画は 歌川 國貞 (三代豊國)
天明6年（1786年) ～ 元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「積恋雪関扉（つもるこい ゆきのせきのと）」より、
「良峯ノ宗貞」 「大伴黒主」 「安貞妻 墨染」です。
☆曇。
まずは、
◆http://japanese.ruvr.ru/news/2015_02_15/282899098/
ロシアの声 15.02.2015,
◎OSCE:ウクライナ東部の停戦体制は基本的に順守されている
欧州安全保障協力機構（OSCE）特別監視団のアパカン団長は、
ウクライナ東部における停戦体制について、
開始から１２時間は基本的に順守されたと発表した。
アパカン氏は、キエフで開かれたブリーフィングで、
「停戦体制は、デバリツェヴォなどの一定の例外を除いて、
開始から１２時間は基本的に順守された」と述べた。
byリア・ノーヴォスチより
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201502140001/
櫻井ジャーナル 2015.02.14
◎ミンスクで合意された停戦にウクライナのネオナチは反発、
後ろ盾の米国と手を組んで戦争継続へ
ベラルーシの首都ミンスクでドイツ、フランス、ウクライナ、
そしてロシアの首脳が集まってウクライナ東部の戦闘について話し合い、
15日から停戦に入ること決めたが、
すぐにキエフ政権を支える柱のひとつ、
ネオ・ナチ（ステファン・バンデラの信奉者）が合意を拒否すると宣言した。
右派セクターを率い、東部で民族浄化作戦に参加している議員の
ドミトロ・ヤロシュがそのネオ・ナチだ。
会談に参加しなかったアメリカは相変わらず好戦的で、
ジム・インホフェ上院議員はアメリカの軍事介入を本格化させるため、
2008年に撮影されたウクライナと無関係な写真を振りかざして
ロシア軍がウクライナに軍事侵攻した証拠だと主張したりしている。
バラク・オバマ政権はシリアへの直接攻撃を取りやめ、
イランと話し合いを始めたことからネオコン／シオニストに激怒されたが、
ウクライナでは好戦的。
オバマの師と言われているズビグネフ・ブレジンスキーは
ウクライナを制圧すべきだと昔から主張していた人物で、
ここではネオコンと同じ姿勢だと言える。
オバマ政権では国防長官がチャック・ヘイゲルからアシュトン・カーターへ
交代になると見られているが、これも好戦的な雰囲気が強まっているひとつの結果。
カーターは2011年から13年にかけて国防副長官を務めた人物で、
2006年にはハーバード大学で朝鮮空爆を主張するなど、好戦的な人物だ。
ブッシュ政権には国家安全保障問題担当補佐官のスーザン・ライス、
その下にいるベン・ローズ、国連大使のサマンサ・パワーといった
好戦的なグループが存在、そこへ国防長官も加わりそうで、
EUが危機感を抱くのは当然だが、それも身から出たさび。
それでもドイツやフランスではアメリカの政策に批判的な人が増えているようで、
政府としてもそうした声を考慮せざるをえなくなっている。
ドイツでは首相が嫌露派で有名だが、国内にもアメリカに批判的な人物が存在する。
フランスでは経済界からアメリカ批判が出ている。
そうした中、イギリスのBBCが昨年2月のクーデターを番組で取り上げ、
ユーロマイダン（ユーロ広場、元の独立広場）で狙撃したのは
クーデター派だとする証言を紹介している。
☆https://www.youtube.com/watch?v=mJhJ6hks0Jg
Snipers at Maidan - the untold Ukraine story - Newsnight
証言の内容自体は1年前からわかっていたことで、昨年2月25日にキエフ入りして
現地を調査したエストニアのウルマス・パエト外相の証言と合致する。
ただ、BBCがこの事実を報道したことが興味深い。
イギリスの支配層でもアメリカの暴走を懸念する人が増えてきたのだろう。
そうしたことを気にしないのは日本人くらいになってきた。
パエト外相は26日にEUの キャサリン・アシュトン
外務安全保障政策上級代表（外交部門の責任者）へ電話で調査結果を報告、
スナイパーはビクトル・ヤヌコビッチ大統領を失脚させようとしていたグループの中にいる
というものだった。
「全ての証拠が示していることは、スナイパーに殺された人びと、
つまり警官や街に出ていた人たち双方、そうした人びとを同じスナイパーが殺している。
同じ筆跡、同じ銃弾。
実際に何が起こったかを新連合（暫定政権）が調査したがらないほど、
本当に当惑させるものだ。スナイパーの背後にいるのはヤヌコビッチでなく、
新連合の誰かだというきわめて強い理解がある。」としたうえで、
「新連合（クーデター派）はもはや信用できない」としている。
☆https://www.youtube.com/watch?v=ZEgJ0oo3OA8
Breaking: Estonian Foreign Minister Urmas Paet and
Catherine Ashton discuss Ukraine over the phone
それに対し、アシュトンは「議会を機能させなければならない」
と応じて真相を隠そうとした。
この頃、BBCはウクライナのクーデターとネオ・ナチとの関係を伝えているのだが、
☆https://www.youtube.com/watch?v=5SBo0akeDMY
Neo-Nazi threat in new Ukraine: NEWSNIGHT
その直後から事実を伝えなくなる。
他の西側メディアと同じようにプロパガンダ色が濃くなるのだが、
ここにきて再び軌道修正を図っているようだ。
それほどアメリカの暴走をEUも恐れ始めたのだろう。
アメリカを支えているのは石油の大量消費と 膨大な借金と
最終戦争を夢想するキリスト教系カルトだ とも言われ、
コントロールできない状況になっている。
1990年代の終わりには破綻寸前だったが、2011年9月11日の攻撃で国の崩壊は先に伸びた。
この危機的な状況をアメリカは戦争で乗り切ろうとしているようで、
戦争することしか頭になく、国防長官の広報担当も支離滅裂なことを言っている。
☆https://www.youtube.com/watch?v=LexhW8SCM2c
'You're moving closer to Russia and blame Russians for being close to NATO'
例えば、NATOが東へ拡大したことでロシアが近づき、
その結果として軍事的な緊張が高まっているので、
その責任はロシアにあると考えているようだ。
↑
キ印ユダ米＝JEW_MERICAということ。
悪縁を斬らねば、まことに危険ですぞ。 このままでは危ない！
國貞、二枚目、
「三幅対戯場彩色 さんぶくついかぶきのいろどり」より、
「漁師浜成」 「りやうし竹成」 「善」「悪」です。
悪の極み、
◆http://note.chiebukuro.yahoo.co.jp/detail/n313073
Yahoo知恵袋 2014/10/15
◎３１１東日本大震災は、イルミナティ・金融ユダヤ・ディビッドロックフェラー一味が、
日本を強制的にTPPに参加させたり アメリカ国債を買い増しさせるためなどの目的で
人工地震によって起こされた
３・１１はこれまでたびたび、東日本大震災が人工地震であることに言及してきたが、
なぜこのタイミングで起こされたかを考えた時、
真っ先に浮かびあがるのが実は TPP(環太平洋パートナーシップ協定)だ。
地域内の貿易や経済活動を活発化するため、関税をゼロにすることで、
日本の輸出入を活発化し、経済を活性化できる と言うのがTPP推進の表向きの理由だが、
実態はその利は日本ではなく、アメリカにある。
TPPはアメリカが参加国に対して行使する世界戦略なのだ。
そのTPPを推進しているのは、現在、
渦中のまっただ中にある 原子力利権の中枢「経済産業省」である。
アメリカ政府と日本の政官財が一体となり推進する、
アメリカにとって都合のいい「日本改造計画」とも言うべき経済協定が
TPPなのである。
日本では、TPPへの早期参加を強く求める経済界に対し、地方議会はこれまで、
TPPの参加について反対、あるいは慎重な対応を求める姿勢を取ってきた。
今年6月にはTPPへの参加の是非を決める決議が行われる予定だが、
東日本大震災は、それを目前に引き起こされたと言っていい。
これは、1985年の日航機墜落事故と同様の戦略的手法と言っていい。
日航機墜落事故の真相は、「プラザ合意」になかなか調印しようとしなかった日本に
脅しをかけるため、米軍によって撃墜されたと言われている。
(一部では、自衛隊が日航機を撃墜したという説もあるが、
自衛隊が米軍の後方支援部隊的な存在であることからも、
事故に関する諜報活動はしていたものの、そういった情報を
表に出すことができなかったと見た方がいいだろう。)
結果、「プラザ合意」後、日本は円高になり、
アメリカに国富の3分の1を奪取されてしまった。
TPPに乗れなければ、存亡が危うくなるのは、むしろ財政破綻寸前のアメリカだが、
経済産業省を中心にTPPを推し進める菅政権を延命させる意味もあったと言っていい。
アメリカが日本やP4をはじめとする諸外国にTPPをごり押ししようとする背景には、
米軍産複合体企業を日本の市場に是が非でも参入させたい
という意図があると言われている。
ジェームズ・アワー元アメリカ国防総省・日本部長は、
日本の震災の復興策のひとつとして、日本がTPPに早期に批准すべきであるとし、
2011年03月25日付の産経新聞で以下のことに言及している。
「津波で多くの日本農家が命を落とし、生き残った者も非常に苦しんでいるのは間違いない。
TPPが批准されれば日本経済全体を後押しするであろうし、ずっと延び延びになっている、
意味ある日本農業改革をもたらすこともできる。」
震災で危機に直面している日本に対し、海外からの援助を円滑に受けるためには、
TPPが必要であると、ご丁寧にもメディアを通じて語っているのである。
自らマッチを擦って放火しておきながら、ポンプで消火するふりをして金品を盗む。
アメリカは、放火と火事場泥棒の両方をやっているのである。
文字通り「マッチ・ポンプ」とはこのことである。
実際、日本の農業団体はこれまで、TPPには強く反対してきた。
TPPに日本が参加すれば、米などの高関税品目は、大きな打撃を受け、
農産物の多くが外国産に代わることで、食料自給率はさらに大幅に低下し、
日本の農業の壊滅は目に見えているからだ。
アメリカが日本の農業に参入しょうとする理由のひとつは、
TPPを通じ「アグリビジネス」に関わるモンサント等をはじめとする軍産複合体企業を、
日本で未承認の遺伝子組み換えの作物の分野に参入させることを
目論んでいるからだと言われている。
米軍産複合体企業が市場を独占することで、遺伝子組み換えを行った種子しか
買えない体制を参加国に作ることを目的にしているのである。
(モンサントはアメリカの化学兵器を製造する軍需企業。
ベトナム戦争で問題となった枯葉剤で有名。)
クリントン政権下、日本とアメリカとの間でかわされた「年次改革要望書」を通じて、
これまでもアメリカは、
日本が遺伝子組み換え作物の栽培を全面的に解禁するよう要求してきた。
食料という死活問題に関わる分野を完全にコントロールできれば、
アメリカの言うことを聞かない国には一切、
農作物の種子を売らないといった外交的な切り札が使えるからだ。
1999年にNHKで放送された「地球・豊かさの限界 第1集一頭の牛が食卓を変えた」では、
アール・バッツ米元農務長官が次のように述べている。
「食料はアメリカが持つ外交上の強力な手段である。
とりわけ食料を自給できない日本には有効な手段だ。日本に脅威を与えたければ、
穀物の輸出を止めればいい。もちろん、それはあってはならないことだ。
しかし、何か 事態が悪化して、そうせざるを得なくなれば、
日本はひどいことになるだろう。」
前述の「何か」が、今回の震災であることは想像に難くない。
2008年の食料危機において価格操作を行い「食料バブルを演出」したとして、
米証券取引委員会から損害賠償賠償請求を受けたユダヤ資本・ゴールドマン・サックスは、
その後も、アメリカ政府のアドバイザーとしてサポートし続けている。
アメリカ政府は穀物取引市場において、5万件の取引枠をさらに設け、
未だかつてない程の勢いで先物取引を推進しているのである。
(アメリカ政府は穀物取引市場において、プレイヤーに資金を提供してきた。
世界の食料危機と食品穀物価格の高騰を、いかに自国の投資家の利益に結びつけるか
といった策を講じ続けている。)
ＴＰＰが網羅する分野は、農林水産業をはじめ、
建設、医療・福祉、通信、金融、法律・会計、教育・メディアまで幅広い対象に及んでいる。
前述の「年次改革要望書」においても、
こうしたすべての分野における要求が盛り込まれていた。
もし仮に、日本がTPPに参加すれば、上記すべての分野がアメリカの支配下に置かれ、
事実上、日本の国家主権は完全に失われる。
アメリカおよびアメリカの軍産複合体が、
是が非でもTPPに日本を参加させたい真意は、ここにあると言っていい。
日本の大手メディアは報道しないが、
TPP加盟を前提とした交渉に参加している世界各国では、反TTP運動が盛んになっている。
中でも注目に値するのは、2010年2月、日本より早く大地震に見舞われたニュージランドだ。
(勿論「たまたま」地震が起きたなどといった偶然は存在しない。)
ニュージーランドでは、2010年秋以降、
TPPに反対する署名運動や大規模なデモ行動が盛んに行われてきた。
「ウェリントンTPP行動グループ」などのアンチTPPグループや、
ニュージーランドの医療制度が破壊されることを懸念する
「ニュージーランド看護連盟」などもその中に含まれる。
アメリカ政府は、TTPに関して交渉の透明性を確保すると宣言しているにもかかわらず、
影響を受けるであろう業界団体や消費者には、TTPについての一切の説明を拒否してきた。
こうした団体は、TTPは秘密交渉であるとして厳しい批判を行っている。
2010年12月6日のニュージーランド・ヘラルド紙に、
オークランド大学のジェーン・ケルシー教授をはじめ、緑の党の創立者、
大学副学長・経済評論家、オークランドの市議会議員、マウリ党の国会議員、
労組幹部などオピニオンリーダー13名が、「TTP反対の意見広告」を掲載し、
大きな反響を呼んだ。
市場原理主義に基づく米追従型の小泉政権において、
郵政をはじめ民営化政策が推進されていた時、
かつて日本が民営化の手本にしようとしたニュージーランドでは、
すでに民営化による多くの失敗から、民間に一度売却された航空、鉄道、電力などの
インフラ企業や銀行を再度国有化してきた経緯がある。
前述のオークランド大学のケルシー教授は、かねてから下記の内容に言及してきた。
「ニュージーランドが辿った 過激で後戻りできない構造改革の進め方は
社会全体に大きな負担をもたらした。それまでの社会システムを脆弱化させ、
とりわけ社会的弱者、低所得者、高齢者にとっては
極めて過酷な社会システムにしてしまった。日本はニュージーランドの改革路線、
とりわけすべての議論を排した過激な民営化のやり方、その失敗の経験から学ぶべきだ」と。
日本がTTPにおいて、二の舞を踏まないためにも、
先陣をきってきたニュージーランドに学ぶべきところは大きい。
↑
大企業の商人も「金だけ、オレだけ、今だけ」で、すさまじい退廃ぶりですから。
國貞、三枚目、
「正風 六歌仙」です。
鹿苑寺金閣か、
開基は足利義満、開山は夢想疎石、創建年 応永4年（1397年）、臨済宗相国寺派。
◆http://blog.goo.ne.jp/ikiikimt/e/f4dea1576d12f59e78b48ef72469ad7d
生き生き箕面通信 2015-02-15
◎2245 ・京都仏教界の大御所が、原発推進に「カツっ！」
京都・金閣寺の住職、有馬頼底さんが、
安倍政権が推進する原発再稼働を、「間違っている！」と一喝しました。
原子力規制委が関電・高浜原発再稼働の安全基準に「OK（合格）」を出したため、
仏教会が改めて「ノー」を示した格好です。
東京新聞に掲載されたインタビュー記事を転載します。
インタビューの核心を、こうまとめています。
「国は貧しいところに原発をつくってる。経済が潤うだけで、精神は全然潤ってない。
経済優先の思想が間違っている」と。
見出しは、「原発は自然に背く 事故あれば京都の文化壊れる」。
そうですよね。いったん原発の過酷事故が起きれば、
高浜原発から60キロ圏内の京都市は大打撃を受けます。
世界遺産の神社、仏閣は大量の放射能を浴び、「千年の古都」はほぼ全滅かもしれません。
原子力規制委は2月12日に、関西電力の高浜原発3、4号機について、
安全基準の合格証にあたる「審査書案」を了承しました。
原子力規制委は、安倍政権の意向を受けて、「イケイケ、ドンドン」のように見えます。
原子力規制委の「規制」を外さなければ、詐欺です。
「安全とは言わない。基準を満たしているだけ」という、
責任逃れの予防線を張るなどもってのほかです。
以下、インタビュー記事を転載
――高浜原発の再稼働をどう思うか。
「京都は観光に頼るしかない。以前、古都の景観を壊しかねない
高層ビルの建設計画が持ち上がった時、私たちは当時の京都市長らと激しく戦った。
千年以上守ってきた京の街並みや文化が原発で何か起これば、一瞬で壊れてしまう」
――福島第一原発事故では、半径30キロを超える地域の一部も避難指示区域となった。
「国は『原発は安全』と言ってきたが、うそだった。
福島の事故では、被災者はいまだにふるさとにへ帰れず、田んぼも使えない。
いったん事故が起きれば、大変なことになる。
金閣寺を万一の事故で失うわけにはいかない。
『想定外』と言われても、取り返しがつかない。原発自体があってはいけないと思う」
――なぜ、「原発がいけないと」
「手塚治虫さんの漫画『ブッダ』で、若きブッダが戦場に行く場面がある。
彼がそこで見たのは、殺りくにつぐ殺りく、貧困、差別、死の地獄絵図で、
これに疑問をもって出家をした。これこそ仏教の原点だ。
仏教にはたくさんの戒めがあるが、第一は殺生戒。
人だけでなく、あらゆる生命を奪ってはいけない。
仏教者はその教えを守り、みんなにも守ってもらうようにせねばならない」
「そもそもの問題は、人間が原子力をつくったこと。
人間は自然に、逆らってはいけない。地球を大事にせよっていうけれど、
その逆で人間が地球に大事にされている。人も虫も鳥も生命の輝きがある。
私たちは彼らを殺してはいけない。彼らも全部、仏様の姿だ。
だから、仏様同士が殺し合ってはいけない。
原爆でも原発事故でも人間が生み出した原子力が さまざまな生命を奪う結果になっている」
――人間の生き方が問われている。
「国は貧しい所に原発をつくっている。原発のお金で寺がきれいになり、
檀信徒も助かっている。しかしそれは経済が潤うだけで、精神は全然潤っていない。
経済優先の思想が間違っており、寺院はそういうところにこそ、
もっと心を配ってほしいと言っている。
日本は唯一の被爆国で、原子力の問題を世界に唯一、訴えられる国だ」
「戦時中は電気がなくても、ちゃんと生きてこられたのに、
今の人間はいかに無駄遣いしているか。これは私たち一人一人の問題でもある。
自動車がなければ、どこにも行けないことはない。歩けばいい。
物がない時でも、必ず対処する。人間はそういう知恵が出てくると信じている」
以上、転載おわり
安倍晋三という男の増長がいよいよ鼻につくようになってまいりました。
そろそろ仏様のバチが当たる頃です。
高転びに転ぶ頃合いが近づいてきたのではないでしょうか。
その時は、自業自得といって差し上げましょう。
↑
まったくもって、同感ですな。
天明6年（1786年) ～ 元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「積恋雪関扉（つもるこい ゆきのせきのと）」より、
「良峯ノ宗貞」 「大伴黒主」 「安貞妻 墨染」です。
☆曇。
まずは、
◆http://japanese.ruvr.ru/news/2015_02_15/282899098/
ロシアの声 15.02.2015,
◎OSCE:ウクライナ東部の停戦体制は基本的に順守されている
欧州安全保障協力機構（OSCE）特別監視団のアパカン団長は、
ウクライナ東部における停戦体制について、
開始から１２時間は基本的に順守されたと発表した。
アパカン氏は、キエフで開かれたブリーフィングで、
「停戦体制は、デバリツェヴォなどの一定の例外を除いて、
開始から１２時間は基本的に順守された」と述べた。
byリア・ノーヴォスチより
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201502140001/
櫻井ジャーナル 2015.02.14
◎ミンスクで合意された停戦にウクライナのネオナチは反発、
後ろ盾の米国と手を組んで戦争継続へ
ベラルーシの首都ミンスクでドイツ、フランス、ウクライナ、
そしてロシアの首脳が集まってウクライナ東部の戦闘について話し合い、
15日から停戦に入ること決めたが、
すぐにキエフ政権を支える柱のひとつ、
ネオ・ナチ（ステファン・バンデラの信奉者）が合意を拒否すると宣言した。
右派セクターを率い、東部で民族浄化作戦に参加している議員の
ドミトロ・ヤロシュがそのネオ・ナチだ。
会談に参加しなかったアメリカは相変わらず好戦的で、
ジム・インホフェ上院議員はアメリカの軍事介入を本格化させるため、
2008年に撮影されたウクライナと無関係な写真を振りかざして
ロシア軍がウクライナに軍事侵攻した証拠だと主張したりしている。
バラク・オバマ政権はシリアへの直接攻撃を取りやめ、
イランと話し合いを始めたことからネオコン／シオニストに激怒されたが、
ウクライナでは好戦的。
オバマの師と言われているズビグネフ・ブレジンスキーは
ウクライナを制圧すべきだと昔から主張していた人物で、
ここではネオコンと同じ姿勢だと言える。
オバマ政権では国防長官がチャック・ヘイゲルからアシュトン・カーターへ
交代になると見られているが、これも好戦的な雰囲気が強まっているひとつの結果。
カーターは2011年から13年にかけて国防副長官を務めた人物で、
2006年にはハーバード大学で朝鮮空爆を主張するなど、好戦的な人物だ。
ブッシュ政権には国家安全保障問題担当補佐官のスーザン・ライス、
その下にいるベン・ローズ、国連大使のサマンサ・パワーといった
好戦的なグループが存在、そこへ国防長官も加わりそうで、
EUが危機感を抱くのは当然だが、それも身から出たさび。
それでもドイツやフランスではアメリカの政策に批判的な人が増えているようで、
政府としてもそうした声を考慮せざるをえなくなっている。
ドイツでは首相が嫌露派で有名だが、国内にもアメリカに批判的な人物が存在する。
フランスでは経済界からアメリカ批判が出ている。
そうした中、イギリスのBBCが昨年2月のクーデターを番組で取り上げ、
ユーロマイダン（ユーロ広場、元の独立広場）で狙撃したのは
クーデター派だとする証言を紹介している。
☆https://www.youtube.com/watch?v=mJhJ6hks0Jg
Snipers at Maidan - the untold Ukraine story - Newsnight
証言の内容自体は1年前からわかっていたことで、昨年2月25日にキエフ入りして
現地を調査したエストニアのウルマス・パエト外相の証言と合致する。
ただ、BBCがこの事実を報道したことが興味深い。
イギリスの支配層でもアメリカの暴走を懸念する人が増えてきたのだろう。
そうしたことを気にしないのは日本人くらいになってきた。
パエト外相は26日にEUの キャサリン・アシュトン
外務安全保障政策上級代表（外交部門の責任者）へ電話で調査結果を報告、
スナイパーはビクトル・ヤヌコビッチ大統領を失脚させようとしていたグループの中にいる
というものだった。
「全ての証拠が示していることは、スナイパーに殺された人びと、
つまり警官や街に出ていた人たち双方、そうした人びとを同じスナイパーが殺している。
同じ筆跡、同じ銃弾。
実際に何が起こったかを新連合（暫定政権）が調査したがらないほど、
本当に当惑させるものだ。スナイパーの背後にいるのはヤヌコビッチでなく、
新連合の誰かだというきわめて強い理解がある。」としたうえで、
「新連合（クーデター派）はもはや信用できない」としている。
☆https://www.youtube.com/watch?v=ZEgJ0oo3OA8
Breaking: Estonian Foreign Minister Urmas Paet and
Catherine Ashton discuss Ukraine over the phone
それに対し、アシュトンは「議会を機能させなければならない」
と応じて真相を隠そうとした。
この頃、BBCはウクライナのクーデターとネオ・ナチとの関係を伝えているのだが、
☆https://www.youtube.com/watch?v=5SBo0akeDMY
Neo-Nazi threat in new Ukraine: NEWSNIGHT
その直後から事実を伝えなくなる。
他の西側メディアと同じようにプロパガンダ色が濃くなるのだが、
ここにきて再び軌道修正を図っているようだ。
それほどアメリカの暴走をEUも恐れ始めたのだろう。
アメリカを支えているのは石油の大量消費と 膨大な借金と
最終戦争を夢想するキリスト教系カルトだ とも言われ、
コントロールできない状況になっている。
1990年代の終わりには破綻寸前だったが、2011年9月11日の攻撃で国の崩壊は先に伸びた。
この危機的な状況をアメリカは戦争で乗り切ろうとしているようで、
戦争することしか頭になく、国防長官の広報担当も支離滅裂なことを言っている。
☆https://www.youtube.com/watch?v=LexhW8SCM2c
'You're moving closer to Russia and blame Russians for being close to NATO'
例えば、NATOが東へ拡大したことでロシアが近づき、
その結果として軍事的な緊張が高まっているので、
その責任はロシアにあると考えているようだ。
↑
キ印ユダ米＝JEW_MERICAということ。
悪縁を斬らねば、まことに危険ですぞ。 このままでは危ない！
國貞、二枚目、
「三幅対戯場彩色 さんぶくついかぶきのいろどり」より、
「漁師浜成」 「りやうし竹成」 「善」「悪」です。
悪の極み、
◆http://note.chiebukuro.yahoo.co.jp/detail/n313073
Yahoo知恵袋 2014/10/15
◎３１１東日本大震災は、イルミナティ・金融ユダヤ・ディビッドロックフェラー一味が、
日本を強制的にTPPに参加させたり アメリカ国債を買い増しさせるためなどの目的で
人工地震によって起こされた
３・１１はこれまでたびたび、東日本大震災が人工地震であることに言及してきたが、
なぜこのタイミングで起こされたかを考えた時、
真っ先に浮かびあがるのが実は TPP(環太平洋パートナーシップ協定)だ。
地域内の貿易や経済活動を活発化するため、関税をゼロにすることで、
日本の輸出入を活発化し、経済を活性化できる と言うのがTPP推進の表向きの理由だが、
実態はその利は日本ではなく、アメリカにある。
TPPはアメリカが参加国に対して行使する世界戦略なのだ。
そのTPPを推進しているのは、現在、
渦中のまっただ中にある 原子力利権の中枢「経済産業省」である。
アメリカ政府と日本の政官財が一体となり推進する、
アメリカにとって都合のいい「日本改造計画」とも言うべき経済協定が
TPPなのである。
日本では、TPPへの早期参加を強く求める経済界に対し、地方議会はこれまで、
TPPの参加について反対、あるいは慎重な対応を求める姿勢を取ってきた。
今年6月にはTPPへの参加の是非を決める決議が行われる予定だが、
東日本大震災は、それを目前に引き起こされたと言っていい。
これは、1985年の日航機墜落事故と同様の戦略的手法と言っていい。
日航機墜落事故の真相は、「プラザ合意」になかなか調印しようとしなかった日本に
脅しをかけるため、米軍によって撃墜されたと言われている。
(一部では、自衛隊が日航機を撃墜したという説もあるが、
自衛隊が米軍の後方支援部隊的な存在であることからも、
事故に関する諜報活動はしていたものの、そういった情報を
表に出すことができなかったと見た方がいいだろう。)
結果、「プラザ合意」後、日本は円高になり、
アメリカに国富の3分の1を奪取されてしまった。
TPPに乗れなければ、存亡が危うくなるのは、むしろ財政破綻寸前のアメリカだが、
経済産業省を中心にTPPを推し進める菅政権を延命させる意味もあったと言っていい。
アメリカが日本やP4をはじめとする諸外国にTPPをごり押ししようとする背景には、
米軍産複合体企業を日本の市場に是が非でも参入させたい
という意図があると言われている。
ジェームズ・アワー元アメリカ国防総省・日本部長は、
日本の震災の復興策のひとつとして、日本がTPPに早期に批准すべきであるとし、
2011年03月25日付の産経新聞で以下のことに言及している。
「津波で多くの日本農家が命を落とし、生き残った者も非常に苦しんでいるのは間違いない。
TPPが批准されれば日本経済全体を後押しするであろうし、ずっと延び延びになっている、
意味ある日本農業改革をもたらすこともできる。」
震災で危機に直面している日本に対し、海外からの援助を円滑に受けるためには、
TPPが必要であると、ご丁寧にもメディアを通じて語っているのである。
自らマッチを擦って放火しておきながら、ポンプで消火するふりをして金品を盗む。
アメリカは、放火と火事場泥棒の両方をやっているのである。
文字通り「マッチ・ポンプ」とはこのことである。
実際、日本の農業団体はこれまで、TPPには強く反対してきた。
TPPに日本が参加すれば、米などの高関税品目は、大きな打撃を受け、
農産物の多くが外国産に代わることで、食料自給率はさらに大幅に低下し、
日本の農業の壊滅は目に見えているからだ。
アメリカが日本の農業に参入しょうとする理由のひとつは、
TPPを通じ「アグリビジネス」に関わるモンサント等をはじめとする軍産複合体企業を、
日本で未承認の遺伝子組み換えの作物の分野に参入させることを
目論んでいるからだと言われている。
米軍産複合体企業が市場を独占することで、遺伝子組み換えを行った種子しか
買えない体制を参加国に作ることを目的にしているのである。
(モンサントはアメリカの化学兵器を製造する軍需企業。
ベトナム戦争で問題となった枯葉剤で有名。)
クリントン政権下、日本とアメリカとの間でかわされた「年次改革要望書」を通じて、
これまでもアメリカは、
日本が遺伝子組み換え作物の栽培を全面的に解禁するよう要求してきた。
食料という死活問題に関わる分野を完全にコントロールできれば、
アメリカの言うことを聞かない国には一切、
農作物の種子を売らないといった外交的な切り札が使えるからだ。
1999年にNHKで放送された「地球・豊かさの限界 第1集一頭の牛が食卓を変えた」では、
アール・バッツ米元農務長官が次のように述べている。
「食料はアメリカが持つ外交上の強力な手段である。
とりわけ食料を自給できない日本には有効な手段だ。日本に脅威を与えたければ、
穀物の輸出を止めればいい。もちろん、それはあってはならないことだ。
しかし、何か 事態が悪化して、そうせざるを得なくなれば、
日本はひどいことになるだろう。」
前述の「何か」が、今回の震災であることは想像に難くない。
2008年の食料危機において価格操作を行い「食料バブルを演出」したとして、
米証券取引委員会から損害賠償賠償請求を受けたユダヤ資本・ゴールドマン・サックスは、
その後も、アメリカ政府のアドバイザーとしてサポートし続けている。
アメリカ政府は穀物取引市場において、5万件の取引枠をさらに設け、
未だかつてない程の勢いで先物取引を推進しているのである。
(アメリカ政府は穀物取引市場において、プレイヤーに資金を提供してきた。
世界の食料危機と食品穀物価格の高騰を、いかに自国の投資家の利益に結びつけるか
といった策を講じ続けている。)
ＴＰＰが網羅する分野は、農林水産業をはじめ、
建設、医療・福祉、通信、金融、法律・会計、教育・メディアまで幅広い対象に及んでいる。
前述の「年次改革要望書」においても、
こうしたすべての分野における要求が盛り込まれていた。
もし仮に、日本がTPPに参加すれば、上記すべての分野がアメリカの支配下に置かれ、
事実上、日本の国家主権は完全に失われる。
アメリカおよびアメリカの軍産複合体が、
是が非でもTPPに日本を参加させたい真意は、ここにあると言っていい。
日本の大手メディアは報道しないが、
TPP加盟を前提とした交渉に参加している世界各国では、反TTP運動が盛んになっている。
中でも注目に値するのは、2010年2月、日本より早く大地震に見舞われたニュージランドだ。
(勿論「たまたま」地震が起きたなどといった偶然は存在しない。)
ニュージーランドでは、2010年秋以降、
TPPに反対する署名運動や大規模なデモ行動が盛んに行われてきた。
「ウェリントンTPP行動グループ」などのアンチTPPグループや、
ニュージーランドの医療制度が破壊されることを懸念する
「ニュージーランド看護連盟」などもその中に含まれる。
アメリカ政府は、TTPに関して交渉の透明性を確保すると宣言しているにもかかわらず、
影響を受けるであろう業界団体や消費者には、TTPについての一切の説明を拒否してきた。
こうした団体は、TTPは秘密交渉であるとして厳しい批判を行っている。
2010年12月6日のニュージーランド・ヘラルド紙に、
オークランド大学のジェーン・ケルシー教授をはじめ、緑の党の創立者、
大学副学長・経済評論家、オークランドの市議会議員、マウリ党の国会議員、
労組幹部などオピニオンリーダー13名が、「TTP反対の意見広告」を掲載し、
大きな反響を呼んだ。
市場原理主義に基づく米追従型の小泉政権において、
郵政をはじめ民営化政策が推進されていた時、
かつて日本が民営化の手本にしようとしたニュージーランドでは、
すでに民営化による多くの失敗から、民間に一度売却された航空、鉄道、電力などの
インフラ企業や銀行を再度国有化してきた経緯がある。
前述のオークランド大学のケルシー教授は、かねてから下記の内容に言及してきた。
「ニュージーランドが辿った 過激で後戻りできない構造改革の進め方は
社会全体に大きな負担をもたらした。それまでの社会システムを脆弱化させ、
とりわけ社会的弱者、低所得者、高齢者にとっては
極めて過酷な社会システムにしてしまった。日本はニュージーランドの改革路線、
とりわけすべての議論を排した過激な民営化のやり方、その失敗の経験から学ぶべきだ」と。
日本がTTPにおいて、二の舞を踏まないためにも、
先陣をきってきたニュージーランドに学ぶべきところは大きい。
↑
大企業の商人も「金だけ、オレだけ、今だけ」で、すさまじい退廃ぶりですから。
國貞、三枚目、
「正風 六歌仙」です。
鹿苑寺金閣か、
開基は足利義満、開山は夢想疎石、創建年 応永4年（1397年）、臨済宗相国寺派。
◆http://blog.goo.ne.jp/ikiikimt/e/f4dea1576d12f59e78b48ef72469ad7d
生き生き箕面通信 2015-02-15
◎2245 ・京都仏教界の大御所が、原発推進に「カツっ！」
京都・金閣寺の住職、有馬頼底さんが、
安倍政権が推進する原発再稼働を、「間違っている！」と一喝しました。
原子力規制委が関電・高浜原発再稼働の安全基準に「OK（合格）」を出したため、
仏教会が改めて「ノー」を示した格好です。
東京新聞に掲載されたインタビュー記事を転載します。
インタビューの核心を、こうまとめています。
「国は貧しいところに原発をつくってる。経済が潤うだけで、精神は全然潤ってない。
経済優先の思想が間違っている」と。
見出しは、「原発は自然に背く 事故あれば京都の文化壊れる」。
そうですよね。いったん原発の過酷事故が起きれば、
高浜原発から60キロ圏内の京都市は大打撃を受けます。
世界遺産の神社、仏閣は大量の放射能を浴び、「千年の古都」はほぼ全滅かもしれません。
原子力規制委は2月12日に、関西電力の高浜原発3、4号機について、
安全基準の合格証にあたる「審査書案」を了承しました。
原子力規制委は、安倍政権の意向を受けて、「イケイケ、ドンドン」のように見えます。
原子力規制委の「規制」を外さなければ、詐欺です。
「安全とは言わない。基準を満たしているだけ」という、
責任逃れの予防線を張るなどもってのほかです。
以下、インタビュー記事を転載
――高浜原発の再稼働をどう思うか。
「京都は観光に頼るしかない。以前、古都の景観を壊しかねない
高層ビルの建設計画が持ち上がった時、私たちは当時の京都市長らと激しく戦った。
千年以上守ってきた京の街並みや文化が原発で何か起これば、一瞬で壊れてしまう」
――福島第一原発事故では、半径30キロを超える地域の一部も避難指示区域となった。
「国は『原発は安全』と言ってきたが、うそだった。
福島の事故では、被災者はいまだにふるさとにへ帰れず、田んぼも使えない。
いったん事故が起きれば、大変なことになる。
金閣寺を万一の事故で失うわけにはいかない。
『想定外』と言われても、取り返しがつかない。原発自体があってはいけないと思う」
――なぜ、「原発がいけないと」
「手塚治虫さんの漫画『ブッダ』で、若きブッダが戦場に行く場面がある。
彼がそこで見たのは、殺りくにつぐ殺りく、貧困、差別、死の地獄絵図で、
これに疑問をもって出家をした。これこそ仏教の原点だ。
仏教にはたくさんの戒めがあるが、第一は殺生戒。
人だけでなく、あらゆる生命を奪ってはいけない。
仏教者はその教えを守り、みんなにも守ってもらうようにせねばならない」
「そもそもの問題は、人間が原子力をつくったこと。
人間は自然に、逆らってはいけない。地球を大事にせよっていうけれど、
その逆で人間が地球に大事にされている。人も虫も鳥も生命の輝きがある。
私たちは彼らを殺してはいけない。彼らも全部、仏様の姿だ。
だから、仏様同士が殺し合ってはいけない。
原爆でも原発事故でも人間が生み出した原子力が さまざまな生命を奪う結果になっている」
――人間の生き方が問われている。
「国は貧しい所に原発をつくっている。原発のお金で寺がきれいになり、
檀信徒も助かっている。しかしそれは経済が潤うだけで、精神は全然潤っていない。
経済優先の思想が間違っており、寺院はそういうところにこそ、
もっと心を配ってほしいと言っている。
日本は唯一の被爆国で、原子力の問題を世界に唯一、訴えられる国だ」
「戦時中は電気がなくても、ちゃんと生きてこられたのに、
今の人間はいかに無駄遣いしているか。これは私たち一人一人の問題でもある。
自動車がなければ、どこにも行けないことはない。歩けばいい。
物がない時でも、必ず対処する。人間はそういう知恵が出てくると信じている」
以上、転載おわり
安倍晋三という男の増長がいよいよ鼻につくようになってまいりました。
そろそろ仏様のバチが当たる頃です。
高転びに転ぶ頃合いが近づいてきたのではないでしょうか。
その時は、自業自得といって差し上げましょう。
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まったくもって、同感ですな。
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