パーキンソン病の震えは治る？軽減する？仕事は辞めなくてもいい？①

（患者を生きる：３１３８）仲間と歩む　働くために：４　情報編　仕事と治療、配慮あれば
その他 2016年9月16日 (金)配信朝日新聞

　パーキンソン病は手足が震えたり、思うように体が動かせなくなったりする神経の難病の一つで、５０歳以上から発症することが多い。加齢に伴って患者は増えるが、４０歳以下で発症する若年性も１割程度いる。
　連載で紹介した大阪府の時子山昭仁（とこやまあきひと）さん（５５）のように６０歳未満で発症した場合、仕事と治療の両立が大きな課題になる。
　独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構の春名由一郎（はるなゆいちろう）主任研究員（５１）によると、難病と診断されても、会社に隠して仕事を続け、症状が悪化すると「会社に迷惑をかけられない」と退職する人が少なくないという。
　機構の調査では、１５～６４歳の難病患者のうち、働いたことがある人の４割強が病気に関連して退職した経験があり、病気について職場に理解や配慮を得ている人は、３０％程度という。
　今年４月に施行された改正障害者雇用促進法では、障害者を雇用する事業者に対し、障害者が働くうえでの支障を改善する「合理的配慮の提供」を義務づけている。車いすを使う社員に合わせて、机の高さを調整することなどだ。春名さんは「配慮とは、障害のある人を保護するだけでなく、本人がやりがいを持って働き続けられるように環境を整えることでもある」と指摘する。
　日本難病・疾病団体協議会の森幸子（もりゆきこ）代表理事（５６）は「『難病＝働けない』と考えてしまっている患者がいる。患者自身も病気を理解して、どんな配慮があれば、働き続けられるかを具体的に伝える必要がある」と話す。例えば８時間働くのは難しいが、週５日６時間の勤務であればできる、といった具合だ。
　就労を支援する制度は増えている。厚生労働省はハローワークの障害者の専門援助窓口に「難病患者就職サポーター」を配置。全国の難病相談支援センターと連携して、症状に応じた就労の支援などの相談に応じている。患者を雇い入れる事業者には、助成金を支給している。
　春名さんは「育児や介護をしている人と同じように、難病を抱える社員にも、『お互いさま』という思いやりが広がってほしい」と訴える。（宮島祐美）
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