ワクチン後遺症で発達障害の子が増えている？
小児科医が語る変化の真実
近年、「発達障害」とされる子どもの数が増えています。
一クラス40名のうち2〜3名は発達障害だと言われていますが、医師の成田奈緒子先生によると、その中には「本当は発達障害ではない子ども」も少なくないそうです。
なぜ今、発達障害を疑われる子どもが増えているのでしょうか？
1年で1万人近く増加!?「発達障害」の子どもたち
近年「発達障害と呼ばれる子どもたちが急増している」といわれています。
2006年には発達障害の児童数は約7000人でしたが、2019年にはその数は7万人に達し、2022年には12万人を超えました。
調査対象の拡大を考慮しても、数字だけ見ると2006年から2022年の16年で、発達障害の児童は約18倍に増加したことになります。
現在に至るまで、発達障害に関する調査は何度も行われてきましたが、教育現場に大きな影響を与えたのは、2002年に文科省によって行われた全国調査でしょう。
小中学校の通常学級の中に「発達障害を含む特別な支援が必要な子がどのくらいいるのか」を把握する調査だったのですが、調査の結果、通常学級の中には6・3％、人数にして2〜3名（40名学級の場合）もの「特別な支援を必要とする児童生徒」がいることが明らかになったのです。
この6・3％という数字は衝撃で、この数字とともに発達障害という言葉と概念は急激に日本の教育現場に広まりました。
発達障害という考えが教育現場で広がると、それは少しずつ家庭にも浸透していきます。
私は25年以上にわたり同じ病院で小児心理外来の診療を行ってきましたが、この調査後、「うちの子は発達障害ではないか」と相談に訪れる方が増えたことをよく覚えています。
この2002年の調査は一度で終わらず、同様の全国調査は2012年、2022年にも行われました。2022年の調査では、発達障害を疑われる子どもたちが、小・中学校において8・8％もいるとの結果が出ています。
ただ、これらの調査を行ったのは、発達障害の診断ができる専門家ではありません。
現場で子どもを見ている先生方が児童の言動を評価するかたちで行ったものです。
つまり、これらは診断基準に基づく調査ではないのです。
しかし、この結果は、発達障害の子どもの「実際の在籍率」を示しているかのように広まりました 爆発的に増えている発達障害とされる子どもたち。
この子たちは全員が本当に発達障害なのでしょうか。
私は、その子どもたちすべてが「本当に」発達障害と診断されるはずはないと思っています。
年々増加する発達障害を疑われる子の中に、本書でこれからお伝えする「発達障害もどき」の子どもたちが含まれているはずだと確信しているのです。
なぜ、ここまで発達障害の子は増えたのか
発達障害児が急激に増えたのはなぜか。
このことを考えるときに欠かせない「発達障害に関する法や支援の仕組み」について説明しましょう。
2000年代初頭に成立したのが、発達障害者支援法です。
この法律の制定により、児童を含む発達障害のある人に対し、適切な支援をすることが推進されるようになりました。
また、発達障害の早期発見も促されるようになります。
こうした流れの中で、全国に発達障害者支援センター（発達障害者を支援するための機関）が開設されていきます。
発達障害者支援法ができ、発達障害者支援センターができる中で、発達障害という言葉自体の認知も広がりました。
メディアで取り上げられるようになり、関連書籍も多数出版され、社会大きく変わったのです。
その変化は学校現場でも起こります。
文科省推奨の発達障害に関する研修が、教員向けに行われるようになったのです。
研修を受けた先生は学んだことを応用し、「この子はすごく不器用だから、適切な支援を行う必要があるのでは」などと考え、対策をとるようになりました。
こうして、法の整備をきっかけに、発達障害という言葉が教育行政から教育現場に浸透していきます。
「発達障害」という言葉や概念が教育現場に浸透したことで、さまざまなよい変化が起こりました。
どんな子も同じ場所で学べるように工夫がされ、これまで学習がうまく進まなかった子の問題が改善するなど、皆がひとしく必要な教育を受けられるようになっていったのです。
これらはとても重要な変化だと言えるでしょう。
今でこそ、発達障害は公的な支援の対象となっていますが、実は発達障害者支援法が制定されるまでは、軽度発達障害やアスペルガー障害といわれる知的障害を伴わないASD、ADHD、LDなどの発達障害者には、公的な支援はほぼありませんでした。
法律ができたことにより、今まで支援の手が及ばなかった子どもたちにも支援の手が届くようになり、救われた方が多くいることが推察できます。
ただ、発達障害という言葉の浸透がもたらしたのは、残念ながらこのような好ましい変化だけではありません。
授業中に立ち歩きをする子、みんなと同じ行動ができない子、すごく不器用な子……。
以前は少し手がかかるだけと思われていた子どもたちが、発達障害という枠に当てはめられるケースが増加していったのです。
これは、先生や親御さんの子どもを見る目の中に「発達障害」という選択肢が追加されたからでしょう。
子どもの気になる行動を見かけたときに「この子も、発達障害なのかもしれない」と思う方が劇的に増えたのです。
程度の違いはあれ、学校や園で気になる行動をする子どもを「この子も発達障害なんじゃ？」と思うケースが増えていったと考えられます。
発達障害の診断数が増加傾向にあるのは事実です。
診断基準の変更や、社会の認知度向上、早期発見・早期支援の取り組みが進んだことなどが、診断数増加の要因として考えられます。
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診断基準の変更:診断基準の変更により、以前は診断されなかった軽度の発達障害が、診断されるようになった可能性があります。
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社会の認知度向上:発達障害に対する社会の認知度が高まり、以前は気づかれなかった特性が、発達障害として認識されるようになった可能性があります。
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早期発見・早期支援の取り組み:発達障害の早期発見・早期支援の重要性が認識され、医療機関を受診する人が増えた結果、診断数が増加したと考えられます。
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大人の発達障害の増加:子どもの頃に気づかれなかった発達障害が、大人になってから「生きづらさ」として表れ、医療機関を受診するケースが増加しています。
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