死因究明に画像診断有効 鳥取大医学部 取り組みの成果報告

死因究明に画像診断有効　鳥取大医学部　取り組みの成果報告
2019年3月28日 (木)配信山陰中央新報

　鳥取大医学部（米子市西町）が、遺体をコンピューター断層撮影装置（ＣＴ）にかけ死因を調べる「死亡時画像診断（Ａｉ）」に昨年４月から取り組んだところ、解剖しなくても死因が特定できた例があったことが２６日、関係機関の会合で報告された。遺族が拒むこともある解剖を補う手段として有用性が示され、犯罪死の見逃し防止など死因究明推進に一役買いそうだ。
　鳥取市での県死因究明等推進協議会で、会長を務める同大医学部の飯野守男教授（法医学）が報告した。
　同大医学部は昨年４月から今年２月にかけ県警の依頼に応じ遺体７５例の死因究明を手掛けた。このうちＡｉの後に、裁判所の許可に基づく「司法解剖」に至ったのが２５例、警察署長の判断に基づく「調査解剖」が１６例で、残り３４例はＡｉのみで済んだ。
　自宅で突然死した３０代男性の例は妻が「疑われるのが嫌だ」と警察を通じ死因究明を依頼。Ａｉにより、くも膜下出血による病死と診断された。顔が判別できない腐敗遺体で、生前のＣＴ画像と比べて身元が確認できた例もあったという。
　会合で、県警捜査１課の岸本伸紀上席検視官は、昨年１年間の県内の司法解剖が前年比１７例減の２８例だったとの統計を挙げ「Ａｉによって解剖しなくていい遺体が出てきた」と説いた。