貨物輸送を日本海側へシフトも

　平成３０年７月豪雨は死者が200名以上出て、記録的な被害が発生した。鉄道や高速道路にも被害が多発し、通行止の箇所がたくさん出ている。

　中国地方を中心に被害は西日本に広く影響し、多大な被害が発生した。鉄道では山陽線が運休を余儀なくされ、近畿と九州を結ぶ大動脈は寸断されている。日本の物流の３割を担う区間であり、影響が大きい。トラックやフェリーで代替輸送されることとなるが、どうしても通常よりも物流に影響が出て、品薄感が出てくるものとみられる。

　首都圏から東北や九州など遠い地方への物流は多くが太平洋側を通るルートとなっている。今回の豪雨のように、山陽線が運休となると、物流には大きな影響が出ることとなる。これを回避し、代替ルートがあれば、影響を最小限に抑えることができる。

　日本海側のルートをもっと活用するべきだ。京都－下関を結ぶ山陰線のルートを使えば、九州への物流が途絶えなくても済むこととなる。貨物ターミナルなどの問題が生じるものとみられるが、代替ルートを確保する観点から、運行できるようにするべきだ。現在でも鉄道路線もあるのであるから、そう難しくないものとみられる。

　北海道ルートも同様に日本海側の路線も活用するべきだ。上野－新潟－青森の高崎線、北陸線、羽越線ルートを駆使することにより、東北線がどこかで途絶え、運休となったときには代替ルートがあることで、物流を途絶えることはなくなる。

　日本海側は人口が少なく、冬の気象条件が厳しいことから、インフラ整備が遅れ気味である。国土の均衡ある発展や代替ルートの確保という点では、日本海側のルートを軽視せず、整備することが求められる。