限に存在するので、
上限価格維持は持続不可能ではない。
更に、欧州連銀が量的緩和を実行するのであればスイスの中央銀行も見習って
量的緩和を実行すれば良いだけのことである。
ただし、それと引き替えにスイスは中央銀行の信認の低下を被ることは避けられない。
自国の量的緩和も、量的緩和を行うユーロ建ての財産を大量に保有することも、
中央銀行の資産内容劣化という点で大差ないと思われるからだ。
つまり、スイスの中央銀行の決定の理由は、ロイターが伝える
「欧州連銀の量的緩和への対応」ではなく、逆に
「国際金融資本から要求された量的緩和を拒否すること」であると思われる。
「このような金融政策の解除を決定した際には、市場の不意を突く必要がある」
との総裁の発言や、3日前の12日に上限価格を継続すると表明したのは、
事前に決定を察知されると国際金融資本による脅迫としてのテロ攻撃が行われる危険
があるからだと思われる。
sigragさんの『スイス「裏切りカード」対するＷ街「怒りモード」クソ早逃げ』
とのコメントはこのような意味ではないかと想像する。
1月21日は欧州連銀理事会の開催前日である。
おそらくこの日にドイツ政府は量的緩和拒否を最終決定することだろう。
22日の理事会で量的緩和を行わないことが決定されるならば
それは国際政策協調の破綻そのものであり、
FRBによって膨れあがった世界の金融バブルは弾け飛びかねない。
従って21日に欧州で911の再来となる大規模テロ
（例えば911のWTCの様にフランスの原発に飛行機が突入して原発爆発事故を起こさせる等）
を起こして22日の理事会を開かせないようにするか、
それが無理ならば再度ニューヨークでテロを起こして
米国の金融市場を閉鎖してしまうとともに、反国際金融資本陣営の本拠地である
中国やロシアに対して核攻撃を行い
世界を全面核戦争で脅迫するといった選択肢が考えられるだろう。
そして、恐らく欧州諸国も米国政府も、国際金融資本によるテロ攻撃を阻止するために
全力で重要施設の警備を行っているのだと想像する。
sigragさんの予想とは違うが、原田武夫氏の1/15と1/21という予想が1/15については当たった
ことから考えると *1月27-28のFOMC を迎えることなく
世界の金融バブルは弾け飛ぶ可能性がある。
それはフェニキア・カルタゴ・ベネチア系経済体制である強欲資本主義経済の終焉であり、
シーパワーの滅亡でもある。
*金融調節などの公開市場操作の基本方針は年に8回、
ワシントンの理事会会議室で開催される最高意思決定機関である
連邦公開市場員会（FOMC）において決定される。
國芳、二枚目、
「東都 流行 三十六會席 薬研ほり おりえ」です。
暗示ｗ
◆http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-3293.html
カレイドスコープ万華鏡 Sat.2015.01.17
◎安倍晋三首相だけが消えた・・・
より抜粋、
▼http://blog-imgs-76-origin.fc2.com/k/a/l/kaleido11/20150117-2.jpg
安倍首相がいない・・・神隠しの話ではない。
ロスチャイルド銀行家ファミリーが所有する世界的な政治・経済紙
「The Economist」が、増刊号として毎年暮れに「翌年の予想」を出版している。
今年の増刊号は、昨年暮れに出た「2015年の予測」だ。
表紙には、プーチン、習近平を除いて
西側世界のトップがズラリと顔をそろえている。
しかし、われらがシンゾーの姿だけが見当たらないのだ。
いったい、彼の未来に何が起ころうとしているのだろうか。
☆表紙から安倍首相だけが除かれているのは、健康不安説が理由か
安倍晋三に、近々、何かが起こる？
そうだろうね、起こる。
まず、健康問題と、13日深夜に起きた
セガサミー・里見会長宅銃撃事件に関係する一大スキャンダルだ。
☆http://www.huffingtonpost.jp/2015/01/14/sega-sammy-gun_n_6468194.html
これから続々出てくる。
安倍をはじめとする小泉らの
パチンコ富豪を通じての韓国・北朝鮮コネクションを
週刊誌がいっせいにすっぱ抜くはずだ。
☆http://www.amakiblog.com/archives/2015/01/15/#003083
安倍は、汚れすぎて、遠からず「消える運命」であることを
The Economistの編集部は見抜いているのだろう。だから表紙から削った。
つまり、安倍晋三は、2015年の世界支配層のプレーヤーとしては、
「そこ」 に存在しない、ということなのである。
安倍晋三は、世界支配層の一員として、なんとか認められようと、
日本の富と国民の命まで差し出そうとしているが、
あっちは認めていないようだ。
世界支配層とて、「口だけ 今だけ 自分だけ」と、
今を生きることしかできないような男とは関わりを待ちたくないのだ。
晋三、もういいから養生しろ。
硫黄島の英霊まで利用して、
☆http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-1979.html
集団的自衛権の行使に突き進んだので、彼らの怒りを買ったのだろう。
さらに、安倍は、5月の連休に真珠湾訪問を計画しているとか。
☆http://mainichi.jp/select/news/20150115k0000m010017000c.html
アメリカ兵の恨みまで背負いこむつもりらしい。
官房長官の菅は、慌てて否定しているが、これは毎日新聞のスクープだ。
菅義偉のような、嘘をつく以外に何の取りえもないイエスマンの
言うことなど信用してはいけない。
國芳、三枚目、
「福禄寿」です。
「貧乏神＝自公政権」とは早めにオサラバしたいものです、
◆http://angel.ap.teacup.com/gamenotatsujin/923.html
こんな世界はもう終わりにしよう 2015/1/16
◎「マッカーサーの告白」
より抜粋、
☆https://www.youtube.com/watch?v=0kiUdXexXjY
マッカーサーの告白 ～アメリカ上院軍事外交合同委員会の公聴会にて～
１９５１年５月３日
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☆http://m-hyodo.com/usa-58/
兵頭に訊こう 2014年11月13日
◎日米合同委員会の密約法体系を超えて
より抜粋、
わが国が実質的には植民地だといってきた。
これをオブラートに包んで属国と呼んでも同じことだ。
要はこの国の支配者は米国であり、
日本は主権を奪われ、言葉の本来の意味では独立国家ではないということだ。
その現実を、今回のメルマガでは、日米合同委員会に見ることにする。
矢部宏治は『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』
のなかで、日米合同委員会についてこう書いている。
「官僚というのは法律が存在基盤ですから、下位の法体系（日本の国内法）より、
上位の法体系（安保法体系）を優先して動くのは当然です。
裁判で負ける側には絶対に立たないというのが官僚ですから、
それは責められない。
しかも、この日米合同委員会のメンバーがその後どうなっているかを調べてみると、
このインナー・サークルに所属した官僚は、みなそのあと、めざましく出世している。
とくに顕著なのが法務省で、省のトップである事務次官のなかに、
日米合同委員会の元メンバー（大臣官房長経験者）が占める割合は、
過去17人中12人。そのうち9人は、
さらに次官より格上とされる検事総長になっているのです」
日米合同委員会の構成メンバーを見ると、米側がほとんど軍人である。
米側代表は在日米軍司令部副司令官である。
代表代理として在日米大使館公使、在日米軍司令部第五部長、在日米陸軍司令部参謀長、
在日米空軍司令部副司令官、在日米海軍司令部参謀長、在日米海兵隊基地司令部参謀長である。
在日米軍の軍人が威嚇するかのごとく居並ぶ姿が目に浮かぶ。
日米合同委員会の日本側代表は外務省北米局長である。
代表代理は、法務省大臣官房長、農林水産省経営局長、防衛省地方協力局長、
外務省北米局参事官、財務省大臣官房審議官である。
これは極めて象徴的な演出だ。
もちろん米側は意識的に軍人を出しているのだ。
現在も日本がGHQの占領継続下にあることの表徴なのだろう。
日本官僚は ネイティブの日本支配者であり、
在日米軍の意向を受けて 官僚の利権を維持拡大しているのである。
日米合同委員会から多くの検事総長を出す。
そして日本の対米隷属に異を唱え、真の独立を目指す人間を裁判にかけて攻撃する。
その対象になったのが、最近では小沢一郎であった。
日米合同委員会で決まったことが公表されることはない。
記録として残されることもない。 いわば密約である。
それが日本官僚を通じて自民党に降ろされる。
日本国民のほとんどは日米合同委員会の存在を知らない。
そこで決まったことが政治家に降ろされて法案化されていく。
この植民地の実態については完全に無知の状態に置かれている。
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ご参照あれ！
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日本には2種類のヤクザ８９３がおるわけです。
、在日が仕切る、山口組、住吉会、稲川会その他の広域暴力団。
もうひとつおるｗ
武装した「在日米軍」という居座りヤクザ８９３です。
戦後７０年も経つのに居座り続け、みかじめ料をたかっており、
国政をも、恫喝支配しております。
安保廃棄通告をして、叩き出しましょう！
通告後、一年後に自動終了になります、 もういい加減にせねば。
いい加減にしろ！ といえば、モンゴル互助会相撲ｗ
昨日、中日は「天覧相撲」、
もはやモンゴル互助会相撲に、天皇賜杯は如何なものかな？
現皇室と相撲協会の相互利用関係が天皇賜杯ではあるのだが。
醜悪な相撲内容にわざわざ出向いて、拍手する意味はもうない、のでは？
相撲は国技などではないが、本来の「攻防ある充実した相撲」は、もはやない。
解説の北の富士も「毒饅頭食った」ようで、
モンゴル批判はしないし、むしろ白鵬などの手口を褒めておるからねぇｗ
横綱が立会、注文相撲しても批判しないし、張手、とったり、顎へのカチアゲ、
などなど、一切批判しない。 「横綱相撲」は死語なのか？
上段、空き席見えるのに、「満員御礼」とはこれ如何に？
たかが相撲だが、日本社会の綻びがひどくなりつつあると思はれ。
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