何が何でも「首都直下型大地震」を起こす!!
首都圏に揺れ幅4ｍの長周期地震動、その時どうなる！
地震のエネルギーを示す「マグニチュード（Ｍ）」と、揺れの大きさを表す「震度」との関係を分かりやすく説明する時、「マグニチュード」を電球の「ワット数」とし、「震度」を地域ごとに感じる「明るさ」として説明することがある。
例えば、電球のワット数が小さくても、電球に近ければ明るく、離れれば暗くなる。
マグニチュードと震度も同じ。
つまり、「震源が近ければ、揺れは大きく、震源から離れていれば揺れは小さい」という例えである。
長周期地震動の特徴はまだある。
規模（Ｍ）の大きい地震ほど長周期地震動が励起しやすく、震源が浅い（地表面に近い）ほど卓越する（1-3図参照）。
ということで、南海トラフ巨大地震は長周期地震動が発生しやすい超巨大地震と考えられている。
東京・大阪・名古屋で「非常に大きい揺れ」が発生する…「南海トラフ巨大地震」で引き起こされる「長周期地震動」の恐ろしさ© 現代ビジネス
モデル検討会は報告の中で、長周期地震動について、「～いずれの地震でも、三大都市圏の沿岸部を中心とする地域において、1～2ｍ程度の変位が推計されている。
さらに、超高層建築物の固有周期別にみると、中部圏及び近畿圏の一部地域において、固有周期5～6秒の建物で3ｍ以上の変位も推計されている。
首都圏においては、固有周期が長い建物ほど変位は大きくなり、固有周期5～6秒の建物で2ｍ程度の変位となっている」と書かれている。
これはスーパーコンピューターで計算した長周期地震動の変位。
ここでいう変位とは、揺れの大きさを言っている。
南海トラフ巨大地震について、モデル検討会が推計している長周期地震動の揺れの大きさは、三大都市の沿岸部で1～2ｍの変位（1-2図参照）、ということは、首都圏にある超高層建物における長周期地震動の揺れは、左右に最大2ｍずつ、往復で最大4ｍ揺れることになり、東日本大震災時の倍の揺れ幅となる。
東京・大阪・名古屋で「非常に大きい揺れ」が発生する…「南海トラフ巨大地震」で引き起こされる「長周期地震動」の恐ろしさ© 現代ビジネス
消防法では、高さ31ｍを超える建築物を高層建築物（第8条の2）と呼ぶ。また、11階建て以上の階は、はしご車が届かなくなることから、スプリンクラー消火設備の設置義務が課せられている。
という背景もあり、一般的には高さ4～10階までを「中層階・中層建築物」、11階又は高さ31ｍ以上の建築物を高層建築物と呼ぶ場合が多い。
超高層建築物についても、明確な定義があるわけではないが、高さ60ｍを超える建築物を超高層建築物と呼ぶことがある。
一方で、1968年に東京都千代田区に建てられた「霞ヶ関ビルディング」（147ｍ・地上36階）が、わが国第一号の超高層建築物として誕生。
これを機に「超高層」という言葉が多く使われるようになったことから、一般的には、高さ約100ｍ以上の建築物を超高層建築物と呼ぶようになったといわれる。
長周期地震動による影響を大きく受ける人口が増加
前述したように、長周期地震動が発生すると、低層建物よりも高層建物や超高層建物の高層階ほど、大きく長く揺れる。一般的木造家屋（低層建物）の固有周期（0.1～0.5秒）に比べ、一般的な高層建物は固有周期（5～7秒）が長いため、長周期地震動と共振しやすく、共振して大きく長く揺れる。
とくに大阪・名古屋・東京のように堆積層や干拓・埋め立てなどの軟弱地盤都市では、揺れが増幅され、揺れの継続時間が長くなる傾向にある。
11年の東日本大震災では、震源から約200～700km離れた東京や大阪の超高層建物が長周期地震動で大きく長く揺れ、高層階の揺れ幅は最大2ｍにも達した。
モデル検討会も、「南海トラフ沿いの巨大地震による長周期地震動に関する報告」で、三大都市圏（東京、名古屋、大阪）では、南海トラフ巨大地震発生時に長周期地震動が励起されやすく、揺れの継続時間が長くなりやすいとしている。
その主な根拠として、南海トラフの陸側には、「付加体」とよばれる海洋プレートの上面に、海底の比較的柔らかい堆積物が積もっている領域が存在（1-4図参照）。
こうした付加体は長周期地震動の表面波をよく伝え、場合によっては発達（増幅）させる。首都圏、中京圏、近畿圏などの多くは、付加体の上にあるといわれる。
これらの都市では年々建物の高層化が進み、長周期地震動による影響を大きく受ける人口が増加し続けている。
東京・大阪・名古屋で「非常に大きい揺れ」が発生する…「南海トラフ巨大地震」で引き起こされる「長周期地震動」の恐ろしさ
東京は震源域から遠く離れていても、沿岸部では揺れ幅2～4ｍの揺れが長時間継続すると推計されている。
超高層建築物だけでなく、高層建築物でもかなりの揺れになることを覚悟する必要がある。
固定していない什器や家具が大移動し、キャスター付きの什器備品は勢いよく走り回り、人は立っておられず、固定したものにつかまらないと同じ場所に居られない状態となり、揺れに飛ばされる危険性もある。
体育館、屋内プール、劇場などの大規模空間を有する施設では、柱、壁など、構造自体に大きな被害を生じない程度の短周期地震動でも、長周期地震動で天井等が大きく揺れて破損、脱落もあり得る。
また建物（天井）の揺れと配管の揺れが異なると、スプリンクラー消火設備や配管継ぎ手などから漏水することがある
タワマンや高層オフィスに「飛ばされ防止手すり」
東日本大震災の時、震源から約700km離れた大阪府咲洲庁舎（愛称：さきしまコスモタワー）を周期6～7秒の長周期地震動が襲った。
咲州庁舎は大阪湾に面した大阪市住之江区南港北（咲洲）の人工島にある。高さ256m、地上55階・地下3階建ての超高層ビル。
大阪府の調査によると、地上の最大震度は「震度3」だったにもかかわらず、咲州庁舎の大揺れは約10分間続き、最上階の52階では短辺方向片側に最大1.37m、長辺方向に0.86mの揺れ幅だった。
令和6年能登半島地震の約8か月前、23年5月5日14時42分、石川県能登地方で地震が発生。
震源は能登地方で震源の深さは10km、マグニチュードは6.3で、石川県珠洲市で最大震度6強が観測された。
私は何度が珠洲市に調査に行っているが、この地方では数年前から群発地震が発生していたが、今回はいつもより少し大きな地震だった。
この地震による被害は、死者1人、重軽傷者34人、建物被害は354棟、土砂災害も数十件発生している。
驚いたのはその後である。震源地石川県能登地方から約300km離れた大阪の「あべのハルカス（地上60階、高さ300m）」で、エレベーター4基のうち3基が地震発生4分後に緊急停止した。
そのうち60階展望台までのエレベーター2基も緊急停止している。
あべのハルカスのある大阪市阿倍野区は震度1だったのに……。
ビル管理者によると、エレベーターは地震時管制運転装置が揺れを感知して、最寄り階に緊急停止し扉を開いて利用客を下し利用客に大きな影響はなかったという。
つまり、エレベーターの安全装置が正常に働いたことになる。
エレベーターの感震装置が捉えた揺れは長周期地震動であろう。
短周期の揺れは距離に反比例して地震波が減衰し弱くなっていく。
一方で東日本大震災の咲州庁舎の時と同じように、長周期地震動は減衰することなく、地震波が遠くまで伝播するのが特徴だ。ただ、この日の地震では、大阪市内のほかの高層ビルでエレベーター緊急停止は起きていない。
通常、エレベーターは短周期地震動で震度4～5程度で緊急停止するように地震時管制運転装置が設定されている。
あべのハルカスだけが緊急停止したということは、あべのハルカスビルの固有周期と、伝播してきた長周期地震動がたまたま共振して緊急停止したか、長周期地震動に関する感震停止装置の設定が過敏だったものと思われる。
いずれにしても、長周期地震動のすごさを再確認した事例だった。
国のモデル検討会では、近畿圏の一部では揺れ幅6m以上の長周期地震動が10分以上続く可能性があると推計している。
とくに00年以前に建てられ、長周期地震動対策ができていない超高層建物では、激しい揺れが襲うと思われる。
超高層ビルの上層階が6m以上揺れるとすると、高層オフィスやタワーマンションの上層階でも、揺れ幅4～5m以上の揺れになる可能性がある。
固定していない家具類が吹っ飛んだり、倒れたり、大きく移動する可能性がある。人が立っていられない揺れで、何かにつかまらなければ飛ばされる危険性がある。
こうした過去に経験したことのない大揺れに備えるために今やることは、当然、事前にすべての家具や電化製品をしっかり固定すること。
そして、人が大揺れで飛ばされないように安全ゾーンを設定し、そこの堅固な壁や床などに「飛ばされ防止手すり」を複数個所設置する必要がある。
長周期地震動対策については、前述した＜じつは「南海トラフ巨大地震」では「東京」も大きな被害…その具体的な想定の数値＞、＜名古屋を「とてつもない揺れ」が襲う…「南海トラフ巨大地震」発生時の「愛知県の凄すぎる被害想定」＞の項を参照。
＜じつは「15分」で大阪に津波が…国の発表による「津波到達時間」ではわからなかった「巨大地震」発生時の津波の実態＞の記事に続きます。
京都府南部で震度4 午後3時29分ごろ 津波の心配なし
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: 【解説】「南海トラフ臨時情報」発表基準は？発表後の防災対応は？ (日テレNEWS NNN)
