脱炭素革命でエネルギー危機と大停電に陥る欧州：欧米文明の中心国家は米英からロシアに移動か。

親欧米派の筈の奥山真司の地政学・リアリズム「アメリカ通信」と親中露派のdeeply japanという両極端の言論人がともに脱炭素革命によるエネルギー危機の到来を予測していることが非常に興味深い。親欧米派の筈の奥山真司が欧米の愚かさを皮肉り、ベラルーシの独裁者であるルカシェンコに同情し、この冬の欧州での大停電を予測している。一見自殺行為に見える政策が理性的なはずの欧州先進国で行われている。 great resetが目的なのだろう。新型コロナがなぜか欧州諸国中心に大流行しており多数の死者が出ているのも、新たな変異型であるオミクロン株が登場しているのもgreat resetを目的としてウイルスが散布されていると想像する。FRBが金融緩和縮小を加速しているのも同様にgreat reset目的だろう。 ただ、西側支配階層がそのgreat resetを通じて覇権を維持するのは困難な様に思われる。また、自殺行為は欧州にほぼ限定されており、米中露は脱炭素革命には参加していないことも注目される。 自殺行為によって起きるのは欧州支配階層が米国支配を通じて世界を支配する体制の破壊であり、その結果欧州の覇権を握るのはロシアになると思われる。 deeply japan女史の言う通り、世界を制する者は東欧を支配する者ではなく、南アジアから西南アジアにかけてのリムランドを支配する者なのだろう。そして、中露陣営が、これらのリムランドの乾燥地帯の中にそびえる山岳であるアルプスヒマラヤ造山地帯の山岳湿潤気候地域をトルコからイランを経てアフガニスタン・タジキスタン・チベット・新疆ウイグル自治区に至る範囲で支配してしまい、米英は海を隔てた島嶼である日本・ハワイ・グアム・シンガポール・オーストラリア・ディエゴガルシアや砂漠を隔てたサウジアラビアの橋頭堡をかろうじて維持している状態なのだろう。 . . . 本文を読む

京都市営地下鉄への近鉄特急乗り入れ案に見る北陸新幹線建設ルートと世界的金融緩和の縮小に見る世界変動

近鉄京都線の特急が京都市営地下鉄に乗り入れる様になると、近鉄京都駅～竹田駅間が不要になる。これを北陸新幹線の京都～学研都市間の路線に転用する計画と予想。 そして、私が以前から述べているとおり、皇居が京都府精華町の祝園分屯地に移転する計画の公表と共に中央リニアの奈良市付近駅が精華町の近鉄・JR線路付近に設置されることが公表され、北陸新幹線の駅も現在予定されている松井山手駅付近からそこに移転されることだろう。 11/3のFOMCでの米国の金融緩和縮小、11/10発表の米国消費者物価の上昇が引き金になって短期金利が暴騰し債券バブルも崩壊というシナリオか？ 日本の総選挙をその直前に持ってきたのは、自民党の単独過半数割れで次期政権樹立が困難な状況を作って混乱期に西側支配階層から強要される無理難題をやり過ごすシナリオ？ 現在はメキシコなどからのヒスパニック系不法移民が大量に流入して国境沿い地域の人口の半数に迫っている。 米国が利上げによる混乱に陥れば、ヒスパニック系住民がメキシコへの再併合を求めて国境の壁を叩き壊すことになるかもしれない。 彼らはその前にデモ行進で、国境の南側のメキシコ人との連帯を表明するかもしれない。 1989年11月9日のベルリンの壁崩壊の直前には東ドイツ人が最初は「Wir sind das folk!（我々は国民だ！）」と叫んでデモ行進し、その叫びは「Wir sind ein folk!（我々東西ドイツ人は一つの国民だ！）」に変わった。同様の大衆行動を米墨国境で起こすことを大東亜共栄圏とロシアは計画しているのではないか。 . . . 本文を読む

ジョセフ・ナイ、ケビン・ラッド、パキスタン首相、奥山真司らの発言から占うカブール陥落後の米国と西側

プロジェクトシンジケートでの8/3付けのジョセフ＝ナイの記事が主張する「中国との管理された戦略的競争と協力的ライバル関係」は米国の国際戦略としてはどう考えても無理だが、ロシアの対中大戦略としては既に実現している。今後西側諸国がロシアに降伏しその衛星国になるならば、ロシアの軍事力によって西側諸国の安全保障を確保することは可能と思われる。逆に、経済発展する中国との均衡を保つには、衛星国として欧州や北米をロシアが勢力圏に収めることが必要不可欠とも考えられる。ジョセフ＝ナイの記事はこのことについて米英とロシアの間で合意が成立したことを示唆する。豪州の親中派指導者であるケビン＝ラッド元首相も、宗主国を米国からロシアに切り替える以外の生き残り策は持っていないと思われる。そして、実際に米英加豪NZのファイブアイズ五か国連合がロシアに降伏した玉音放送が8/15のカブール陥落だったのではないか。日本についても、米英錐体後に超大国となった中国に対抗するにはロシアと軍事・経済で組む以外の選択肢はあり得ない。1990年代に橋本龍太郎首相とロシアのエリツィン大統領が親しく会談していたテーマはこの日露同盟であったと思われる。 7/2にはパキスタンのイムラン・カーン首相が「かつては西洋の民主制度こそが社会を改善する最適な方法だと考えていた。しかし、中国は選挙による民主制度なしの一党独裁制でそれを選挙による民主制度よりもずっとうまくやり遂げた」と述べている。かれはオックスフォード大学を卒業し長年英国系競技であるクリケットのパキスタン代表選手やキャプテンを務めた。1995年から9年間結婚していたイギリス人の妻の父はロスチャイルド家の親戚の実業家・欧州議会議員のジェームズ・ゴールドスミスである。大英帝国の工作員であったと思われる彼が大英帝国に見切りを付けて中国の政治システムを賞賛したことが注目される。これは大英帝国のインド亜大陸支配の終焉を意味する。 . . . 本文を読む

遺族ら「サウジ高官の関与を示す機密文書の開示を拒否するなら9.11式典へのバイデン大統領の出席拒む」

昨年はペンス副大統領とバイデン大統領候補の両方が参加していたニューヨークの911追悼集会に今年はバイデン大統領は参加できない様だ。FBIの2016年の調査でサウジアラビアの高官がテロを支援していたとほのめかす機密文書が含まれていると追悼集会関係者が主張しておりその機密文書を開示しない限り参加を拒否するとのこと。 deeply japan女史が何度でも貼りたいという「スペースシャトルの打ち上げを自由の戦士ムジャヒディーンに捧げるレーガン大統領の動画」は1982年3月11日の打ち上げの様だ。911の18年半前、東日本大震災の39年前の同日というのが薄気味悪いが西側支配階層の好きな奇数ぞろ目日付というのは意味があるのだろう。NYtimesにも記事があるので真実であろうと確認出来る。 1988年の米国映画「ランボー怒りのアフガン」でもムジャーヒディーンと協力してランボーがソ連軍と戦っている。 1980年代はアフガニスタンで反ソビエトのイスラム戦士が大量に育成された時代。それを軍事面で支援したのがパキスタン、金銭面と宗教面で支援したのがサウジアラビアで、全ての脚本を書いた最高責任者が恐らく米英両国だった。そのイスラム戦士達がアルカイダという名前で2001年に突然悪者として西側マスコミに大々的に登場して現在に至る。 機密文書にはテロ実行部隊を支援していたのはサウジアラビア高官の他に、最高責任者である米英両国政府高官、あるいは西側銀行家や多国籍企業経営者、マスコミ経営者、欧州王族などの西側支配階層の実名が記載されているのではないか？ この機密文書についてを西側報道機関が報道すること自体が、西側支配体制の崩壊を示しているのではないのか? そして、deeply japan女史がかつて述べたとおり、911事件の真犯人がアルカイダではなく米国政府そのものだったという事実が公表されれば、アメリカ合衆国の連邦政府という州の集合体をこれからも維持し続けることは不可能になり米国は崩壊するだろう。 米国という島を支配することで世界島を包囲し軍事占領しようという西側シーパワーの戦略も同時に崩壊するだろう。その時に英国王室がどうなるかに私は最も注目する。 . . . 本文を読む

ルトワック、ハンチントン、奥山真司の地政学論から見たアフガニスタンからの撤兵後の米国の行方

7/3に米軍は最大の拠点であった首都カブール近郊のバグラム空軍基地から突如全面撤退している。上海協力機構は7/14にアフガニスタン連絡グループの外相会談で和平案を提案し米国傀儡政府の外相がそれに同意している。今後上海協力機構が中心となって中東を安定化させる体制が開始しているのだ。「バックパッシング」を行うならば、タリバンと対立する勢力に米軍の代わりにアフガニスタンで戦争をさせなければならないが、中国もロシアも和平を求めており、タリバンの最大の支援国の筈のパキスタンも中国と親密でインドとともに上海協力機構の一員となっていること、アフガニスタン本国に加えてトルコやイランも上海協力機構のオブザーバーや対話国であり今後正式加盟が予想されることから、「バックパッシング」は無理だと思われる。 ベトナム戦争末期の西側は苦境にあったが、それを挽回して1989年のソ連圏崩壊という勝利を掴めたのは、繰り返しになるが1970年代の米中国交回復による中国の米国陣営への寝返りが重要である。その背景には1969年のダマンスキー島事件などの中ソ対立があった。アフガニスタンでの敗北の後に米国が最大の敵である中国を崩壊させるには、ルトワックが言うとおりロシアを米国陣営に寝返らせることが重要だろう。しかし、1969年とは異なり現在の中露関係は安定しておりロシアの寝返りは考えにくい。そう考えると米国の勝利は絶望的と思われる。 もう一つ興味深いのが6/23と7/30の奥山真司氏の「アメリカ通信」動画。米国の「批判人種理論」の『ホワイト・フラジリティ』を取り上げた上で、アメリカの白人はこれを言われるとびびる、このロジックを突き詰めると米国は本当に分裂するとコメントしている。ベトナム敗戦当時と異なり、米国の白人人口比率は減少を続け現在は6割を切っている。子供の人口では過半数が非白人となっている。近未来に予測される「少数派転落」という事態は米国史初めてであり、白人の危機感は強いと思われる。大胆に言えば、ベトナム戦争は大坂冬の陣であり、そこで米国は「白人文明という自己のアイデンティティ」や「有色人種移民禁止」という堀を埋められてしまった。現在のアフガニスタン戦争は大坂夏の陣である。ベトナム戦争末期と異なり中露関係は良好で分断も難しい。米国の内戦突入は避けられないように思われる。 . . . 本文を読む

IOCバッハ会長宿泊中と噂されるホテルオークラ東京のヘリテージウィングは米国大使館に隣接

1905年9月5日の日比谷焼打事件の際、満州を事実上の自国の植民地にすることを目的に日本政府との仮協定を結ぶことを目的に訪日した米鉄道王ハリマンは日比谷公園近隣の帝国ホテルに宿泊していた。 2021年7月8日からのIOCバッハ会長の訪日も、西側支配階層が中国とロシアを占領して搾取しようという悪意の計画の一環としての東京五輪推進が目的である。ただ、宿泊しているホテルはハリマンの帝国ホテルではなく虎ノ門のホテルオークラのようだ。 1905年の日比谷と同様に訪日した敵を大衆のデモで攻撃するという日本支配階層の意図ではないかと想像する。 1960年6月10日のハガティ事件のようにバッハ会長の車がデモ隊に包囲されて行動できなくなり、米軍のヘリに救出されて日本を脱出するといったシナリオもあり得るのだろうか？日本政府がオリンピック開催に関してIOCと対立しIOCを脱退してしまえば、外交官特権を持たないIOCバッハ会長は敵意に満ちた日本人一般庶民に包囲された危険な状態になる。ホテルオークラは米国大使館に隣接しており、米国大使館には当然ヘリポートもある筈だ。 もし米国大使館のヘリポートをバッハ会長が重要視しているなら、現在の隔離期間が終わった後もバッハ会長はホテルオークラに宿泊し続けると想像する。もし変更するとしても、米国大使館に近い港区六本木のANAインターコンチネンタルホテルぐらいしか候補がない。 結局、冷戦後のソ連崩壊とは、ロシアと中国を軍事占領し搾取したいという悪意を持つ米英勢力によるソ連攻撃だったのだと思われる。 それに対してソ連はナポレオン戦争やナチスドイツとの戦いと同様の戦略で大きく後退した。そして、自己の勢力圏の一部を敵に占領させ、敵の力を消耗させた後で攻勢に転じているのだ。 大東亜共栄圏も恐らく同じ戦略である。第二次世界大戦後の日本は米国に強制された平和憲法を理由に米軍によるアジア侵略を妨害あるいは非協力姿勢であり続けてきた。 今起きているのは帝国のover stretchによる滅亡である。歴史が繰り返すならばナポレオンとヒトラーの運命が米英にも起こる。つまり、ロンドンとワシントンDCはロシア・大東亜共栄圏の連合軍に軍事占領されることになる。 . . . 本文を読む

防衛省敷地地下壕の未公開区域公開開始：日本国内で在日米軍無力化用の地下軍用倉庫が多数建設・維持されてきた？

大日本帝国が連合国に降伏した後に平壌に帝国陸軍軍人を中心とする大日本帝国亡命政権が設立され、全世界の帝国陸軍残置諜者や諸外国と連絡しながら大東亜戦争を継続していることを研究するのが本ブログの趣旨である。そして、日本国内にも多数の残置諜者が存在し、中国やソ連と協力して活動してきたのだと思われる。その活動を正当化するために必要だったのが北方領土返還運動や南京大虐殺批判活動である。北方領土はソ連批判で日本正当化、南京大虐殺は日本批判で中国正当化と逆の方向の活動だが、重要なことはその活動を通じて日本側と中国側が接触する大義名分ができたことである。 6月25日のコメントで私が書いたように、北総台地を含めて日本国内では多数の地下倉庫が帝国陸軍残置諜者組織によって建設・維持されており、そこには在日米軍全員を無力化することが可能な武器が備蓄されていると想像する。あるいは地下の塹壕を核シェルターとして利用する計画かもしれない。そのような地下設備を継続することが不要になったことを日本支配階層が密かに知らせる目的で、大本営陸軍部の地下壕を公開をNHKが6月27日に報道したのではないか？ 政府が地下設備を維持するのは難しいし、民間企業も営利企業である以上限界がある。そこで帝国陸軍系の民間教育機関が協力しているのだと思われる。例えば日本大学のキャンパスは帝国陸海軍の基地跡地に設置されていることが多い。松前重義も同様の意図で東海大学を設立したのだろう。 東海大学や日本大学は大学と離れた遠隔地に多数の附属高校を有することで知られる。甲子園の高校野球の決勝戦を東海大学付属高校同士の戦いにするのが東海大関係者の夢だったという。ただ、これらの附属高校設置は、それらの高校の敷地に必要な装備を隠匿する目的だったのではないかと想像する。 逆に、国際金融資本側も同様の行動をしていた可能性がある。彼らはキリスト教の教会・大学・高校などを多数日本に建設したが、これらの敷地内には日本人を制圧するための装備などが隠匿されているかもしれない。あるいは、日本の警察の捜査を逃れるために人を匿ったり会合の場所を提供しているかもしれない。 . . . 本文を読む

初の大学共通テストの地理Bの出題は今年後半の世界的変動の予告か？

このように地理Bでは京都府宮津市、木津川市、東京都、大阪府、長野市、福岡市、築紫野市、大木町などの皇室や皇居移転、首都機能移転に関連する日本国内の自治体が多数出題されている。京都市の高校に通う高校生、福岡市の高校に通う高校生と関東から夏休みに遊びに来た友人が取り上げられていることは、今後の首都機能の移転で京都府と福岡県が特に重要であることを示すと思われる。また、米国国内の様々な対立によって米国が冷戦後のユーゴスラビア内戦に似た内戦状態に突入すること、イスラエルや親米湾岸産油国の激動を予告している。 　現在の世界は1914-1919の第一次世界大戦と非常に類似している。グローバリズムの進行で激増していた先進国間の人の移動や貿易は第一次大戦で激減した。新型コロナに類似したスペイン風邪が流行したがこれは米国国内から米軍兵士によって欧州に持ち込まれ世界に広がったとされており、武漢の軍人体育大会に参加した米軍兵士が中国に持ち込んだという仮説に類似する。核兵器の出現で兵器を用いた戦争が出来ないので、生物兵器を用いた戦争が行われているのだろう。第一次世界大戦の目的がブロック経済化とロシア革命支援による西洋のロシア占領であった様に、今回の新型コロナも世界の体制を変換するために西側支配階層が作り出した生物兵器であり、中朝露三カ国はその生物兵器を逆手にとって利用して西側の世界支配システムを倒そうとしているのだろう。 . . . 本文を読む

バイデンを退任させメーガン妃を米国の副大統領や大統領に就任させ、その後君主制に移行する戦略？

イギリス国籍として生まれたヘンリー王子が米国に帰化したとしても大統領になるのは無理だが、米国人として生まれ今も市民権を持つメーガン妃が米国大統領を目指すことは可能。もしそれが実現すれば、大統領の配偶者としてヘンリー王子が強い影響力を米国の国政に行使できることになる。ヒラリークリントンが大統領夫人時代にそうであったように。 英国労働党のトニー・ブレア元首相と米国民主党がこのことに強い関心を持っているというのは、英王室の生き残り戦略と見て間違いない。 ヘンリー王子と英王室の対立も、英王室滅亡後にヘンリー王子を生き延びさせるための演出だろう。 実際には、2024年の次の選挙を待つ必要は無い。アメリカ合衆国憲法修正第25条 に基づいてバイデン大統領を認知症を理由に途中で退任させればカマラ・ハリスが大統領に昇任する。その時にハリスがメーガン妃を副大統領に指名して上下両院に承認させれば良いのだ。これは明日でも可能と思われる。そしてハリス大統領が何らかの理由で退任すればメーガン妃が大統領に就任可能となる。 民主党州を中心に荒れ狂ったBLM運動も、初の黒人大統領で民主党出身のオバマも、ともにメーガン大統領を誕生させるための準備だったのだろう。 . . . 本文を読む

森喜朗会長の女性蔑視発言と辞任劇・後任選び、コロナワクチン用特殊注射器を巡る混乱の謎

森元首相の指摘する「女性がたくさん入っている理事会」とは、西側支配階層の最高意思決定会議ではないかと想像する。そこにはエリザベス女王、カミラ皇太子妃、キャサリン妃、ヒラリークリントン、イエレン米財務長官、ラガルドECB総裁、メルケル首相など多数の女性構成員がいると思われる。大東亜共栄圏ロシア連合に全面降伏して西側統治システムを停止させることについて彼ら女性構成員が意思決定できずに決着が長引いているのではないか。森首相が質問者にマスク外しを要求したのも日本国民や外国の帝国陸軍残置諜者への何らかのメッセージなのだろう。やはりdeep stateが米国を統治するワシントンDCの政権とニューヨークのFRBが倒れる日が近いのだろう。 ワクチンに不妊薬を混入すると言っても、対日輸出ワクチンの全ロットに混入するのは原因が簡単に判ってしまうし、同じプラントで製造するならば不純物として他のロットにも少量混入する可能性が高い。それよりも、専用の注射器や注射針しか使えないようにしてその注射器に不妊薬を混入する方が容易かと思われる。ファイザー社が突然特別な注射器と注射針の使用を推奨と主張したのはこの様な悪意の反映ではないかと思われる。ワクチンの大部分は4月以降の日本到着と思われ、それまでに特別な注射器と注射針を日本国内である程度準備することは不可能ではないと思われるのにそれを実行していないのはどう考えてもおかしい。彼らの悪意が判っているために日本政府は指定された特別な注射器の輸入を行わない方針なのだと想像する。場合によってはワクチン全てに不妊薬が混入されており、日本政府が事故を装ってワクチンを全量破棄するというシナリオも考え得る。 . . . 本文を読む

NHK桑子真帆アナの肉食不倫デート間男報道の謎。小澤征悦との結婚はどうなるか？NHKキャスターは継続できるのか？

現在の日本は少子高齢化で滅亡の危機にある。今年の出生数は80万人を切るかもしれない。わずか45年前は200万人、70年前は270万人の出生があったのだ。この重大さは新聞の一面記事で毎日報道すべきレベルなのに放置されている。そして、アラフォーになって売れ残っても上から目線で結婚しようとしない多くの女性、高収入を得ているのに子孫を残すという責務を果たさない女性を放置している。この少子高齢化が西側支配階層によって日本に強制されたものであることは明らかだ。近い将来に西側世界の世界覇権が倒れる。その時価値観のコペルニクス的転換が起こる。高収入独身で恋愛を謳歌し続けるという彼女達は少子化の原因として社会的批判を浴びて職を失うか、あるいは低所得男性との不本意な結婚を余儀なくされることだろう。桑子真帆アナや田中みな実はそのような役割を果たす為に選ばれているのだと想像する。桑子真帆アナは小澤征悦との縁談が壊れ、NHKキャスターを降板させられてリストラにより職を失い路頭に迷うことだろう。田中みな実も結婚できない女性の代表として世論の集中砲火を浴び、未婚・無職の人生を送ることだろう。 1970年代までは女性は25才になると価値を失うクリスマスケーキ理論が正しいとされ、ほぼ全ての女性がこの年齢までに結婚して複数の子供を出産していた。1980年代になるとこのクリスマスケーキ理論は女性の尊厳を損なう理論として否定されるようになった。そして、アラフォーになって子供を出産する能力が低下して結婚相手として価値を失う独身女性が大量に生まれた。病気で産めないならともかく、産めるのに産まない女性は、働けるのに働かない男性と同じぐらい社会にとって有害である。「苦しく生きづらい」などと同情を求める前に自分の非を認めて社会に謝罪すべきだろう。 江戸時代の日本の恋愛小説に登場する女性は全て遊女、つまり売春婦であった。日本では伝統的に恋愛は有害なものであり、結婚は子孫を残し家を存続させるものと考えられていた。明治時代では女性の勉学は結婚・出産を阻害するものとして社会的に抑制されていた。これらの伝統的価値観は一定の合理性を有していたのだ。恋愛・女性の四年制大学進学・キャリア女性賛美などの西洋に強制されてきた価値観こそが間違っていたのであり、それ故に日本は少子高齢化で滅亡の危機にあるのだ。 . . . 本文を読む

バイデン勝利？トランプ勝利？それとも八百長プロレスで米国が内戦突入？内戦勃発でバイデン陣営の利益は？

なぜ両陣営はそのような八百長プロレスを演じ続けているのか？ まず、バイデン陣営にはもはや中露を軍事的に叩き潰して世界覇権を今後も維持するのは無理だろう。世界の経済学研究の最高峰の一つであるロンドンスクールオブエコノミクスが新自由主義の根幹であったトリクルダウンを否定する研究を発表したばかりだ。40年前からdeep stateが進めてきた新自由主義は完全な失敗に終わり、それに代わる経済政策も世界観も提示できていない。 かといって、トランプ陣営がバイデンを倒したならば、これまでdeep stateが行ってきた全ての悪事が明るみに出る。deeply japan女史が言うように、ウクライナにしろリビアにしろ、バイデン＆オバマ＆ヒラリーの狂人グループが悪いと言い張っても、アメリカ政府によって実行されているアメリカ全体の犯罪である。米国の犯罪性はナチスドイツをはるかに上回る。そのダメージを可能な限り小さくするには証拠隠滅が必要だ。そして、それを行うのはオバマ大統領時代にヒラリーと共に民主党政権中枢に在籍し悪事に荷担した人物でなければならない。オバマ大統領時代に8年間副大統領を務めたバイデンはまさに適任である。国務省や国防省、CIAなどの政府機関内部に張り巡らされた秘密工作部隊を解体し証拠も隠滅するつもりなのだろう。そして、米国の内戦は米国国内の証拠隠滅の絶好の機会である。 更に、米国に対して憎悪を持つ中南米やアジアアフリカの有色人種は内戦で米国人が死傷するのを見て快哉の声を上げるだろう。deep stateの悪事に対する有色人種の怒りを受け止めるサンドバッグとして米国白人を利用し、自分たちは安全な国に移住して生きながらえることをdeep stateは考えているのではないかと思われる。 . . . 本文を読む

アリューシャン低気圧の猛発達の原因はアイスランド低気圧の消滅と高気圧出現？気象兵器発動中か？

GFSによると1月1日にアリューシャン近海で918ヘクトパスカルと低気圧が猛烈に発達している。猛烈な台風並みの勢力である。北太平洋の温帯低気圧ではこの勢力は希と思われる。GFSの北半球予想天気図を見ると驚くべき事にアリューシャン低気圧が猛烈に発達している一方で、アイスランドには低気圧が存在せず、逆に北大西洋中緯度のアゾレス高気圧が北に偏位してアイスランド近海を覆っているのだ。氷河に覆われたグリーンランドは高気圧に覆われることが多いが、日によってはこのグリーンランド高気圧とアゾレス高気圧がアイスランド近海上空で融合している。亜熱帯高気圧と氷河上空の寒冷高気圧が融合するとは常識では考えられない。この二つの高気圧の気団の大きな温度差がアイスランド低気圧の猛烈な発達の原動力なのだ。 アイスランドが高気圧に覆われているために、グリーンランド西側のバフィン湾～ハドソン湾北部と欧州大陸に弱い低気圧が存在している。低気圧東側のグリーンランドや東欧・ヨーロッパロシアは暖気が流入し高温となっている。北米大陸もアイスランド低気圧が弱い影響か大部分で温暖である。北極の寒気はシベリア上空から北太平洋に向かって流れ出し、その影響で日本上空に猛烈な寒波が襲来し続ける状況になっているのだと思われる。昭和38年と56年の38豪雪、56豪雪が戦後の豪雪として非常に有名だが、この2回の豪雪ではアリューシャン低気圧が西に偏位してオホーツク海に滞留したことが多かったとされ、その背景にはジェット気流の強い蛇行がある。今回の令和3年豪雪は異常に強いアリューシャン低気圧、アイスランドが高気圧に覆われるという二つの大きな異常が原因となっている。「アリューシャン・アイスランド低気圧間のシーソー現象」から考えると、アイスランド高気圧の出現がアリューシャン低気圧の猛発達の原因ではないかと思われる。ジェット気流もアイスランド高気圧の出現に合わせて大きく蛇行しており、この気象現象が構造的なものであることを示している。 常識的に考えて冬のアイスランドに高気圧が居座るということは考えられない。これは、西側支配階層が気象兵器を発動しているのではないかと想像する。その目的は憶測するしかないが、新型コロナの流行が強まりすぎて制御不能にならないように暖冬にすることではないだろうか。 . . . 本文を読む

ドミニオン社の選挙不正とBLM運動の真の目的はそれぞれ米加両国の分割計画の推進と黒人国家の創設か？

ドミニオン社の製品は米国の29の州で用いられているが、トランプ大統領が問題にしているのは6州に過ぎない。そのうち3つは五大湖を挟んでカナダに隣接している。二つはカリフォルニア州に接する。残る一つはジョージア州で、共和党州の中で孤立している。膨大な数の選挙人を有するカリフォルニア州でも今回不正がなければトランプが勝利していたはずだとの説もある様だが、トランプ大統領は問題にしていない。何故だろうか？私の答えは、ドミニオン社の選挙不正はトランプ・バイデン両候補の合意によるもので、現在起きている選挙を巡る混乱も、2020年5月以降激しさを増したBlack Lives Matter運動(BLM）も脚本通りの政治劇、つまり八百長というものだ。それは、来るべき米国の分裂や内戦突入に際して、分割を成功させると共に分割線を変更する必要があるからだ。 BLMは、米国南東部の黒人人口比率の高い地域を黒人国家として分離するための運動と想像する。これは米国の白人を黒人奴隷の歴史という倫理問題から解放するとともに、黒人国家外の地域を黒人の少ない地域として人種分離を行う目的だろう。その首都は地理的中心から考えてジョージア州のアトランタではないか。ジョージア州の選挙不正はBLMを民主党が推進する中心地にする準備だ。 五大湖沿岸やペンシルベニアは不正選挙によって民主党優位になっている。これは、この地域をドミニオン、つまりカナダ領に編入させる脚本と想像する。フィラデルフィアがカナダ領になるなら、ニューイングランドまでの米国北東部全てがカナダ領になることだろう。ドミニオン社の中国との繋がりとは、この新カナダ国家を中国が承認することを指す。 新カナダが中国の脅威を逃れる唯一の方法は、長大な対中陸上国境を維持し続ける軍事大国ロシアの力を借りることしかないだろう。ブリティッシュコロンビア州南部が中国領になりアラスカがロシア領土になるとカナダのプレーリー三州はロシアへの帰属を求めると想像する。その後、その南に隣接するノースダコタ・サウスダコタ・モンタナ・ネブラスカ・ワイオミングの各州も中国への脅威からロシア帰属を選ぶのではないか？これらをまとめたのが見出画像の「米国分割の未来予想図」である。 . . . 本文を読む

バイデン氏が尖閣の防衛義務明言、日中戦争に協力する菅首相と今上天皇に秋篠宮が反乱を宣言し吉野で即位？

今後菅首相や今上天皇はバイデン候補と協力して尖閣諸島での日中軍事衝突を起こすシナリオと思われる。そこでバイデン候補が米軍に命令して全面戦争を開始させようとして、戦場となる西日本で反戦運動が高まり、多くの府県知事や国会議員が東京の菅政権からの離脱を模索、要請を受けた秋篠宮が奈良県の吉野に移動して新天皇即位を宣言するシナリオではないか。山都町のジョーバイデン町長がバイデン大統領候補の推進する日中戦争に反対して大矢野原演習場での演習を拒否するシナリオではないか？そして、日中両国を戦争で疲弊させる西側支配階層のシナリオに協力する菅首相と今上天皇が国民の支持を失い、京阪奈学研都市を中心とする新首都が設立されるのではないか。ヴィシー政権のスタッフの多くがドゴール政権に参加した様に、江戸幕府の幕臣の多くが明治新政府に仕官した様に、霞ヶ関の役人の多くがそのまま京阪奈学研都市等の新政府に参加するのではないか。11月8日に秋篠宮が皇嗣となったのはその準備だろう。 . . . 本文を読む