日本列島破壊序曲、能登半島の次はどこ!!
人工地震という「テロ攻撃」に、いつ国民が気づくのか!!
千島海溝大地震 震度9
日本海溝大地震 震度9
三陸沖大地震 震度9
青森房総大地震 震度9
相模トラフト巨大地震 震度8
南海トラフト大地震 震度9
日向灘南西諸島海溝大地震 震度8
日本海溝大地震 震度9
次の大地震で日本は破滅か…想定される「最悪のケース」とは？
大地震で引き起こされる「カタストロフィー」
大地震は、今までの地震の延長である考えてはいけません。
これまでがリスク（危険）やクライシス（危機）だとすれば、次はカタストロフィー（破滅）になるでしょう。
通常の災害では、災害復興で建設業を中心に内需が潤い、産業が再生します。
大地震では国内の産業がズタズタになり、復興するための人的、物的資源がなくなる可能性があります。
さらに最悪のケースを考えてみましょう。
大地震の前に都心を直撃する首都直下地震が来ることです。
歴史的には十分あり得ます。
江戸時代中期には、1703年に元禄の関東地震が起き、その4年後に宝永の南海トラフ地震が発生、続いて富士山が噴火したという歴史を忘れてはなりません。
現代の東京を直下地震が襲ったら、最悪、首都機能は壊滅。
政治、経済は麻痺します。
東京の復興は簡単には進まないでしょう。
東京は海抜ゼロメートル地帯に100万人以上が住んでいます。
万一、沿岸の堤防が壊れて水が入ると、街は水没。
災害後には、そこから水を出さなければなりませんが、そのためには堤防をもう一度つくらなくてはなりません。
ポンプ車で水を出すのは相当に大変です。
道路や水道が復旧するまで、どれだけの時間とコストが掛けられるでしょうか。
事実上、その地域は放棄して、もう二度と人が住めなくなるかもしれません。
そんな中で東海・東南海地震が起きたら・・・。
世界はその後に南海地震が続くと警戒。
まず経済面で日本は売り叩かれます。
株安になり、日本の高度技術を海外企業が安く買い叩くかもしれません。
そうすれば、日本そのものの衰退につながるでしょう。
耐震化などによって地震被害を減らし、軽く大地震をいなして、さすが日本だ、と思ってもらうしか道はありません。
「東日本大震災」では、避難者数の半分が車で避難したことで、命が助かりました。
日頃から、避難場所や避難経路をよく調べて、いざというときに避難できるように意識を高めることが重要です。
大地震が起きたときに取るべき行動とは？【7つの避難の仕方】
大地震が起きたときの避難の仕方は、以下のとおりです。
- 揺れがおさまるまで待つこと
- ビルやコンクリートの建物に移動すること
- 頭を守り歩きで向かうこと
- 近隣の方と助け合い行動すること
- 防災グッズを忘れないこと
- 看板などの落下物に注意すること
- 津波がおさまるまで待つこと
正しい行動を心がけることで、パニックにならず避難場所まで安全に向かうことができます。
大地震の対策に備えておきたいポイント
日頃から災害対策をすることで、いざという時に余裕を持って避難することができます。
南海トラフ地震に向けて対策すべき4つのポイントを解説します。
家具や家電が転倒しないようにする
南海トラフは、震度6以上の大きな地震のため、家電や家具の落下が原因でケガや命を落とす原因になります。
高さのある食器棚や冷蔵庫には、耐震棒を付けたり、テレビや置物などの下にはジェルマットを付けるなど耐震対策をしっかりおこないましょう。
住宅の耐震対策をする
南海トラフに備えて、住宅の耐震対策をすることが重要です。
国や自治体で住宅の耐震を補助する制度があります。
まず耐震診断を受けて、その結果をもとに耐震改修するのか検討しましょう。
耐震診断は、自治体によって診断料が異なります。
専門家による耐震診断は、およそ10万～20万円です。
埼玉県の場合、木造住宅の耐震診断を無料で行ってくれます。
お住まいの自治体のホームページから、耐震制度の補助金が利用できるか確認しましょう。
非常用バックを準備する
地震対策に非常用バックがあれば、いざというときも慌てることなく安心です。
非常用バックの置き場所は、玄関やベットのそばに置くことで、すぐ持ち出すことができます。
非常用バックには、最低でも3日分の飲料水・食料品などの用意が必要です。
避難場所や避難経路を確認する
事前に避難場所と避難経路を決めておくことで、スムーズに避難できます。
自治体のホームページでお近くの避難場所を確認することが可能です。
お住まいの地域の災害状況を確認したい方には、ハザードマップポータルサイトがおすすめです。
お住まいの住所を入力するだけで、洪水・津波・土砂災害などのリスク情報を予測し見ることができます。
ハザードマップを使うことによって、危険箇所や避難場所をカンタンに検索できます。
南海トラフいつ起きてもおかしくない！
30年以内に南海トラフが起きる確率は70%以上と予測されています。
いつ南海トラフ地震が起きても、おかしくありません。
日頃から防災意識を高めることが非常に重要です。
南海トラフに備えて、今できる対策をしていきましょう。
地震動予測地図 震度６弱以上 各地のリスク
政府の地震調査委員会は今後30年以内に震度６弱以上の激しい揺れに襲われる確率を示した予測地図を公表しています。
自分の住む地域のリスクを把握し、防災対策を取ることが重要です。
大地震想定の地域で確率高く
予測地図では今後30年間で震度６弱以上の激しい揺れに襲われる確率が高い場所ほど「濃い赤色」で、相対的に低い場所を「黄色」で示しています。
巨大地震が想定されている「千島海溝」や「南海トラフ」沿いの太平洋側、「首都直下地震」が想定されている関東などで確率が高くなっています。
各地域 激しい揺れ（震度６弱以上）の確率
北海道
▽根室市で80％、▽浦河町で69％、▽釧路市で71％、▽帯広市で23％と高くなっています。
関東甲信
▽水戸市で81％、▽千葉市で62％、▽さいたま市で60％、▽東京 新宿区の都庁で47％、▽横浜市で38％、▽甲府市で36％と高くなっています。
東海
▽静岡市で70％、▽津市で64％、▽名古屋市で46％と高くなっています。
近畿
▽和歌山市で68％、▽奈良市で62％、▽神戸市で46％、▽大阪市で30％と高くなっています。
中国地方 四国
▽岡山市で44％、▽広島市で24％と高くなっています。
▽高知市で75％、▽徳島市で75％、▽高松市で64％、▽松山市で46％と高くなっています。
九州・沖縄
▽大分市で55％、▽宮崎市で43％、▽那覇市で21％と高くなっています。
確率低くても要注意
東北地方は、▽青森市で5.0%▽盛岡市で6.3％▽仙台市で7.6%▽福島市で9.3％、最も高い▽秋田市で10%です。
しかし、確率が低くても注意が必要です。
▽確率が３％なら1000年に１回程度。▽６％では500年に１回程度。▽26％では100年に１回程度を示しています。
これはほかの災害のリスクと比較すると決して低いとも言えません。
台風で自宅などが被害に遭う確率は0.40％。火事で自宅などが被害に遭う確率が0.94％とされています。
激しい揺れに見舞われる確率を「低い」と考えるのではなく、備えを進めるきっかけとして受け止める必要があります。
確率低い日本海側・東北でも
実際、確率の低い地域でも地震によって震度６弱以上の激しい揺れに襲われています。
平成16年(2004)の「新潟県中越地震」
平成17年(2005)の「福岡県西方沖地震」
平成19年(2007)の「能登半島地震」
平成20年(2008)の「岩手・宮城内陸地震」
そして平成23年（2011）の「東日本大震災」もその１つです。
地震調査委員会の平田直委員長は「震度６弱以上の揺れに襲われる確率が０％の地域は１つもない。
耐震化されていない古い家屋は耐震補強を進めるとともに、本棚やタンスが倒れてけがをすることもあるので、家具の固定などをして備えてほしい」と話しています。
