ギャラリー酔いどれ

売れない絵描きの世迷い言&作品紹介

里色づき

2013-10-22 11:35:38 | Weblog
 画は荻須 高徳(おぎす たかのり)

 1901年~1986年   大正・昭和期の洋画家。

 墓はパリのモンマルトル墓地にある。      作


  「街と並木」です。


☆曇り、冷え込む。

まずは、

◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2013/10/post-610e.html
植草一秀の『知られざる真実』
2013年10月22日 (火)
原発再稼働茶番劇の台本を読みたい方におススメ


より抜粋、

若杉冽著『原発ホワイトアウト』(講談社)を全国民が読むべきだ。

原発ホワイトアウト
若杉 冽 (著) 単行本: 322ページ
講談社 価格:¥ 1,680


現役キャリア官僚のリアル告発ノベルである。

小説のスタイルを取っているが、重要なコンテンツは、ほぼノンフィクションである。

私たちの目の前で繰り広げられている原発再稼働に向けての茶番。

内部を知り尽くした現役官僚でなければ表現できないディテールがふんだんに盛り込まれている。


原発の話に戻る。

原発は電源を失うとメルトダウンする

原子炉がメルトダウンすると、五重の防護壁は何の意味も持たない。

核燃料の熱が原子炉を溶かしてしまうからだ。

著者は語る。

日本の原発には、国民に知らされていない致命的な欠陥がある。

原発の電源を支える送電線が破壊されれば、原発が電源を失うリスクは、多分に存在する
のである。

巻頭に記される言葉。

「悲劇は繰り返す、一度目は悲劇として、二度目は喜劇として」(カール・マルクス)

福島の悲劇がいまなお深刻に持続するなかで、原発を再稼働させようというのは、

狂気の沙汰である。

しかし、現実は確実にこの方向に進んでいる。

そのストーリーのディテールのほぼすべてが鮮烈に記述されている。

著書のなかで紹介される内部告発者は、国家公務員法違反およびその教唆で逮捕、起訴されてしまう。

しかし、本書の著者は、本書を通じて内部告発している。

いずれ実名で登場してくるだろう。

そのときは、霞が関を離れるときになるだろう。

霞が関から永田町に自発的な転勤を行う可能性があると思う。
   


落選議員の収入確保の世話。

選挙後の政治家発言内容のレクチャー。

検察への指揮権発動。

市民デモを潰す公安警察の陰湿な手口。

再稼働の工程表。

これらのすべてがリアルに詳細に示される。

迫真のリアルドキュメントノベルだ。


原発再稼働に使われるキャッチコピーはすでに出来上がっている。

世界最高水準の規制基準に適合した安全なものは動かす

である。



荻須 高徳、二枚目、



「青い家」です。



「田布施システム」のゾンビ、なのですよ、

◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201310210000/
櫻井ジャーナル 2013.10.21
東電も政府も原発事故に関する重要情報を隠してきたが、
 安倍政権はさらに情報統制を推進


東電福島第一原発では汚染水貯蔵タンクを囲う堰の内側から雨水があふれ出たと発表された。
隠せない場所で汚染水が漏れてしまったのだろう。
事故以来、汚染水は海へ流れ続けている可能性が高く、それも港湾内へ流れ出ているとは限らない。

1カ月余り前、IOC(国際オリンピック委員会)の総会で安倍晋三首相は
「汚染水による影響が福島第1原発の港湾内0.3平方キロメートルの範囲内で
完全にブロックされている」としたうえで、
「健康問題については、今までも現在も将来も全く問題ないということをお約束いたします」
言い切ったらしい。

安倍首相には虚言癖か妄想癖があるようだ

結局、2020年のオリンピックは東京で開かれることになったようだが、
こんな安倍首相の戯言をIOCの委員が信じたとは思えない。

開催地決定には別の力学が働いているのだろう。

総会の直前、ネーチャー誌は福島第一原発の事故が収束しているとする見方を否定、
東京電力では対処しきれないと指摘していた。
http://www.nature.com/news/nuclear-error-1.13667
Nuclear error
Japan should bring in international help to study and mitigate(軽減する) the Fukushima crisis.

燃料棒は溶融して圧力容器の底に穴を開けて格納容器の底へ落下したことは
東電も認めざるをえない状況。
鋼鉄製の壁やコンクリートを溶かしながら下へ進み、地中に入り込んでいる
可能性は高い


その溶融物を地下水が「冷却」して汚染水が発生し、その汚染水が海へ流れ込んでいる
と考えても不自然ではないだろう。

ともかく福島第一原発は非常に危険な状態で、エネルギー・コンサルタントの
マイケル・シュナイダーが日本政府の「現実逃避的な姿勢」を批判するのは当然だ。
☆http://www.huffingtonpost.jp/2013/09/07/nuclear_error_nature_n_3884364.html

現実から逃げ出し、妄想の世界へ入り込んでいるということであり、
「神風」が吹いてい戦争に勝つという次元の話。


妄想の世界にいる安倍首相は日本をファシズム化し、アメリカの巨大資本へ叩き売ろうとしている

国家安全保障基本法案で憲法の機能を停止、特定秘密保護法案で情報を統制し、
TPPで議会の機能を停止させ、国家戦略特区で国民を保護する規定を破壊、
アメリカ支配層からの命令を実行するために国家安全保障会議を創設するつもりらしい。
要するにクーデターを実行している。

こうした動きが「軍国主義化」と表現されることがある。
1936年の二・二六事件あたりを意識しているのかもしれないが、
それはファシズム化、新自由主義化のひとつの結果でしかない。

その13年前に起こった関東大震災の復興資金を調達するため、日本政府はJPモルガンに頼るわけだが、
それ以来、日本経済はこの巨大金融機関の影響下に入った。

しかも、大正天皇の妻、つまり貞明皇后が子どもの頃に親しくなったアリス・ペリーが
後に結婚したジョセフ・グルーは、1932年から41年にかけて駐日アメリカ大使を務めた人物。

ジョセフの親戚、ジェーン・グルーはジョン・ピアポント・モルガン・ジュニア、
つまりモルガン財閥総帥と結婚している。つまり、 皇室とJPモルガンは緊密な関係にあった。

関東大震災の翌年には治安維持法を公布され、28年には山東出兵、張作霖爆殺。中国への侵略が始まる。

1930年にはJPモルガンが望んでいた金解禁を実施、31年には満州事変を引き起こし、
32年に「満州国」の建国を宣言した。この年には
JPモルガンと対立していたフランクリン・ルーズベルトが大統領選で勝利、日米関係は難しくなる。
二・二六事件はその4年後だ。

明治維新以来、日本では民主化を求める運動を徹底的に弾圧していたが、
治安維持法は特別な意味を持つ。
日本のファシズム化はこのときから始まったと言うべきだろう。その延長線上に「軍国主義化」はある。

1923年から36年までの出来事が重要なのだ。

戦後、日本を「右旋回」させたジャパン・ロビーの中枢にジョセフ・グルーがいたことは偶然でない。

関西学院大学の豊下楢彦教授は

ジョン・フォスター・ダレスと昭和天皇が日本の進路を決めたと指摘しているが、
ダレスはウォール街の大物弁護士だ。 当然、JPモルガンとも結びついている。

アメリカは2001年10月に発効した愛国者法で憲法が機能を停止、ファシズム化が急速に進むのだが、
その準備は1982年に始まっている。
この年に始まったCOGプロジェクトはFEMAをベースにして、国家が「緊急事態」になったときに
憲法を無力化して「地下政府」を設置することを目的にしていた。

このプロジェクトにはジョージ・H・W・ブッシュ、リチャード・チェイニー、
ドナルド・ラムズフェルド、ジェームズ・ウールジー(ビル・クリントン政権のCIA長官)、
またイラン・コントラ事件で名前が出てくるオリバー・ノース中佐も参加していたと言われている。

1987年7月、ノースはイラン・コントラ事件の公聴会に呼び出されているが、
その際に下院のジャック・ブルックス議員から、
「NSCで、一時期、大災害時に政府を継続させる計画に関係した仕事を担当したことはありませんか?」
と質問されている。

公の席でCOGが話題になった最初だと言われているが、この質問を
委員長だったダニエル・イノウエ上院議員が「高度の秘密性」が理由にして遮ってしまう。
ブルックス議員はマイアミ・ヘラルド紙などが伝えていると反論、
その計画はアメリカ憲法を停止させる内容を含んでいると主張したが、打ち切られてしまった。

安倍内閣の動きを見ていると、こうしたアメリカの流れを連想する。


NSC:アメリカ国家安全保障会議 (National Security Council)。



荻須 高徳、三枚目、



「サン=タンドレ・デ・ザール広場 1936年」です。



あれこれ、

◆http://rockway.blog.shinobi.jp/
ROCKWAY EXPRESS
シリア大使:サウジのバンダル王子がアルカイダの実際のリーダー

http://file.rockway.blog.shinobi.jp/bandaru.JPG
サウジアラビアの情報大臣であるバンダル王子


10月21日

サウジアラビアの情報大臣である、バンダル・ビン・スルタン王子が
アルカイダの実際の指導者である、とシリアのヨルダン大使が指摘した。


このバンダル王子に関しては、既に8月29日号
「プーチン大統領:欧米がシリアを攻撃すれば、サウジを攻撃する? 」などで指摘したように、
執拗にシリア政権転覆を図ってきていた。

バンダル王子はプーチンにソチ・オリンピックを無事に執り行いたいのならば、
シリア問題で手を組もう、と誘ったのであるが、プーチンは断固としてそれをはねつけた。 

シリアの化学兵器も、バンダル王子筋からアルカイダのテロリストの手に渡された
と言われている(8月31日号)。

このようにサウジアラビアのバンダル王子がシリア紛争の黒幕の一人
ということが分かってきているのだ。 このような極悪人の末路は哀れなものになろう。


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シリア大使:サウジのバンダル王子がアルカイダの実際のリーダー
http://en.alalam.ir/news/1526167
【10月19日 ALALAM】



真偽不明wですよ、

◆http://www.news-us.jp/article/378134992.html
News U.S. 2013.10.21
【拡散】日本には「3種類の朝鮮人」がいる 
     (1)在日朝鮮人 (2)帰化朝鮮人 (3) 背乗り朝鮮人

より抜粋、


*207 :本当にあった怖い名無し:2013/10/18(金) ID:qUs/ewAP0

 本物の「前原誠司少年」は34年前に消えた。 今の前原は日本人ではない。
 ☆http://www.news-us.jp/article/346148177.html

 本物の「前原誠司少年」は、34年前に父親が自殺した後、舞鶴港に消えたらしい。
 「菅直人や前原」は大学時代より前の第三者による話しが一切出てこない。
 小学生・中学時代の学校アルバムの写真も友達の写真も出てこない。
 これは調べると調べるほど誰も知らないというほど全く出てこない。
 小学校で通っていた学区を聞かれると、とんでもない遠く離れた地名を答える始末。
 「なにそれこわい」「やっぱり『背乗り』か」その正体は「朝鮮人のなりすまし」
 もしくは「朝鮮人の背乗り」なら戸籍調べてもダメ。
 「戸籍だけは本物の日本人のもの」だから。人間が入れ替わる背乗り。

 周辺の話しでは「前原さんに献金してた焼肉屋の母ちゃんの息子と入れ替わった」
 と言う怖い話しなんだよ。
 焼肉屋の家族が日本に来た直後に父親が自殺しているから・・・ 
 父親と子供を殺して自分の息子を背乗りさせたという。
 つまり、焼肉屋の母ちゃんと前原は実の親子!!! だからお母さんと呼ぶはずだ!

 こういうのは「帰化人」とは全く違う。まるまるその家の歴史ごと乗っ取る。
 「何?? この人、日本人の筈なのに火病(ファビョ)ってる???」
 いるのが「背乗り」。
 よど号乗っ取って派手~に北朝鮮の『母国』に帰った「背乗り」の人達もいた。
 だから、菅直人や前原、細野らが流暢なハングル語が話せる訳だ~。 これ怖い!


 ※背乗り(はいのり)とは、工作員が他国人の身分・戸籍を乗っ取る行為を指す公安用語。



菅桶直人が311直後、パニクって官邸で韓国語で喚き散らしたのは有名な話。

母親が「在日」なのかねぇ? 細野は初見ですなw



至言だね、

◆http://blogs.yahoo.co.jp/gakumonnoiratume/68670927.html
時事随想抄 2013/10/12(土)
密入国者の特別永住資格・帰化は取り消すことができる


戦後、在日韓国・朝鮮人の人々は、戦時中の強制連行説を流布し、
日本国における在留を正当化してきました。

ところが、戦後の混乱期や朝鮮戦争時等における密入国者であり、
戦時徴用で日本国に居住していた朝鮮の人々大部分は、既に帰国しているとのことです。

このことは、60万人ともされる在日韓国・朝鮮人、並びに、
帰化を許された韓国・朝鮮系日本人の大半が、
偽造された公文書に基づいて現在の資格を取得したことを意味します。

果たして、こうした場合、これらの資格や許可は、取り消すことはできるのでしょうか。

まず、在留資格については、入管法第22条の4第6項に基づいて、法務大臣は、
”偽りその他不正な手段により許可を受けた場合”、在留資格を取り消すことができます。

それでは、特別永住資格はどうでしょうか。そもそも、この資格は、
戦前から引き続き日本国に滞在する元日本国籍の人々が対象となりますので、
戦後の密入国者が、この資格を取得できるはずもありません。

一説によれば、特別永住資格の証明書そのものが偽造された事例もあるらしく、
資格取得の経緯について、再調査を実施する必要がありそうです。


何れにしても、偽造公文書は年月の経過とともに公的効力を獲得できるわけではありませんので、

行政機関は、密入国者に対しては、遡及的に無効、ないしは、取り消すことができます。

この点、帰化も同様です(帰化要件の在留そのものが違法)。

もっとも、行政機関が取り消しを怠った場合、この状態が継続されかねないのですが、

手段としては、国民が、取り消しを求めて提訴するという道があります(行政訴訟の取り消し訴訟)。

在日韓国・朝鮮の人々は、ヘイトスピーチ訴訟をはじめ、日本人を糾弾し、
司法に訴えることに躍起になっております。

しかしながら、自分達に、日本国に住む正当な権利があるのかどうか、
胸に手を当てて、よく考えてみていただきたいと思うのです。




最近は支那人が公文書wを偽造して、どんどん密入国を狙っておりますよ。

金払えば何でも偽造できるらしいね、パスポート然り、各種証明書もお手の物w

何せ流通しておる人民元の2割は偽札らしい、日常の風景さ。