大塚家具がヤマダ電機と業務提携

　経営再建中の家具・インテリアの大手である大塚家具が家電量販店大手のヤマダ電機と業務提携をすることとなった。

　大塚家具は３年連続の赤字決算であり、経営改善が急務となっている。自社だけでは業績改善は見込めないと判断したものとみられる。大塚家具はヤマダ電機の全国に渡る店舗展開や販売網を通じ、家具の販売にもつながる可能性が高い。

　大塚家具はニトリやイケアなど家具の量販店の台頭により、経営は厳しさを増している。特にニトリは売上が増加していて、今後もさらに店舗を増加させる可能性が高い。

　大塚家具は不採算店を閉鎖するなどのリストラを効果的に行い、経営をスリム化させ、ヤマダ電機のノウハウを生かし、販売量の増加につなげ、経営基盤を強化する必要がある。